今回は、ユーロドル・ユーロ円です。
EU(欧州連合)
EUは27の加盟国からなる国家の総合体です。
拠点をブリュッセルに置き、EU全体では面積400万平方km以上(日本の11倍)、
人口は5億人と連合でみると非常に大きな国です。
EU加盟国の共通通貨としてユーロが生まれましたが、
EU加盟国全てがユーロを採用しているわけではなく、
イギリスやデンマークなど10カ国は独自の自国通貨を採用しています。
ユーロの政策金利は0.05%と現在では1%未満の低金利通貨です。
国家の総合体ということから、1加盟国のトラブルがユーロ全体の価格に影響を及ぼすなど
国家の連合の特性が顕著に現れるのが特徴です。
ユーロの歴史
ユーロは先述したとおり、1999年に誕生したヨーロッパの統一通貨です。
(現在はEU加盟国のうち17カ国がユーロを採用しています。)
ユーロが誕生したときは1ユーロ=1.17ドルとドルよりも高値でしたが、
どんどん下落し2000年には1ユーロ=0.83ドルを下回り、
その後2008年には1ユーロ=1.6ドルの高値を境に今では1ユーロ=1.2〜1.4ドルの値幅で推移しています。
統一通貨ということから流通量も多く、ドルに次ぐ、世界第二の基準軸通貨とも呼ばれています。
しかし近年、ギリシャ、スペインなどの金融不安からその信用は失墜し、存在意義すら問われています。
ユーロとドルの関係
2008年のリーマンショックではユーロ売り、ドル買いの動きが強まり、
2009年3月のQE1(米国量的緩和政策)ではドル売り、ユーロ買いに転換、
同年10月にはEU加盟国のギリシャの財政危機の影響で再びユーロ売りドル買い、
その後も米国の何かあるたびにユーロとドルは売りと買いを交互に繰り返されてきました。
理由として挙げられるのは、アメリカに金融危機が訪れた際、
ほぼ一貫してドル安で経済の復興を目指し、
ユーロの場合も同様で、ユーロ参加国に経済危機が訪れるとやはり、
ユーロ安で持ち直そうとする傾向があるということがあげられるでしょう。
ユーロが上がるとドルが下がり、ドルが上がるとユーロが下がるという事です。
もちろん一概に決め付けるのは危険ですが、
ユーロを扱う場合の判断材料の1つとして気に留めておくことと便利です。
ポンドや円との連動性
ユーロの欧州取引市場でポンドとの取引は多く、
近年はユーロ円の取引が増えたとはいえ、やはりポンドの影響も大きいと言えます。
リーマンショックの2008年8月頃のユーロドルとユーロ円の動き方は酷似していて、
同じ様に2009年10月のギリシャ問題の辺りでは、
ユーロドルとユーロポンドがやはり、酷似した動きを見せる等、この連動性は無視出来ません。
そして現在起こっている欧州問題が今後長引くとしたら、ポンドとの連動性は継続されると考えられます。
ユーロドルの変動要因は?
最も影響を及ぼすのは、米国の金利差でしょう。
けれど金融政策の変わり目にはトレンドも発生するので、利益を狙える大きなチャンスになります。
現在影響を及ぼしているのは、ギリシャの財務悪化。
周囲の同様財政不安を抱える国を巻き込み、
欧州全体に危機をもたらし、長期化する様相を呈しています。
更にFRB議長(アメリカの中央銀行に相当。
多くの人が、この議長を大統領に次ぐ権力者と考えている)や
ECB総裁(欧州中央銀行のトップ)やユーログループ(ユーロ加盟国の会合)の議長の、
要人発言もまた、影響を及ぼしています。
ユーロドルの売買戦略とは?
最も多くの決済通貨として使われている為、
ユーロドルは長期トレンドが出来やすい傾向にあり、
中期のテクニカル分析がしやすいペアと言えます。
分析傾向に沿って動く事が多いので、デイトレ、ポジショントレード等に向いています。
では、ユーロ円は?
世界的リスクが高まった時、ユーロ円は売りに繋がります。
リスクオン時に円が買われる動きが影響しています。
ですが現在起こっている欧州問題で大きな上昇は見込めず、
その期間も短いだろうと考えられています。
ですからユーロ円は投資の対象と考えるより、売買通貨として取引すべきでしょう。
価格変動の激しい現在、ユーロ円は短期トレンドと捉えて
デイトレ、スイングトレードの通貨対象として適しています。
まとめ
さて、前回のドル円に引き続き、
流動性の多いユーロに注目してレポート致しましたが如何でしたでしょうか。
ユーロ・ドル・円は三大通貨ですので、
少なくともこの3つの通貨については特徴を抑えておくと
今の相場がなぜこのような動きになっているのかの理由がわかりますし、
チャートをみているだけでも面白い発見があると思います。
次回はポンドについてです。
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