ドル円相場に影響大!米国株価指数運用をチェックする

米国株価指数

米国株価指数運用とは?

ブルームバーグの最新情報欄で面白そうな記事があったのでご紹介します。

巨額の株式指数の運用資金はドル円相場に影響を与えます。

FX取引をされている皆さんは、このことをしっかりと押さえておきましょう!

 

Asset Managers Diverge From S&P as Outflows Rock Shares: 2017-01-30 11:00:00.2 GMT

By Felice Maranz and Joseph Ciolli

(Bloomberg) — The rise of passive investment funds is taking its toll on the stock prices of their active counterparts. An S&P index of asset managers has dropped 2.8 percent so far in 2017, compared to a 2.5 percent gain for the benchmark gauge. The underperformance comes while firms from Franklin Resources Inc. and T. Rowe Price Group Inc. to Janus Capital Group Inc. see mounting net outflows as investors shift funds into passive vehicles and fees come under pressure.

 

 

米国のS&P500株式指数は年初来2.5%下落しています。

S&P500
(エス アンド ピー ファイブハンドレッド、
Standard & Poor’s 500 Stock Index)は、
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出している
アメリカの代表的な株価指数です。

 

この指数をベンチマークとしてアクティブに、
セクターアロケーションや個別株式ウエイトを
マネージャーのビューに応じて変更することによって
ベンチマーク指数を上回る投資リターンを上げることを目標とする
アクティブ運用スタイルの指数は2.8%も下落しており、
パッシブ運用戦略の優位性が明らかになっているというのです。

その原因はどこにあるかというと、
アクティブ運用ファンドからの投資マネーの引き揚げのきつさにあります。

 

米国証券アナリスト資格試験では
マーコウィッツの現代投資理論を必ず学ぶらしいのですが、
投資ユニバースの構成銘柄すべてをその時価ウエイトで保有する
マーケット指数を上回るリターンを稼ぐことはできないというわけです。

これがパッシブ運用の優位性を主張する本質的な前提です。

しかしながら、現実の世界ではまだまだ
アクティブ運用ファンドの占める割合が圧倒的に高いのも事実だそうです。

 

チャートで確認してみましょう

この記事では2017年最初の1か月間の結果だけを引き合いに出していますが、
それをもって結論付けるのはいくらなんでも強引過ぎます。

そのため、まずは下記に2005年末からの111ヵ月、
2014年末からの21ヵ月のパッシブ指数(S&O500 Index)の推移を載せてみました。

アクティブ運用指数の推移アクティブ運用指数の推移

アクティブ運用指数(S&P Asset Manager Index)の推移

 

チャートの分析

上の中長期チャートでは明らかに2010年以降、
パッシブ運用のリターンが優勢になっていることが確認できます。

そして、下の短期チャートでは、
原油価格の下落が深刻化した2015年下期から
両者の差が大きく拡大していることもわかります。

 

現象としてはそのように見て取れるのですが、
そのような差が何故生まれたのかが問題視されますが、
やはり投資家側の厳しい運用報酬カット要求がモノを言っているのでしょう。

そういえば昨年は優秀な投資ストラテジーであるはずのヘッジファンド業界も、
その法外に高い運用報酬に見合うだけの
投資成果がみられないということで激しい資金流出に見舞われ、
結果的に生き残るために運用報酬(carried interestと言います)の
引き下げに追い込まれたファンドもあったそうです。

 

今や人工知能による運用などというものまで出現しており、
運用の職人としてのアクティブマネージャーの地位は
益々落ちていくばかりで厳しい時代です。

そこで、じゃあ日本にいながら上昇傾向にある(あった)
米国株式に安価に投資できる商品はないものかって話になるわけですが、
上記の2つのチャートはステートストリートが運用するSPDR500 ETF
日興アセットが出している上場インデックスファンド米国株式ETFです。

 

その信託報酬欄を見ると前者が0.0945%、
後者は0.16%(税前)ということで、
本当にスズメの涙の世界となってしまっています。

アクティブ運用の株式ファンドは
軒並み1%とか1.5%取るのが普通です。

ETFなら、その10%のコストで運用できてしまうので
結果的にはこれは大きな差と言わざるを得ないです。

でも、この二つのETFは当然ながら円建て
ということは為替変動の影響を受けるので
入るタイミングを間違えると手酷くやられてしまうリスクがあります。

 

下手するとアンダーライイングの株式指数でやられ、
円高でもやられる
という局面もあるので注意が必要ということになります。

ということで今流行りかどうかは知りませんが
FXを為替リスクヘッジのツールとして利用すれば
少なくともアンダーライイングのキャピタルゲインに近いものが
享受できることになります。

 

米国株が既に史上最高値にあってここからエントリーするのは危険、
という可能性は全く無視した上での話ですが、
パッシブVSアクティブ運用・・・
事実としてはパッシブの方が良いのではということになりますが、
特に市場規模、流動性が高い市場ほど動かしがたい事実といえるでしょう。

 

しかしながら、なかなか情報が得られない、
得られてもそれが価格になかなか反映されづらいような
新興国市場では話はかわってくると思います。

歪みの中に勝機ありというわけでリスクは高いのですが、
アクティブ運用の強みが発揮できる市場は
まだ消滅していないと信じたいという結論となります。

 

上場インデックスファンド
米国株式(
S&P500)とは?

 

S&P 500指数に連動する運用成績を目指すインデックス運用型のETFです。

運用会社は、日興アセットマネジメント株式会社です。

 

コストである信託報酬の面から考えると割高ですから、
長期投資として利用するのであれば同じベンチマークに連動する
SPDR S&P500 ETFを採購入した方が良いといわれているようです。

出来高も多い訳ではなく、むしろ少ない方ですから
デイトレ・スイングトレードのように
流動性が気になる取引にも利用しづらいようです。
総合的に、微妙なポジションの銘柄であり、
今後コストの改善を期待したいところですが、
SPDRと比べるから高く感じられるようです。

 

*上場インデックスファンド米国株式(S&P500)の概要

上場インデックスファンド米国株式(S&P500)の概要 %e3%82%b9%e3%82%af%e3%83%aa%e3%83%bc%e3%83%b3%e3%82%b7%e3%83%a7%e3%83%83%e3%83%88-2017-02-07-13-32-33

 

トランプ政権誕生直後の米市場

トランプ政権後の米市場

米国以外の投資家のファイナンス詳細

 米国以外の投資家のファイナンス詳細

 上記の表を見ると、
2015年ころからかなり外国人投資家のシェアが落ち込んできていることが理解できますが、
やはりこれは米国の利上げ開始と歩調を合わせているってことでしょうか。

金利が上がれば保有債券の価値は目減りするため、
直近では中国が人民元の下落を阻止するために
保有米国債を売却して元買い原資にしているという話も出ていることで納得できます。

問題になってくるには、米国は構造上貿易赤字であることで経常赤字に結び付いている訳で、
これに輪をかけるように財政収支も直近2016年第3四半期でGDP対比3.1%の赤字となっています。

つまり、その分高い金利を払ってでも国外の投資家から資金調達しなければなりません。

 

以上のことから、
トランプが威勢のいいことを言っていられるのも今のうち・・・
そうそう長くないかもしれないという感じがしてきました。

 

チャートを見ながら解説します

米国債で流通している債務総額(米国債、社債全て)の残高は
2009年からほぼなだらかに上昇し続けています。

米国意外の投資家ファイナンスチャート

直近では14兆ドル(1600兆円弱!)という規模になり、
そのうち、米国以外の投資家によってファイナンスされているもの
上記チャートで表されているものになります。

 

海外投資家のフローチャート

そして、上記のチャートは、
TOPIXへの海外投資家のフローはここ3週間微妙ながらインフローにはなっていますが、
順張りの海外投資家も日本株の出足の悪さにしびれを切らすのは時間の問題で
明らかに11月~12月前半の流入の勢いは失われている印象です。

 

原油先物

上記のチャートを見ると、WTI原油先物はネットロングが拡大こそしていますが、
その割に原油価格は50ドル台前半であまり動きは明確ではありません。

そろそろ各国の減産順守状況が発表される頃なので新しい動きが出てきそうですが、
米国シェール産業はOPECや米国以外の非OPEC産油国とはまた別の論理で動いているので
事態がより複雑になっている面があるので難しいところです。

 

CRUDE OILの長期チャート

10年物国債先物のポジション動向

上記のチャートはCME の米10年物国債先物のポジション動向ですが、
相変わらずショート残玉が高水準で推移しています。

この意味はトランプ政策
(インフラ拡大による財政悪化⇒金利上昇という悪い循環)を見越したプレイヤーが
大勢いるとの事を表しています。

 

ドル円チャート

(参考:ブルンバーグ)2016.1.15

 

最後にドル円ですが、ドル円の20*60P&Fのチャートを見ると
リバースヘッド&ショルダーを形成するのかなと思いましたが、
どうやら113円台前半と114円台後半を
上下バウンダリーとする横這い相場になりそうな感じがします。

バイアスとしては、どちらかといえばドル売りで市場は攻めたいような感じにさせてくれます。

2017年1月25日現在で今年の直近安値112.57まで下落しているので
その辺まで下押しする局面はあるかもしれませんが、
112.50を割れると111.36がターゲットになるとNY筋は言っています。

上はチャート上で気になる114.10水準を綺麗に抜けてくるまではドル買いは控えてみたい感じがします。

為替相場の急激な変動におけるリスクヘッジ、為替介入

為替介入

為替介入(exchange intervention operation)とは?

為替介入とは外国為替平衡操作とも呼ばれ、
外国為替相場を安定させる事を目的に、
財務省や中央銀行など通貨当局が外国為替市場で実施する
通貨(外国為替)の売買取引のことをいいます。

急激な為替相場の変動が
実態経済や企業収益などに悪影響を及ぼすのを抑えることを目的に実施されるもので、
日本では、財務大臣が円相場の安定を実現するために用いる手段として位置付けられており、
財務大臣の権限において日本銀行・BOJが実施しています。

 

単独介入

一つの国・地域が単独で実施して行うもの

協調介入

複数の国・地域の通貨当局が協議して
同時または連続的に為替介入を行うもの

 

一般的には、当局者が市場にて口先介入レートチェックをし、
インパクトを与えても効果が見られない時に行います。

急激なドル安円高の局面では円売りドル買い介入を実施し、
また急激なドル高円安の局面では円買いドル売り介入を実施し、
為替相場の変動を抑えようと市場動向を調整しようとするのです。

 

 

外国為替市場で、実際に介入が行われた時の金額や規模の詳細については、
財務省が毎月月末に公表する月次ベースで
外国為替平衡操作の実施状況や四半期に公表する
外国為替平衡操作の実施状況で見ることが出来ます。

>>こちらから確認できますので1度参照してみてください 

 

1999年-2000年には頻繁にドル買い介入が実施されていた!

日時 金額 通貨ペア
1999年1月12日 6563 米ドル買い・日本円売り
1999年6月10日 1665 米ドル買い・日本円売り
6月14日 14059 米ドル買い・日本円売り
6月18日 4379 ユーロ買い・日本円売り
6月21日 9272 米ドル買い・日本円売り
1999年7月5日 7837 米ドル買い・日本円売り
7月20日 1792 米ドル買い・日本円売り
7月21日 4052 米ドル買い・日本円売り
1999年9月10日 6401 米ドル買い・日本円売り
9月14日 3794 米ドル買い・日本円売り
1999年11月29日 7244 米ドル買い・日本円売り
11月30日 4104 米ドル買い・日本円売り
1999年12月24日 3704 米ドル買い・日本円売り
2000年1月4日 5753 米ドル買い・日本円売り
2000年3月8日 1501 米ドル買い・日本円売り
3月15日 8468 米ドル買い・日本円売り
2000年4月3日 13854 米ドル買い・日本円売り

 

GMOクリック証券

GMOクリック証券

上記の表を参照すると、2001年の9月の介入については、
その後の上昇トレンドを形成するきっかけともなるタイミングに介入を行ったこともあり、
後で振り返ってみると、かなり効果的な介入であった事実は理解できます。

しかし、2002年の5月-6月に行われた円売り介入は、
円高の流れに歯止めがかからず、
市場には影響力を与えられなかった為替介入であったとの印象があります。

 

印象的なのは、2003年1月から2004年3月にかけて行われた為替介入ですが、
期間、投入金額ともに当局が気合を入れて実施していたのですが、
円高トレンドを食い止められずに効果が見られませんでした。
(市場参加者はBOJの介入がひとまず収まると売りまくって稼いでいた)

 

 

データ的にも円高局面で当局が口先介入や実際の介入を行って
トレンド転換に傾斜したことはほとんどなく、
逆に介入後にドル売りを仕掛ける手法が有効であったと言えます。

 

介入の種類

  • 口先介入-本邦要人の市場へ圧力発言
  • 覆面介入-市場へは公表せずに隠密に介入(2011年)
  • 協調介入-複数の中央銀行が協力して介入。
  • 委託介入-海外時間帯に他国の中央銀行に委託して介入

国際決済銀行・BIS

国際決済銀行

ここ20年余りで金融環境を左右する出来事が多数ありました。

1997年のアジア通貨危機から始まって、
1999年のユーロ発足2007年のパリバショック、サブプライムローン問題
2008年のリーマンショック・AIG破綻による歴史的なクロス円の大暴落、
2011年東日本大震災時のドル円76.25を記録、
そして記憶に新しいのは2015年のスイスフランの大暴落など
有事の際には、金融機関が破綻することがありました。

 

金融機関が破綻することになると預金者や利害関係者が路頭に迷い、
預金の払い戻しができなくなったり、融資が滞ったりするか事になります。

そのようなバックボーンがあったことから、
破綻に至る事態から回避できるように
自己資本比率が一定以上であることを銀行に義務付けるようになったのです。

このルールをBIS規制といいます。

 

BIS規制の詳細

BIS規制のBISとは国際決済銀行のことであり、
国際決済銀行がBIS規制のルールを定めたことを意味しているのです。

BISBank for International Settlementsは、
スイスの小都市バーゼルにあり、世界(58カ国)の中央銀行が加盟しています。

BISは中央銀行間の決済に関与しているのですが、設立は1930年で、
中央銀行の中央銀行と言われていて世界の銀行に、
BIS規制という自己資本規制を課すことで知られています。

BIS規制では、国際的に業務を行う銀行の
自己資本比率が8%以上であることを要求して
上記で述べたリーマンショックスイスフラン暴落などの
世界各地で様々な金融危機が今後起きうる可能性を想定すると
BIS規制によって銀行の財務健全性を確保することは今後とも必要になってきます。

 

 

 

BIS規制の歴史

歴史的には、国際決済銀行は創立目的としては、
第1次世界大戦後の賠償金支払いにドイツが苦慮している状況を打開するために設立されたということで
結構長い歴史を持つ銀行であることは間違いないのです。

国際決済銀行は各国の中央銀行間の連携を促すなどして、
国際金融市場の安定に努めていて
市場の安定性をより高めるために導入されたのがBIS規制というわけです。

国際決済銀行はあくまでも中立的な立場から金融市場をウォッチしていますが、
IMF(国際通貨基金)などと同様に時代ごとに国際的に非常に大切な役割があるのです。

 

BISの業務

国際決済銀行・BISは、1930年に設立された中央銀行をメンバーとする組織で、
スイスのバーゼルに本部があり、
ドイツの第1次大戦賠償支払に関する事務を取り扱っていたことが知られています。

中央銀行間の協力促進のための場を提供しているほかに
中央銀行からの預金の受入れ等の銀行業務も重要な業務です。

BISには、2016年6月末時点で
日本を含め60か国・地域の中央銀行が加盟していて
BOJ・日本銀行は、さかのぼって
1994年9月以降に理事会のメンバーにジョインしています。

 

BISで行なわれている中央会議

BISの中央会議は、原則として隔月開催されています。

会議には各国中央銀行総裁が参加しています。

 

代表的なもので

  • グローバル・エコノミー会議(主要30か国・地域の中央銀行総裁による会議)
  • 拡大総裁会議(すべての加盟中央銀行の総裁による会議)

などがあり、これらの総称を「中央会議」といいます。

中央会議では、各国の経済・金融の状況や金融政策、
国際金融市場の状況などについて話し合いが行われています。

 

尚、グローバル・エコノミー会議の下に位置付けられている

  • グローバル金融システム委員会(CGFS)
  • 決済・市場インフラ委員会(CPMI)
  • 市場委員会(MC)

 

などの各種委員会では、
国際金融などの問題に応じたテーマについて検討が行われています。

現在、BISでは、毎年6月または7月に年次総会が開催されるのですが、
それ以外にも検討内容に応じてメンバーを入れ替えています。

中央銀行総裁会議・総裁会議

(1)G10総裁会議
(Meetings of the Governors of the G10 Countries:11か国の中央銀行総裁による会議)、

(2)グローバル・エコノミー総裁会議
(Global Economy Meetings:主要先進国とエマージング・マーケット諸国の中央銀行総裁による会議)、

(3)拡大総裁会議(All Governor’s Meetings)

 

上記の 3つの会合(総称して中央銀行総裁会議・総裁会議))が開催されていますが、
G10の会議に報告する様々な常設委員会
バーゼル銀行監督委員支払・決済システム委員会、グローバル金融システム委員会など)
がありますが、BIS自己資本比率規制は、その一つであるバーゼル銀行監督委員会で定められます。

 

BISの理事会メンバー

BISの事実上の最高意志決定機関である理事会のメンバーは

  • アメリカ
  • イギリス
  • ドイツ
  • フランス
  • イタリア
  • ベルギー

から派遣される職権理事6人と任命理事6人、
それに日本、カナダ、オランダ、スウェーデン、スイスが派遣する選出理事5人の、
合計17人の理事で構成されています。

 

バーゼル合意

バーゼル合意とは、
バーゼル銀行監督委員会が公表している
国際的に活動する銀行の自己資本比率や流動性比率等に関する国際統一基準のことですが、
日本を含む多くの国における銀行規制として採用されているのです。

  • バーゼルI、=1988年に最初に策定される。
  • バーゼルII 2004年に改定される。
  • バーゼルIII2007年に夏以降の世界的な金融危機を契機として、
    再度見直しに向けた検討が進められ、
    2010年に新しい規制の枠組みなどに合意。

 

バーゼルⅠ

バーゼルIは、国際的な銀行システムの健全性の強化と、
国際業務に携わる銀行間の競争上の不平等の軽減を目的として策定されました。

これにより、銀行の自己資本比率の測定方法や、
達成すべき最低水準(8%以上)が定められ、
日本では、1992年度(平成4年度)末から、バーゼルIが本格的に適用されました。

 

バーゼルⅡ

バーゼルII

  1. 最低所要自己資本比率規制(リスク計測の精緻化)
  2. 銀行自身による経営上必要な自己資本額の検討と当局によるその妥当性の検証
  3. 情報開示の充実を通じた市場規律の実効性向上

を3つの柱として策定されましたが、
バーゼルIIでは、達成すべき最低水準(8%以上)はバーゼルIと変わらないものの、
銀行が抱えるリスク計測(自己資本比率を算出する際の分母)の精緻化が行われました。

日本では、2006年度末から(先進的なリスクの計測手法を採用する一部の銀行は翌2007年度末から)
バーゼルIIに移行しました。

バーゼルⅢ

バーゼルIIIは、金融危機の再発を防ぎ、
国際金融システムのリスク耐性を高める観点から、
国際的な金融規制の見直しに向けた検討が行われた結果、合意が成立しました。

具体的には、金融危機の経験を踏まえ、
自己資本比率規制が厳格化されることとなったほか、
定量的な流動性規制や、
過大なリスクテイクを抑制するためのレバレッジ比率が新たに導入される予定です。

 

バーゼルIIIは、世界各国において2013年から段階的に実施され、
最終的には、2019年から完全に実施される予定です。

自己資本規制の強化においてバーゼル3で要求される自己資本は10.5です。

 

シンプルには、デリバティブの規制になるはずです。

現在において自己資本比率が特に低いのは
ドイツ、フランス、英国の大手などの
次の金融崩壊(欧州)がターゲットになってくるのでは?
ということが推測されています。

2018年に金融機関が危険なことになるという噂は、
このオペレーションが実施されるからです。

中央銀行の上に立つBISの金融権力を考えると、
世界の中央銀行に対する支配力で真の世界銀行は
BISであって、
BISに対して支店の位置で世界銀行やIMFではないということが言えそうです。

 

BISの中国問題

あとは市場で危惧されているのは、
中国で2016年の銀行による融資は急増していて
その多くが住宅ローンの借り入れというわけで、
中国の銀行は2008年の金融危機以来の住宅ローンの申請に応じているということです。

不良債権問題の影は微塵も感じられないとはいうものの、
そこでBISは2016年9月にGDPの2.5倍に膨れあがった中国の債務総額が、
今後3年間で深刻な問題を引き起こす兆候であるとの重大警告を発していることです。

 

同様にIMFが同様の警鐘を鳴らし、
中国政府に企業債務に対処するよう要請、
中国経済の崩壊への懸念は払拭出来なくなってきています。

 

最後に、最近BISが発表した日本のGDP長期予想を載せておきます。

BIS発表、日本のGDP長期予想

CFD(差金決済取引)とは?

CFD

CFDとは何か?

CFDとは、英語でContract For Differenceの事で差金決済取引と言われます。

通常の現物株式を売買する時に
現金で株式を買い、保有し、売却して売却代金を受取りますが、
CFDは差金決済取引なので、
現物の売買は発生せずに取引に際しては証拠金を預け、
銘柄を売買し、その差金のみを決済するという取引です。

 

CFDの種類

取引所CFD

取引所CFDであるくりっく株365
完全マーケットメイク方式を採用して
複数のマーケットメイカーより提示された価格の中で、
投資家に一番有利な価格で取引することです(2010年発足)。

尚、くりっく株365は、世界の主要な株価指数を売買することが可能で
日経225、米国のNYダウ、ドイツのDAX、英国のFTSE100を取引することが可能なのです。

 

店頭CFD

非取引所で取引される取引で
古語の取引業者との間で相対取引をCFD取引会社の提示した価格で取引をすることです。

 

CFDの特徴

1.多種多様な投資対象にレバレッジをかけた取引が可能になる

日本のCFD取り扱い業者では株式は5倍、
株価指数は10倍、商品は20倍、
債券は50倍のレバレッジとなっている(2011年レバレッジ規制)。

【CFDのレバレッジ】

株式CFD 最大5倍
株価指数CFD 最大10倍
債券CFD 最大50倍
商品CFD 最大20倍

参考:http://www.allgaitamehikaku.jp/about/cfd.php

 

2.FX同様に売りからでも取引可能

3.24時間取引が可能

 

CFDのリスク

レバレッジリスク

レバレッジは上手に使えば非常に有用な取引方法ですが、
仕組みをよく理解しないままに取引をすると、
知らないうちに実力の何倍もの取引をしていて
大きな損失を被ってしまう事があります。

レバレッジリスクの特徴

・レバレッジ取引であり、維持証拠金額を超える損失が発生する可能性があります。

店頭取引業者が2011年規制以降に少なくなった為、相対取引業者の選択は慎重に!

 

海外銘柄を取引する場合

海外銘柄の取引

参考:http://www.allgaitamehikaku.jp/about/cfd.php

 

CFDFXとの比較

CFDとFXとの比較

参考:https://www.click-sec.com/corp/guide/cfd/study/beginner04.html

 

CFD/日本225と日経平均先物の比較

CFD/日本225と日経平均先物の比較

参考:https://www.click-sec.com/corp/guide/cfd/study/beginner04.html

 

CFD店頭取引業者&クリック365業者リスト

CFD店頭取引業者&クリック365業者リストCFD店頭取引業者&クリック365業者リスト

参考:http://zai.diamond.jp/articles/-/38077

IMF(国際通貨基金)

IMF・国際通貨基金

最近のTVや新聞での経済ニュースを見ていると
頻繁にIMFという言葉が出てきますが、
学生のころに習った国際通貨基金の事です。

IMFといえば、主要国の金融問題に
平然とコメントしたりしていますが、少し復習してみましょう。

 

IMF(国際通貨基金)の基本的なデータ

IMF(International Monetary Fund、国際通貨基金)は、
1944年(昭和19年)7月の、いわゆるブレトン・ウッズ会議
(米国ニュー・ハンプシャー州ブレトン・ウッズで開催された連合国国際通貨金融会議)で創立が決定、
同会議で調印された「国際通貨基金協定(IMF協定)」により
1947年(昭和22年)3月に業務を開始した国際機関です。

*2016年(平成28年)9月末時点での加盟国は189か国です。

 

IMFの主な目的

IMFの主な目的は、加盟国の為替政策の監視(サーベイランス)や、
国際収支が著しく悪化した加盟国に対して融資を実施することなどを通じて、

1)国際貿易の促進、

2)加盟国の高水準の雇用と国民所得の増大、

3)為替の安定、などに寄与.

主な会合には、年1回秋に開催される年次総会と呼ばれる世界銀行と合同の総務会、
原則年2回開催される国際通貨金融委員会
(IMFC、International Monetary and Financial Committee)などがあり、
日本銀行からも総裁が出席しています。

(出元-BOJ)

 

1980年代には累積債務国の救済が中心でしたが、
1990年代初頭の東西冷戦終了を機に、IMFの出番はますます増えてきました。

1990年代に入ると東欧並びに旧ソ連諸国の市場経済への移行支援

1994年のメキシコ通貨危機

1997年のアジア通貨危機に関わる経済支援

以上のように主導的な役割を果たしました。

リーマン・ショック後のギリシャ支援も覚えてらっしゃる投資家の方も多いでしょう。

 

IMFは加盟国の経済の安定を図るために活動している国際機関で
代表である専務理事はフランスの政治家/弁護士のクリスティーヌ・ラガルド氏です。

その目的は前文と重なりますが、わかりやすいので再認識しておきましょう!

 

・通貨と為替相場の安定化

・国際収支の赤字国や発展途上国への金融・技術支援

・経済危機にある国への金融支援

 

非常事態を防止するための監視と
解決加盟各国が等しく一票を有する国際連合の総会と異なり、
IMFでは出資額を反映した意思決定が行われます。

出資割合は米国の17.41を筆頭に
日本6.46中国6.39ドイツ5.59など、主要国が上位に並んでいます。

 

この通貨の番人としての看板を背負っているIMFですが、
出資割合からなのかという疑問が湧きますが、
実は、重要事項の議決には85%の同意が必要ですが、
上で触れたように米国の出資割合は17.41%で本部が米国ワシントンにあり
事実上の支配権(拒否権)を握っていると言われているのです。

尚、IMFの歴代トップは欧州出身。

新興国に厳しい政策を求めてきたと批判されてきたIMFが
欧州諸国にいい加減な支援をすると問題視されますし、
米国や欧州の一国だけではなく、問題は複雑です。

 

ユーロ圏において、欧州の一国の救済問題で程遠い国にいる日本人も
国際金融市場を安定させてほしいと痛感はしているものの、
移民問題同様に欧州の一国のそのために払う犠牲に対する欧州諸国の国民の反発は非常に強く、
英国の後追いのEU離脱劇が起こらないとは限りません。

名目GDP上位国世界全体に占める各国名目GDP比

(参考:IMF)

主要加盟国のクォータ及び議決権のシェア

IMF

( JOI 国際金融機関便覧(IMF)2016 )

金融派生商品・デリバティブ

デリバティブ

皆さま、ニュースでどこかの銀行が、
デリバティブ取引で巨額の損失を出したとか、
投資銀行のゴールドマンサックスが
デリバティブで年間において高額な利益計上したとかの報道が
されていたのを覚えていらっしゃいますか?

FX取引をされている方々の多くは、
デリバティブという言葉は聞いたことはあっても
果たしてどのような取引なのか、
複雑そうで理解されていない方も多いのではと思います。

簡単な知識だけ身につけておきましょう!

 

デリバティブとは?

既存の株式、債券、為替などの
金融商品らをもとに派生して生まれた取引の総称を
上記のように金融派生商品・デリバティブと呼んでいます。

デリバティブ取引は、基本的にハイリスク・ハイリターンの商品で
委託証拠金の10倍以上の金額の取引が可能で利益が出れば大きいですし、
逆に損失もまた膨大になります。

 

デリバティブ取引は1980年代以降、
金融市場の国際化やコンピュータ化などを背景に世界的に急成長し、
その取引金額は急成長しております。

デリバティブ取引の動向が株式市場の大きな影響を及ぼしたり、
その行き過ぎをどう抑制するかが世界的に切実な問題となっているのですが、
次々と新たな派生商品が出てきているのも事実です。

 

デリバティブ

 

デリバティブ・金融派生商品の基本は先物取引とオプション取引です。

  • 先物取引とは、将来売買を行なうことをあらかじめ約束する取引。
  • オプション取引とは、将来売買する権利をあらかじめ売買する取引。

金融派生商品を英語では
Financial Derivative Products通称Derivativeと言います。
(Derivedは派生するという意味です)

 

株式、債券、金利、通貨、金、原油などの
原資産の価格を基準
に価値が決定する金融商品が対象です。

さらに、先物とオプションを組み合わせた先物オプション、
スワップとオプションを組み合わせたスワップションなどなど、
デリバティブとデリバティブを組み合わせた商品も含め多くの新商品が開発されています。

 

取引形態としては、先物取引、オプション取引、
スワップ取引、フォワード取引
などがありますが、
古くは米や綿花などの農作物を対象とした先物取引(日本でも歴史がある)から発達し、
1990年前後からは、株式、債券などの金融商品を対象とした
先物取引、オプション取引、スワップ取引などが活発に取引されるようになってきました。

最近は、これらのほかに天候(降雨量や降雪量、気温など)や
信用力などを対象とする取引(天候デリバティブやクレジットデリバティブなど)も登場していますが、
我々にはピンときませんので基本知識だけをご紹介しています。

 

元々、金融派生商品は、原資産の取引によるリスクを回避する目的で作られました。

それに加えて、小さな元手で大きな利益が出る可能性も持っています。

しかし逆に運用に失敗すると、大きなリスクを伴う危険性も金融派生商品にはあります。

 

基本取引

先物取引(フューチャーズ)

将来その商品を購入することを約束する取引のことです。

当日は現金のやり取りを行わず、
いつに、どれぐらいの金額で、
どれぐらいの量の商品を購入するのかを決めるのです。

 

実際の現金のやり取りは、事前に決めた期日に行いますが、
代表的な取引には、皆さまおなじみの日経平均先物TOPIX先物などがあります。

 

先物取引の特徴

・取引所で行われる取引所取引
(取引所に所定の証拠金を入金するだけで取引が可能で
注文が一定の場所に集約されるために取引の流動性は必然的に高まる)。

・定額化された商品の予約取引である(取引条件の規格化の徹底)

・限月(期限日とも言う)までいつでも反対取引が可能である。

・反対取引をして生じる損益だけを受け渡す差金決済(
期日日まで反対売買を行って差金の授受によって決済)

 

オプション取引

オプション取引とは、特定の商品を、
その時に決めた期日と価格で購入できる「権利」を売買することですが、
例として3ヶ月後に金を10万円で購入する権利を、買い手は売り手から5,000円で購入します。

3ヶ月後、金が15万円になった場合、買い手は金を10万円で購入できます。

そのため買い手は15万円-10万円-5,000円=45,000円の得をします。

反対に金の価格が10万円を下回った場合は金を購入する権利を放棄できます。

その場合は5,000円のみの損失で済みます。代表的な取引には、
日経平均オプション取引TOPOXオプションなどがあります。

 

オプション取引の特徴

・オプション取引-ある商品の売買権利の取引で都合によって実行可能な予

コール-ある商品・原資産を買う権利

・プット-ある商品・原資産を売る権利

・プレミアム-オプションな価格

・ヨーロピアン-満期日だけしか権利行使が出来ないタイプ

・アメリカン-満期日までいつまでも権利行使が可能なタイプ)

 

スワップ取引

スワップ取引とはお金の取引時に生じる
キャッシュフロー・お金の流れを交換する取引の総称ですが、
例えば通貨ならあらかじめ決めた期間中に、
異なる2国間の通貨の元本と金利を交換する取引です。

代表的な取引には、金利スワップ通貨スワップなどがあります。

 

・金利スワップ-元本を交換しないで同じ通貨間の異なる種類の金利を交換。

・通貨スワップ-元本を交換して異種通貨間の異なる種類の金利を交換

 

トレンド分析の出来高系指標「MFI」

MFI(マネー・フロー・インデックス)

MFI(マネー・フロー・インデックス)とは?

MFIとは、Money Flow Indexの略で
マネー・フロー・インデックスとも言い、
モメンタム系のRSIと類似した特徴があるトレンド分析の中の出来高系指標です。

RSIが相場の変動幅だけを使用している指標なのに対して、
MFIは値幅の他に出来高も考慮されるもので株価の指標としても良く使われています。

 

出来高を考慮していることにより
RSIに比べて天底の信頼性がありますが、
RSIと同様に相場動向にと逆行する場合もあるのも事実です。

 

MFIの売買シグナル

・買い MFI20%以下になった時

・買い 20%以下で推移していたMFI20%を上抜いた時

 

・売り MFIが80%以上になった時

・売り 80%以上で推移していたMFI80%を下抜いた時

 

尚、MFI が 80 を超えるもしくは 20 を下回る場合、
マーケットが天井や底にあると考え、逆張りトレードのシグナルとします

MFIの売買シグナル

(HYPER SBI)

 

MFIの計算方法

TP(typical price)=(高値+安値+終値)÷3

MF(マネーフロー)=TP×出来高(Volume)

・現在のTPが1つ前のTPより大きい場合、MFはプラスになります。
逆に1つ前のTPが小さい場合、MFはマイナスになります。

PMF(Positive Money Flow:プラスマネーフロー)
=一つ前のTPと比較してプラスだったn日のMFの合計

NMF(Negative money flow:マイナスマネーフロー)
=一つ前のTPと比較してマイナスまたは同値だったn日のMFの合計

MR(マネー比率) = PMF/NMF

MFI = 100 – (100÷(1+(MR)))

 

MSIのシグナル

MSIのシグナル

参考:http://fx-meta4-indicator.blogspot.jp/2016/09/money-flow-index-mfi.html

 

上記のチャートは、実際のMSIを参照した売買サインの例です。

基本的にMFIのターゲットは
1時間足~日足でスイング的なトレードを中心とした短期取引向きだと思われます。

 

MFIはRSIと同様にダイバージェンスが発生した時もエントリーポイントになりますが、
残念ながら、現在、MFIを使える業者は少なくて
SBC証券やIG証券やデューカスコピーなど、一部のMT4数社です。

 

MFIの考え方のまとめ

  • ダイバージェンス(乖離、逆行現象)
    MFIが下降しているときに価格が上昇する(またはその逆の)場合、
    価格が反転する可能性が非常に高くなる
  • A/Dの水準
    A/Dが80を超える、または20を下回るとき、
    それぞれ相場のピークまたは底にいる可能性を示唆しています。

ボラティリティーを探る!ATR(アベレージ・トゥルー・レンジ)

ATR

ATRとは何か?

ATR(アベレージ・トゥルー・レンジ)とは
ボラティリティを表すテクニカル指標のことです。

ATRが高くなっているということはボラティリティが高いことを示し、
逆に下降局面にあるときにはボラティリティは低くいことを示します。

 

ATRは価格よりも早めにシグナルが出るので、
ボラティリティを分析するのに良いツールです。

ディトレードやスイングトレードなどの比較的短期の取引にシグナルが速く、
特に30分足のトレードにおいて、ATR期間14の設定は反応が良いと聞いております
(あるトレーダーの検証の結果、ATR期間14と30分足は結果が良好)。

 

ATRチャート

(参考:HYPER SBI)

 

 

ATRの計算方法

ATRとは、真の値幅の平均値のことを意味して
価格変動の大きさボラティリティを探れるテクニカル指標です。

値幅とは、一つのローソク足の高値と安値の距離のことですが、
真の値幅とは、窓が発生した場合も考慮した値幅のことを言います。

 

・値幅 = 高値 - 安値

・真の値幅 = 真の高値 - 真の安値

・窓 = 当日の始値 - 前日の終値

 

前日のローソク足の終値と当日のローソク足の始値の間で値が飛んで、
離れてしまうことを窓が発生すると言います。

FXで見られるのは、月曜日の始値と前週の金曜日の終値の間でよく窓が発生する事があります。

真の高値、真の安値は以下のように定義されます。

つまり、窓が発生した場合は前日の終値からの値幅を真の値幅としています。

 

  • 真の高値 = 当日の高値か、前日の終値のどちらか高い方
  • 真の安値 = 当日の安値か、前日の終値のどちらか安い方となります。

 

ATRチャート

(参考:LION FX )

 

ATRは上記した通り、ボラティリティであることから、
明確な売買シグナルを発するような特徴はありません。

日々の相場の動向によって拡大・縮小することとなり、
変動率が拡大傾向のときにはATRも上昇し、
逆に落ち着いた動きは、ATRは小動き・横ばいとなる傾向が強いのです。

 

但し、確認しておきたいのは、
相場の動向が、著しい上昇のときは短期的に上下の振れる可能性があり、
反対に鈍い動きが続いたときも、その反動から相場が急変し急激に振れる展開となる場合があり、
レンジブレイクに移行する事もあるということです。

 

ここでは、ATRは当日のボラを示すので
トレーダーたちの間で一定幅の利食いや損切りをリスク管理を徹底する事で
その幅を決めている人たちに好まれて使用されていると言いますが、
通常
ATRの値の23倍の数値でストップを置くことが一般的のようですが、
利食いも同じ値の
23倍にすれば無難のような気がします。

 

ATRの見方

 ATRはボラティリティの目安であるという特徴を利用して、
相場の状況を知ることが可能です。

 

ATRが上昇し、高い値の時はトレンド相場
ATRが急激に上昇する時はパニック相場(1WAY)となる可能性が強い。

トレンド相場になると値動きが大きくなるので、ATRは上昇し、高い値になる可能性が強い。

尚、パニック相場の時は値動きが非常に大きくなるので、ATRは急激に上昇します。

ATRの急上昇を見つけたら注意が必要となります。

ATRを利用したトレンドルール

(参考:mirror of investor)

 

ATRを利用したトレードルール

ルールは基本的に、現在動いている足の1本前を基準に判断していくものになります。

しかし、現在動いている足で判断してしまうと指標が変動する可能性があり、
サインとして採用するには不十分になることを前提でご自分の取り決めを設定しましょう!

 

切り価格を決めるルール一例

買い : 損切り価格 = エントリー価格 - 1本前のATR×3倍

売り : 損切り価格 = エントリー価格 + 1本前のATR×3倍

 

利食い価格を決めるルール一例

買い : 利食い価格 = エントリー価格 + 1本前のATR×3倍

売り : 利食い価格 = エントリー価格 - 1本前のATR×3倍

ATRを利用したトレードルール

トレンドの傾向をいち早くキャッチが可能!ウィリアムズ%R

ウィリアムズ%R

・ウィリアムズ%Rとは?

ウィリアムズ%Rとは、
1966年にラリー・ウィリアムズが考案したテクニカル分析のことで、
買われすぎ、売られ過ぎを検証する指標の一つです。

一定期間の高値、安値に対して直近の終値の相対的位置を検証し、
80%以上は売られ過ぎで、20%以下は買われ過ぎとされます。

 

このオシレーター指標は、
当日の価格が値動きの中のどこに位置するかを表しています。

当日の高値に近いほど数値が小さくなり、
逆に安値に近づくほど数値は高くなります。

ウィリアムズ%R

ウィリアムズ%Rはサブチャートの赤いライン
この赤いラインは%Rと呼ばれ、0~-100%のレンジで表されます。

チャート上では、縦軸の上限が0%、下限が-100%という形で表示されています。

この%Rによって分かるのは、
「買われすぎている」「売られすぎている」といった相場の過熱感です。

 

上限0%に近づけば近づくほど買われすぎ、
下限に近付けば近づくほど売られすぎということになるのですが、
具体的にポイントとなる値は-20%と-80
-20%を超えると買われすぎ、-80%を超えると売られすぎとされますが、
オシレーター系特有のトレンドが強い相場では
上限や下限近くに張り付いてしまう事が見られますので気をつけてください。

 

ウィリアムズ%Rの計算方法

R=(現在値-分析期間の高値)÷(分析期間の高値-分析期間の安値)×100

 

計算式の意味合いを見てみると、
分析期間における高値、安値のレンジに置いて、
現在値が高値から何%の位置にあるか、というのが%
Rとなります。

 

具体的なシグナルの見方

0%近辺を高値水準、100%近辺を下値水準として見ます。

0%、100%の水準に張り付いた動きを
ガーベージトップやガーベージボトムと呼び、
そのレンジの上下をブレイクしたときが売買サインとなります。

 

ウィリアムズ%Rシグナルの見方

  • ①→100%の水準で%Rが%Dを上抜けているので買いサイン!
  • ②→0に近い水準で、%Rが%Dを下抜けているので売りサイン!

 

この指標は他の指標と組み合わせることで、効果を発揮します。

逆張り系の指標なので、
順張りの指標のトレンドラインを併用することが効果的です。

 

<売られすぎサイン>
80%以上

<買われすぎサイン>
20%以下

ダマシを無くしたい方は90%や10%と判断基準となる数値をきつくする

レート価格が上昇して上に向かっているのにも関わらず数値は下に向かい、
レート価格と逆の動きをするのですが、
%Rは、RSIなどに比べ敏感に反応し、
それが過ぎて「だまし」が多く出過ぎるという欠点があるのが短所

 

  • 長所・・・トレンドの傾向をいち早くキャッチすることが可能
  • 短所・・・トレンドの傾向を敏感だが、ダマシが多い。

 

というわけでウィリアムズ%Rは
シグナルが早いので売り買いの仕掛けが早くできるという反面、
チャートに過敏に反応するのでダマシが多いです。

ですので、トレンド追従型の移動平均線を組み合わせてあげて、
トレンドを見ながら%Rの シグナルを判断するという手法をとることで
ダマシでのトレードを回避することが重要です。

 

一般的には、ウィリアムズ%Rがシグナルを出した段階で、
移動平均線やローソク足の売買サインを見えた時に
エントリーポイントとするトレーダーが多いようです。