購買力平価

中長期の為替予想をする場合には、
購買力平価を参照するトレーダーも多いのですが、
購買力平価とはPPP= purchasing power parityの事で

歴史は古くて1920年代にカッセルという
スウェ―デンの経済学者による説で金本位制後に提唱されました。

購買力平価とは、為替相場の変動は貨幣価値の変動により、
そして貨幣価値の変動は貨幣の購買力を表わす物価に影響されるという内容です。

簡単には、主要国の経済で考えれば、
米国の物価が日本より高くなれば、
米国の人々は米国製品よりも日本製品を購入し、
その結果ドルの供給が増え、ドルが下落に向かうであろうし、
逆に米国の物価が日本より低くなれば、
日本の人々は米国製品の購入を増やすので、
ドルの需要が高まりドルが上昇するという理論になるのです。

図を元に解説します

参考：https://www.rakuten-sec.co.jp/web/market/opinion/stock/kubota/0691.html

上記のチャートで確認できるように1983年（レーガン時代）にも、
ドル円が、購買力平価対比で、20％以上の円安にふれたことがありますが、
この時、米国は強いドルを好み、ドル高を許容していましたが、状況が変わってきたのです。

その後の何年かで日本の貿易黒字が拡大、米国の貿易赤字が拡大し、
日米貿易摩擦が起きると、米国は、一転して円安の是正が必要と圧力を加えてきました。

プラザ合意（1985年12月）で、米国主導で円安是正の合意が行われると、
国際的な協調介入によって、急激な円高が進行したのでした。

円安を許容するか？問題視するか？ドル円は米国次第

このように、米国が円安を許容するか問題視するかは、
ドル円を動かす重要な要因となります。（新任大統領のトランプさんも今後が心配）

あまりリアリティは感じられませんが、
為替相場は長期的には購買力平価に沿って推移することが一般的であろうという説があります。

というわけで為替相場が購買力平価から大きく乖離している時は、
いずれ購買力平価の水準に向かって動くだろうという
相場の将来の方向性を知る手掛かりになるのではないかということですが、
もちろん、短期取引には不向きで長期的な相場展望を確認する時には有効な時があるようです。

国際競争力への影響を知る手掛かりにもなる

また、現在の為替相場が購買力平価よりも
通貨高に乖離していれば輸出に不利な状況にあり、
通貨安に乖離していれば輸出に有利な状況にあるといったように、
為替相場がもたらす国際競争力への影響を知る手掛かりともなります。

参考：https://www.rakuten-sec.co.jp/web/market/opinion/stock/kubota/0691.html

面白いのは、英経済誌エコノミスト・The Economistが
考案・掲載しているビッグマック指数が有名ですが、
ビッグマックは世界中でほぼ同じ品質のものが販売されていますので物価比較をしやすい商品です。

同じような発想であまりリアリティは感じられませんが、
同じ考え方で世界中で有名なコカコーラや
スタバのカフェラテの指数の考案とかも出てきているとのことです。
購買力平価説に従えば、
ハンバーガーの貨幣的価値が同じになるように、
為替レートは調整されることになるというものですが、
ビッグマックの値段が米国で2ドル、
日本で250円の場合、1ドル＝125円が適性レートとなり、
これを絶対的購買力平価とも呼びます。

物価が購買力を表わし
為替相場に影響を与えるといるというのは理解できますが、
各国の金利差によって影響を受ける資本移動が
相場に大きな影響を与えることであまり確実性は感じません。

マック指数

マクドナルドの販売するビッグマックの価格を元に算出されたもので、
イギリスの経済専門誌：エコノミスト誌が考案されたものです。

ビッグマックは、

• ほぼ全世界で同一品質のものが販売されている、
• 原材料費や店舗の光熱費、店員の労働賃金などさまざまな要因を元に単価が決定される

――などにより、
総合的な購買力の比較に使いやすかったことが、基準となった主な理由とされています。

特定の一商品だけを基準にした算定であるため、
他の厳密な算定と は比較できませんが、
シンプルで明快な算定概念が注目を集めています。