【デイトレーダー必見!】短期トレードで勝率を上げる方法

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以前に業界の先輩が書いた簡単な資料を見つけて読んでみたら、
ファンダメンタルズ分析について、今でも充分に通用する大切な内容を見つけましたのでご紹介します。

但し、ここでの短期トレードはデイトレードに限定せずに
ポジションを保有しても数日間にターゲットを絞っての注意事項みたいな内容です。

 

短期トレードでは自分自身のマネージメントが重要

大きなロスを抱えてしまったままの状況は精神衛生上、ストレスがたまっています。

損失が出てしまった時には、なるべくリカバーが可能な範囲で
ロスカットを実行することを徹底することが大切です。

ロスカット基準は人それぞれですが、
自分自身の平均的な儲け力に応じてロスカットリミットを必ず決めましょう。

例えば3日間で稼げる金額の損失を出してしまったら、その時点で取引を停止して頭を冷やす。

しかしながら、1日の損失分と短くすると僅かな相場のブレでロスカットしてしまい、
その後に大きなトレンドが発生した時にいい波に乗れなくなってしまいます。

 

デイトレードには頭の柔軟性と時間と集中力が大切

デイトレードやスキャルピングを含めた短期トレードには時間のない人には不向きと言えます。

というのは集中力の勝負なので、デイトレード中には一時もパソコンから目を離すことができません。

自宅に帰宅後ニューヨーク時間にトレードするのもひとつの選択肢ですが、
取引に夢中になって徹夜になってしまって翌朝仕事に行ってまた自宅でトレードというのでは
体力がどれだけあっても足りません。

何よりも疲れ切った状態でマーケットに向かっても、集中力が欠落して決して勝つことが出来ません。

時間に余裕が無い場合は、短期トレードには手を出さない方が無難です。

良くあるケースですが、最初にドル買いだと思ってもす
ぐにやはりドル売りが正しいと判断を覆すことが出来るぐらいの柔軟性が必要なのです。

それぐらいの柔軟性を持ち合わせていないトめまぐるしく動くマーケットで生き残ることは出来ません。

 

何でも利用するのが短期トレードでの収益アップの鍵

この仕事では情報力がとても大切です。

きちっとルールを構築して収益が出てきたら、
トレード時はパソコンモニター3-4台とテレビ(ニュース)を1台用意するといいでしょう。

それぞれ異なる情報を映して交互にチェックして取引をするのです。

為替市場は24時間どこかで市場が開いているため、
ずっと見ているのは無理ですのでメリハリをつけて取引をするのです。

のべつまくなしにトレードするのは駄目で、
儲けやすい瞬間をいかに上手にとらえられるかが大きなポイントとなります。

 

基本的には需給、チャート、ニュースの三つのポイントを上手に使って利益を得るチャンスを探します。

テクニカル分析が好きな人が「テクニカルサインが出てないから動かない」と決め込むのは勿体無いことです。

テクニカルでサインが出ていなくても、ニュースは毎日色々な内容が流れるし、
それに反応して為替も動きますのでそこを取りに行けばいいだけの話です。

そのため、デイトレードにはニュースを聞いてすぐ反応できる知識と、
ファンダメンタル分析が行える力を有していることが必要です。

とにかく何でも利用する姿勢を持つことです。

ここでいう需給とは要はマーケットの癖を覚えるということがガイ時で儲ける瞬間が見えてきます。

 

トレードに向いている曜日、時間を把握する

日々の動きでいえば「東京時間の何時ごろがいいか」とか「毎月でいえば何日」とか、
決まってドルが買われる瞬間があるということを押さえておくのです。

具体的には東京時間の10時には仲値決めが実施されるので、
その前後からドル買いが優勢となるケースが多いのです。

というのは、海外から輸入した物の決済するためのドル買いがこの時間に集中するからです。

海外の株や債券をくみいれて運用する投資信託の外貨買いも入ってきます。

 

曜日で言うと月曜、金曜日がドル買い意欲が強く、
毎月の日々で言うと5,10,15,20,25,30日のゴトウ日もドル買い意欲が強くなります。

尚、20日以前のゴトウ日がよりその傾向が強いというデータも知っておきましょう。

これは20日以降には日本の輸出業者が、
月末に向けて国内の下請け業者などに対する支払いが生じるためにドル売りが強まり、
20日以降のドル買い意欲を薄めてしまうことも大きな要因です。

このようにマーケットの癖をうまくとらえられるかは
デイトレードや短期取引に上手に利益を稼ぎ出す手段です。

 

決済月には外貨の買い需要が強まってドル買い傾向になる

年間での視点からいうと2月、5月、8月、11月は、ドルが売られる傾向が強いのです。

というのは米国債などの利払い月となっていることが要因で、
日本は債券大国ですので海外から受け取る利子や配当の額がかなりのものになります。

日本が海外に支払う配当金や利子のとの差額はなんと10兆円を上回ってくるのです。

これだけ多額の利子や配当金を海外から受け取って円に換えているのですから、
かなりのドル売り圧力となるのです。

あとは年度末ですが、日本の場合、3月に本決算があり、9月に中間決算を迎える企業が多く、
年度末には仲値によってほぼ日本中の企業が外貨建ての資産や負債を決済します。

海外からの利益送金は外貨の売り要因、海外への外貨送金は外貨の買い要因となりますが、
その他の要因も含めて考えると
決算月は外貨の買い要因が強まって全体的にドル高になる可能性が高まります。

 

デイトレードや短期では流動性の通貨ペアを選択する

基本として豪ドルやNZドル、南アランドといった高金利通貨は長期保有に適していて、
一般的にはこれらの通貨ペアは短期トレードに向きません。

個人投資家の中には、英ポンドのようにボラの高い通貨ペアでの短期取引の人気がありますが、
リスクも大きいのです。

短期トレードは流動性の高い通貨ペアで行うのが基本という観点から言って
やはり基軸通貨である米ドルを主軸とした通貨ペアを選ぶのが一番です
ね。

ユーロ円よりもユーロドルの通貨ペアを選択するのが選択肢の一つです。

その中でも東京時間でいえば、日本語のニュースをいち早く入手できるのでドル円が一番無難でしょう。

日本の経済、政治のニュースが他国のトレーダーより早く入手できるのですから大きなアドバンテ―ジとなりますし、
それを活かしてポジションを構築できますのでやはりドル円を選ぶべきでしょう。

 

短期トレードで有益な時間帯は人それぞれ好みがありますが、
NY時間がセンチメントに対してマーケットは忠実に動きます。

発表された経済指標が悪ければ、素直にドル売りとなり、
景気見通しが好調となればドル買い圧力が強まり、一気呵成に動きます。

特に米雇用統計時には市場がお祭り騒ぎとなり、典型的な収益チャンスです。

それに対して東京時間は需給が支配するマーケットで
いくらセンチメントが強気、弱気のいずれかでもそれとは無関係に売りや買いを出していきます。

ベテランのトレーダーでもNY時間では需給の支配された値動きは読み取りにくいのですが、
逆の見方をすれば、需給に左右されているマーケットのクセを覚えてしまえば
確実に短期トレードでの収益アップにつながります。

 

短期トレードで収益ベースを作る

最近は高金利通貨として人気のあったAUD,NZDドルは、
度重なる利下げでそれぞれ1.5%、2.0%と魅力が軽減され、
EURに限っては0.05%と対円では買っても逆にスワップ金利分だけ支払いとなってしまいます。

というわけで長期トレードとしてはセクシーでなくなってきました。

正直言ってプロのトレーダーでも長期見通し当てるのは困難です。

株式投資の場合は保有期間が5-10年といわれますが、為替の世界ではそんな期間はまずあり得ません。

FXディーラーにも2種類あって、
自分でポジションをとっていくプロップディーラーと
顧客のオーダーを捌くカスタマーディーラーがいますが、
基本的にはプロップディーラーは儲からないといわれます。

それは、そのディーラーが下手なのではなくて、
そもそも為替の世界では中長期取引のポジションだと儲かりにくく、
株式投資であれば、株価が倍になったりすることもありますが、為替の場合ではそれはありえない。

銀行の為替ディーラーは1年間の決算を迎えて
その時点でどれだけ儲かったかを評価されますが、
1年間を超える為替見通しなどそもそも立てていないのが多いのです。。

現実的に1カ月以上もポジションを保有しているやからは、
マネージャー職のごく一部の人に限られてと考えていいでしょう。

最終的に年間数パーセントの値動きでしかなかったりするので
そのあいだに上がったり、下がったりを繰り返しているのです。

 

我々プロの経験でも為替は短期トレードの収益の積み重ねで、
為替レートの動きって1日の始値と終値の平均をとっていくと、
それほど大きく動いていないのですが、高値と安値の間を売ったり、買ったりを繰り返して
1日の値幅の5倍ぐらいの利益を狙える事がポイント
なのです。

収益アップの条件はまず集中力と精神力です。

ひたすら画面とにらめっこして各種ニュースやチャートに集中して
ここぞと思った瞬間でエントリーするのです。

株式投資より少ないリスクで儲けるチャンスが多いのです。

 

短期トレードは儲かる

勝ちやすい時間対、曜日や月などの特性を勉強しましょう。

短期だからこそ収益チャンスは1日に何回も訪れる。

色々な条件を準備して相場に前向きに向かいましょう!

スワップトレードとは何か?

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FXでは、スキャルピングなどのデイトレードやスイングトレード、
中長期トレードで為替差益のポイント(ピップス)を狙って収益を生み出すトレードが一般的ですが、
その通貨ペアーの金利差から収益を狙う(高金利通貨を買って低金利通貨を売る)方法もあります。

注意喚起ですが、ポジションを建ててから、
NYCLOSEまでで決済すると売買に関わらずスワップポイントは発生しませんので
デイトレード専門のトレーダーには興味が薄いかもしれませんが、仕組みだけ勉強してください。

 

スワップとは何か?

スワップとは、取引する通貨ペア-2国間の金利格差の事です。

但しこのスワップトレード、少し前には円キャリートレードと言われていたスタイルは、
各国の政策金利によって決定される金利差を前提としたスタイルです。

クロス円での例を挙げてみると、将来の円安を見越して高金利通貨を買って、
円を売ってある程度の期間にターゲットを定めて保有するスタイルです。

具体的には金利の低い円を売って他の金利の高い通貨を買うことを指します。

 

豪ドルを10万豪ドル買って円を売る例

例えば豪ドルを10万豪ドル買って円を売るとしましょう。

▶︎豪ドルの金利は1.5%  ▶︎円の金利は0.1%

この場合は、金利差の1.4%を毎日受け取れる事になります(取引会社から)。

豪ドルのスワップポイントを1万豪ドルで1日/33円としましょう。

10万豪ドルですから1日330円をもらえて30日簡保有したとすると
9,900円のスワップポイントを為替差益以外に稼げるという内容です。

しかしながら、取引会社によって金利情勢によって日々ポイントは多少変動しますので考慮しておいてください。

 

スワップポイントの支払い

但し、経済指標時やトレンドの読みで豪ドルを売って円を買う取引をして何日か保有した時には、
その金利差分のスワップポイントを支払うことになります。

この時、当然ながら買った時より売った時の方が高いスワップポイントを支払うことになります。

スワップポイントは取引会社によって誤差があり、
情報画面で買いの場合のポイント、売りの場合のポイントを明確に知らせています

尚、スワップポイントは週末の土日に関せずに売り買い両方に発生します。

特に主要各国の政策金利が高かった時は、外貨預金を買うよりも手数料は問題なしに安く、
市場に応じてもらえる金利収入も良かったので外貨預金から乗り換える投資家も多々いました。

 

一般的に顧客が高金利通貨を買った際に出来るだけ高いスワップポイントを支払いつつ、
売ったときに顧客が支払うポイントの誤差が少ないところが良心的
だと言えます。

それに長期間保有した場合やアマント(金額)が大きい場合は
スワップポイントの総額の違いは決して馬鹿にはできません。

結果的に優良、良心的な業者を選択するべきですが、
この辺をきちんとやっている会社は、経験上言えますが、
プライスも他のサービスも顧客本位に誠実にやっています。

 

日本の大手数社のスワップポイントのバラツキ

下記の表は、あえて社名はオープンにしませんが、
日本の大手数社の5通貨のスワップポイントを表にしたものですが、
会社によってかなりバラツキがあるのがわかります。

米ドル円 ユーロ円 英ポンド円 豪ドル円 NZドル円
12 -15 -9 8 6 -8 23 -25 48 -50
13 -13 -6 6 8 -8 29 -29 41 -41
24 -27 -17 14 19 -22 34 -37 38 -43
17 -20 -10 6 15 -19 32 -35 40 -44
10 -25 -25 20 15 -20 20 -45 25 -45
22 -29 -25 20 15 -29 51 -62 60 -71
20 -20 -10 10 17 -17 36 -36 45 -45
20 -21 -7 5 10 -12 33 -35 42 -44
18 -19 -10 9 16 -17 32 -33 39 -40
1 -42 -45 0 1 -61 50 -100 60 -110

 

ここで注目したいのは、主要通貨の他に南アフリカランド円やトルコリラ円という通貨ペアーです。

ちなみに2016年8月現在での政策金利は、南アが7.00%、トルコが7.5%だと思います。

プロからするとこの二つの国は高金利だが、
トライするにしてもリスクも他の主要国にくらべて高い
(インフレ率が高く、政情不安などで通貨価値が低下しやすい)のが現実で
FXへの投資資金総額の10-20%ぐらいの投資が順当なところだ
とアドバイスします。

 

もちろん、トレンドが円安になることが前提で有効です。

この通貨ペア-のスワップ金利も各社まちまちなので
よくマーケットリサーチをしてからの取引が宜しいと思います。

余談ですが、選択肢は個人的見解にもよりますが、
ここ10年以上の間、AUDJPY,NZDJPYはかなりの人気ですが、
だいぶ金利が下がってきたので昔ほど妙味がないかもしれません。

尚、上記の表でもおわかりのように
スワップ金利が円と逆転しているユーロ(0.05%)のように買っても
スワップ金利を支払うケース(ユーロ円を売ったら、逆にもらえる)も
通貨ペアーもあります
のでよく確認してください。

 

資源国通貨が安定した動きのときや上昇傾向にあるときなどは、
キャリートレードは有効ですが、比較的下がるときは、かなりスピードが速いので注意が必要です。

相場展開次第では、ユーロドル、ユーロポンドなどのユーロの組み合わせや
ドルスイスやドルカナダなどドルクロスの組み合わせも面白いかもしれません。

但し、毎日の金利動向のチェックをすることで金利に敏感な投資家になれるかもしれませんね。

 

例えば、先週の失業率(2016.9.2)の後に発表直後にノンファームが悪く、
102円台後半まで売り込まれたものですが、その後の詳細の見直しで株価、長期債利回りともに改善して
104円を回復したイメージでリスクオンをイメージしてスワップ狙いでクロス円を買った人も多いです。

今週に発表されたISMなどの米経済指標が悪く、ドル円は、101円台ミドルまで続落しています。

この場合は104.50あたりにオプションがらみの防戦売りが大きくあったことと
完全にトレンドが変わっていないという結果になりました。

相場には、トレンド移行時にはダマシも多いので気をつけましょう。

ここで再確認ですが、スワップトレードは建てたポジションの長期保有が大前提ですが、
保有期間とストップポイントを慎重に考えてください。

キャッシュ(為替差益)で損をしたら元も子もないということを肝に銘じておいてください。

原油価格と米ドルの関係性とは?

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私自身は車に乗らなくなって久しくなりますが、
ガソリン価格や灯油価格を決定する原油価格は多くの家庭にとって切実な問題です。

原油価格はここ15年前あたりから新たな局面に入りました。

1998年頃の最安値を記録してから
OECDによる生産調整と世界成長による需給の増加によって上昇トレンドとなり、
2008年7月に1バレル=147.3の高値を記録していました。

しかしながら、雪崩式の米国の不動産価格崩壊により
世界的な金融や経済の悪化で原油価格は下落し始め、最高値から半年もしないうちに大暴落しました。

その後、中国や新興国の経済成長に伴う需要で持ち直したものの、現在は40ドル半ばで推移しています。

 

原油価格と米ドルの関係性

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原油価格が世界経済に与える影響は非常に大きく、
その価格動向は国際情勢や宗教戦争などが影響してきます。

その価格変動は非常に激しいものです。

最近では2014年に108ドル近い高値を付けてから、
2015年3月にはなんと43ドル36セントまで急降下しました。

当時、ゴールドマン・サックス証券が20ドル割れも危惧していましたが、
2016年早々には最近の安値30ドル割れも記録
していました。

原油取引はWTI(高品質のテキサス産でニューヨークのマーカンタイルで取引)が代表的です。

欧州産の北海ブレンドと中東ドバイの3大原油が指標となっています。

通常、我々金融関係者がウオッチしているのはWTI(NY原油)です。

基本的な認識からすれば、原油価格の下落要因は世界的に原油に対する需要が減少するか、
供給過剰なうえに経済状況も低下しているということ。

為替市場に比べれば原油市場はマーケット規模も小さくてボラティリティ(価格変動)が高いことが特徴です。

ドルがボックス相場(値動きの少ない相場)となっている時に原油価格が大きく上がると
ドル安になりやすいという特徴も持っています。

原油価格が下落してきた場合、輸入コストの低下が始まるため、ドル上昇の兆候ともいえます。

リーマンショックやそれ以降の低金利時代突入後、
中東とシェールオイル問題を含めてアメリカの原油を巡る対立が継続して
その生産量などでOPECがらみで価格形成に影響しているのです。

 

原油価格を決める要因は何か?ここをチェック!

原油価格を決めているのは、需給要因の他に金融要因、地政学リスクがあります。

ドルとの関連性を確認する時にはEURUSDと原油価格の相関性をみるのですが、
ドル安になると原油価格上昇になる
兆候があります。

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上記で述べたようにドル安が原油上昇に関わる根拠として以上の2点があげられます。

  • 原油はドル建てで取引されるので他の通貨に比べて割安感でドルが買われる。
  • ドルの代替資産として実質資産が好まれる。
    OPECによってドル建ての原油収入が減るために価格上昇を抑えて生産を抑制する。

しかしながら、注意しなければいけないのはドル安=原油高の構図とならない局面も多々あるということです。

2011-2012年がいい例でドル高が進行しても原油価格は100ドルあたりで高止まりました。

これは先程述べた地政学的リスク(イランの核開発疑念)であったこと。

2013年にはドル安が進行したのに原油価格が大きく下落したのは、
中国を中心とした世界的な需要後退が要因と言われます。

尚、我が国日本にとっては原油価格の下落は、
経常収支や貿易収支などの指標の押し上げ要因になります。

ここ数年の原油価格の低迷で貿易収支が大幅に改善したのが円高要因の一つにもなっているのです
(さらなる原油価格の下落はおおきな円買い要因にもなりえます)。

金相場と米ドルの関係とは?

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最近では、TVの経済番組でゴールドやオイルの動向も
為替動向と同じように報道されるようになりましたが、
実際はドルと金との関連性をきちっと把握できてない投資家は多いのではないでしょうか。

そこで金相場についてご紹介する前に金相場の推移を見てみましょう!

金相場の推移 〜変動相場制への移行

1971年、ベトナム戦争時の財政難で苦労していたアメリカは
金と米ドル交換停止を電撃的に宣言(ニクソンショック)しました。

これにより固定相場制は崩壊し、金相場は変動相場制に移行していくことになりました。

ちなみに2年後の1973年には主要通貨も変動相場制に移行しました。

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上記の2001年前後のチャート推移をご覧ください。
20数年に及んだ長期下降トレンドからの転換具合が良くわかると思います。

その背景には2001-2008年頃までに金は世界的な減産傾向にありました。

2009年から毎年100トン以上ベースの増産体制に入りましたが、
増産による金価格の低下は見られませんでした。

なぜなら、その時代背景として主要国をはじめとする世界規模の金融緩和政策によって
貨幣投資の魅力は軽減し、機関投資家に代表される大手バイヤー達が
多額の資金の一部を金投資に移行していたからです。

主要中央銀行は金購入をしばらく静観していましたが
、2010年以降は大きな買い手の一角なりました。
(その背景には1999年の中央銀行の金の売却制限があります)

また、宗教的背景もありますが、
中国、タイなど中東国の一般投資家たちも金への信頼を増幅させてきています。

投資家の心理としては、主要通貨・基軸通貨であって金利も付いていた米ドルやユーロは
長期にわたる金融緩和政策の為にその魅力が少なくなり、
わざわざ無金利の上昇トレンドにある金投資に目を向けてきたのです。

結果的には、世界の金融情勢や政治不安が膨らんできている為にリスクオフとなり、
安全資産である金へシフトしてきたのです。

 

ドル円相場と金価格の相関性

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上記のチャートはドル円相場と金価格の直近6カ月の相関性を表したものですが、
綺麗な逆相関になっているのがわかります。

ユーロは長期にわたる金融緩和政策の為にその魅力は少なくなり、
無金利の上昇トレンドにある金投資に目を向けてきたのです。

最近は金相場とドル相場は逆行しているとか言う話をよく耳にしますが、
ドルをはじめとする「通貨」から「金」へ投資対象を移行させてきているといえます。

下記のチャートは、上記チャート同様に米10年債金利と金相場の負の相関図(逆相関)を表したものです。

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簡単にはドル(株式市場が下落しているときも)が安くなるトレンドでは金が買われ、
ドルが高くなると金は売られる
というパターンを覚えておきましょう。

但し、このパターンは、常にそうなるものではなく、
有事の際にはドルと金が他の主要通貨に対して
『双方ともに買われる』こともありますので注意が必要です。

常に商品相場は需給関係要因で価格形成がなされますが、
金の場合には昔から通貨価値としての一面も持ち合わせていることから、
ドルの価値が上昇すると金価格は下落するというのが、最近の兆候と言えるでしょう。

ご紹介した相関図で理解していただけたと思いますが、
株式市場や米国債利回りとの関連性を簡単に表にまとめてみました。

上昇 下降 リスクオン リスクオフ
米国株
(ダウ)
日本株買い 日本株売り 買い 売り
日本株
(日経平均株価)
円売り 円買い 買い 売り
米国債
(利回り)
ドル円買い ドル円売り 売り
利回り上昇
買い
利回り下降
金相場 米ドル売り 米ドル買い 売り 買い

 

追加で、金と原油の相関性の推移を表したチャートを掲載しておきます
金とドル同様にこの時期は負の相関(逆相関)関係が、かなり強いことがわかります。
ご参照ください。

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【FX入門】FXで利益が出た!その時税金は・・・?

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株式、商品市場ともに取引高が減少してきている昨今ですが、
FX市場は順調に参加者数、規模を伸ばしてきています。

驚くことに2016年現在おおよそ700万ものFX口座(取引されていない口座も含む)が開設されているそうです。

金融知識のある投資家だけではなく、主婦やリタイア層の投資家も増加していて巨大市場と変貌しました。

プロ以外の投資家の増加を受けて、
金融庁によるFX会社や証券会社などへの監視、規制等も年々厳しくなってきています。

そのおかげで、過剰な顧客勧誘や証拠金の横領などで一時世間を賑わせた悪徳業者はほとんど姿を消したようです。
結果、FXの業界はコンプライアンス(法令遵守)や
顧客への法的規制のアナウンスが実施され、かなり安全なものとなりました。

さて今回は、FX取引において利益を出した場合の注意点についてお話しさせていただきます。

FXの場合は株式の取引とは違って得た利益の一部を源泉徴収される事はありません。

下記にFXトレードに関連した税金項目についてまとめました。

これからデイトレードを行う方も、既にデイトレードで利益を出されている方もぜひご参照ください。

 

FXデイトレードにおける税金項目まとめ

雑所得

FX取引で生じた所得は雑所得として扱われます。

雑所得とは本業以外の原稿料や講演料などの収入、
国民年金、厚生年金等の公的年金(控除額の控除後)を指します。

 

雑所得が一定額を超えた場合は確定申告が必要

例えばサラリーマン(給与所得者)の場合に年間所得2000万円以下で
給与所得と退職金以外の所得合計が20万円以下を除いて確定申告する必要があるのです。

以下に該当する場合は確定申告の必要はありません。
年収が2000万円以下のサラリーマンで給与以外の所得が20万円以下の人
無職や専業主婦で所得が38万円以下の人
パート収入が65万円以下でFXなどの所得が38万円以下の人
※詳細は国税庁のHPをご参照ください。

 

申告分離課税方式

2012年度の税制改正により、FX取引は総合課税から申告分離課税へと変更されました。

他の所得と分離して確定申告を行う方式で、
給与などの所得とは合算せずに、FXの利益に税率を乗じて税額とする方式です。

現在は利益に対して一律20.315%(0.315%は復興特別所得税)が課税されます。

 

必要経費

ご存知ない方も多いと思いますが、
FXでも確定申告時に利益から必要経費を差し引いた分が課税対象所得となります。

FX取引で生じた電話代や資料代、図書代やパソコン購入(減価償却費)などが
経費で認められる可能性が大きいようです(絶対ではありません)。

そのためには大学ノートなどに詳細を記録して領収書もしっかり保存することが必要です。

※詳細は所轄の税務署へお問い合わせください。

 

スワップ金利

スワップ金利による収益も利益として換算されます

つまり、為替差益とスワップ金利を通算して利益額を出すことが必要になります。

為替差益がマイナス300万円でスワップ金利収益が400万円の場合、合計して100万円が利益とみなされます。

しかし、ポジションを決済しない限りはその対象になりません。

 

期間

FXの損益は1年間の単年度で合計します。

対象年度の1月1日から12月31日までに
「決済した取引」で利益が出たか否かが課税対象となります。

証券会社やFX会社の取引画面や定期的な年間損益計算書は、必ず大切に保管しておきましょう。

 

未決済取引

先程もお話ししましたが、課税対象は「決済した取引」だけです。

ポジション未決済で含み損がでていてもスワップ金利収益が口座に利益として振り込まれているケースは、
その利益は課税対象となってしまいます。

 

損失

FXの損失と給与所得を通算することはできませんので気をつけてください。

例えば、年間給与所得が1,100万円の給与所得者がFXで200万円の損失を出したとしても
総所得が900万円との計算にはなりませんから税金は軽減されません。

 

申告漏れ

FXの収益で申告が必要な額を超えているにも関わらず申告することを忘れてしまった場合には、
申告期間が過ぎていても税務署に申し出ることが大切です。

これは期間後申告と言って自主的に申告した場合の加税率は5%だからです。

もし、税務調査などで申告漏れが発見された場合は、
加税率+重加税率で最大40%アップとなってしまうこともありますので注意しましょう。

インターバンクは24時間眠らない!

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FXにおいては「FX市場」「外国為替取引市場」という言い方がよくされています。

しかし、株式取引などの多数の人々が集まる取引場(取引所取引と呼ばれる)みたいなものではなく、
相対(あいたい)取引と呼ばれる仕組みで行われています。

FX取引における個人投資家や法人投資家の売買取引は、この相対取引なのです。

ここでは、トレーダーの皆さんの売買注文などを捌くことになる
「証券会社」「FX会社」が取引する相手に「インターバンク」というものが登場してきます。

 

FXで取引する相手となる「インターバンク」とは?

このインターバンクとは、読んで字のごとく「銀行間取引」のことで、
プレーヤーは「大手金融機関」となります。

全世界の金融機関同士の取引の集約で形成されているものをインターバンク市場と言います。

というわけで、トレーダーの皆さま方の取引の全てが、
FX会社や証券会社を通して、大手金融機関にてカバーされているのです。

一日の取引は、ニュージーランドのウエリントンからスタートしているので
東京時間の朝9時よりも前から始まっています。

サマータイムは4時間の時差があるので
東京時間の早朝にNZの経済指標が発表されたりもするということです。

時間的にも市場参加者も取引量も一番多いのが、英国のロンドン市場と言われていますが、
デイトレーダーが行う取引はSPOT(スポット)と言われ、直物という意味で訳されています。

同様に、先物も世界中の電子取引(商社やメーカーも実需のカバーで銀行が提供するレートをヒット出来る)で
取引出来ます。

インターバンク市場の意味がおおよそご理解いただけたかと思いますが、
24時間の間にどのように主要金融市場を回っているのかを具体的にご紹介したいと思います。

東京時間と主要国との時差を実感していただくために以下の表をご覧ください。

標準時間 サマータイム
時刻 24時間表示 日本との時差 時刻 24時間表示 日本との時差
ウェリントン(ニュージーランド) 昼2時 12:00 3 昼1時 13:00 4
シドニー(オーストラリア) 朝10時 10:00 1 午前11時 11:00 2
東京(日本)、ソウル(韓国) 朝9時 9:00 0 朝9時 9:00 0
香港、シンガポール、中国、台湾 朝8時 8:00 -1 朝8時 8:00 -1
ロシア、イラク 午前3時 3:00 -6 午前4時 4:00 -5
ドイツ、フランス、
イタリア、スイス
夜1時 1:00 -8 夜2時 2:00 -7
ロンドン(イギリス) 夜12時 0:00 -9 夜12時 0:00 -9
GMT/グリニッジ標準時(ロンドン) 夜12時 0:00 -9 夜12時 0:00 -9
ニューヨーク、
ワシントン、トロント
前日夜7時 19:00 -14 前日夜8時 20:00 -13
シカゴ、
メキシコシティ
前日夕方6時 18:00 -15 前日夜7時 19:00 -14
ロサンズ、
サンフランシスコ
前日午後4時 16:00 -17 前日夕方5時 17:00 -16

デイトレーダーの皆さんが取引されている会社によっては
朝方のメンテナンスの時間を長く設定するなど、
週末のクローズ時間には多少差がありますので注意が必要です。

尚、ご存知の方もいらっしゃるでしょうが、
欧米、オセアニアなどは『標準時間』と『サマータイム』を分けているので
季節により経済指標の発表時間が変わりますので注意が必要です。

2007年より、現在の米国に基準を合わせているようで、通常は下記のとおりとなります。

  • 3月第2日曜日から11月第1日曜日までがサマータイム
  • 11月第1日曜日から3月第2日曜日までが標準時間(冬時間)

例えば、サマータイムでは米雇用統計などの米国経済指標の発表が
21:30(東京時間)を中心にアナウンスされていたのが、
標準時間では1時間遅くなり、22:30がメインタイムとなります。

尚、ニュージーランドから始まる一日の流れや時間差を覚えておけば、
なにかしら役立つことも多いので頭に入れておくとよいでしょう。

主要国の国債格付けと為替の関係

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外国為替市場と世界主要国の債権の関係性

為替のニュースで「債券利回り低下」という時は、「長期国債の利回り」の事を指しています。

海外にはスタンダード&プアーズやム―デイズ、フィッチといった格付け会社あり、
経済ニュースでどこかの国債の格付けをこの3社のうちのどこかが下げたといったニュースを
耳にされたこともあるかと思います
(1社が格付けの変更を実施しても他の2社が追随するケースとそうでないケースがあります)。

主要国の国債の格付けを発行体の財務分析などを基本として、
そのランクを安全性や危険度等を考慮して発表します。

実例として記憶に新しいのは2011年夏期に米国の財政赤字の削減への対応を問題視して
米国の長期発行体格付けをAAAからAA+へ引き下げたと
スタンダード&プアーズが発表しました(米国債ショック)。

これによってドル円相場は、79円台から76円台へ急落して
日銀が急激な円高阻止のために市場介入することになりました。

この結果、米国株が下落し、日本、中国などのアジア株も下落して全世界の市場に大きな影響を与えました。

日本の場合はこれまで日本国債の格下げや日本の政治的リスクなどでは
為替相場を動かす事はなかったのですが、
これからはEUでのギリシャ問題同様に円安誘導要因として見られる可能性が強くなりそうです。

FX取引を行う上でも外国為替市場に影響のある世界主要国の債券(国債)の現状は、頭に入れておきたいですね。

 

2016年時点の世界の国債のレ―ティングを確認してみましょう!

国名
AAA ドイツ、イギリス、オーストラリア、スイス、デンマーク、
スウェーデン、ノルウェー、カナダ、シンガポール
AA+ アメリカ、オランダ、フィンランド、オーストリア
AA フランス、ベルギー、ニュージーランド
AA- 中国、韓国、サウジアラビア
A+ 日本、アイルランド
BBB メキシコ、スペイン
BBB- イタリア、インド、南アフリカ
BB ブラジル、ポルトガル、インドネシア、トルコ、ロシア、キプロス
CCC+ ギリシャ

正直なところ、豪州が1位というのは不思議ですが、
将来的に日本や欧州がもたついている今を考慮してもどのような構成になるのか楽しみな気がします。

新しいニュースとしては2016年6月にやはりS&Pが
トルコの外貨建て国債を1段階引き下げて格付けBBとし、
今後の見通しも一層の利下げの可能性を示したネガティブとしました。

これを受けて通貨トルコリラの対ドル相場は急落して過去の最安値を更新しました。
(1ドル=3.0889)

米国とトルコの例が物語るように
その国の債券の格付けが下がる→その国の通貨の価値は軽減して売られる
という認識して、突発的なニュースにも対処できるようにしていくことをおすすめします。

 

【FX入門】ファンダメンタルズ要因として影響を与える「長期金利」

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ファンダメンタルズ要因に影響を与える長期金利とは何か?

通常、FX、金融の世界で国が発行する国債の10年債以上の債券を長期債と呼び、
その利回りを長期金利と言います

長期金利はその国の通貨の上昇、下落に景気のバロメーターとして
ファンダメンタル要因として影響を与えるもので、最近では主要各国の長期金利は軒並み低下傾向です。

  • 長期金利が高い国は経済成長を継続して金融が引き締められている。
  • 長期金利が低い国は経済成長の鈍化により、金融緩和政策を続行。

つまり、為替レートが変動する基本は、
長期金利の高い通貨が買われて低い通貨が売られるという理論です。

しかしながら、日米間において大切なのは現状の金利差ではなくて将来の金利差ということなのです。

なぜならば、現在の為替レートに両国間の金利差が織り込み済みとなっていて
将来に広がる可能性が強いか、縮小する可能性が強いかが、
ドル円にとっては円高になるか円安になるかの判断基準のひとつとなるわけです。

 

国債の金利は国債の価格とは反比例であるという法則

ここでひとつ押さえておかなければいけないポイントがあります。

国債の金利は、国債の価格とは反比例な関係にあるということです。

国債が買われると金利は低下し、売られると価格が下がり、金利は上昇するということです。

例えば、財政不安に落ちいっているEU圏のある国の国債を買う人が少ないと価格が低下し、
金利は反対に上がるということです。

 

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英国がEU離脱決定する前の今年の6月の日米の国際の利回り比較のグラフですが
、長期金利が過去のデータで最低になっても円高が進行した例です(通常なら、日米の金利差拡大で円安へ進行)。

 

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長期金利が過去のデータで最低になっても円高が進行した例で、
日本の残存期間10年物国債が-1.155%と過去最低・日本の金利が低下してマイナス幅が進行しているのに
この時点では円高ドル安に傾斜しています。

なぜかというと、その時点では日本の金利以上に米国の金利のほうが降下していたからなのです。

現実的には金利差は縮小していたとことが原因の一つです。

2016年9月初期の利回りは1.60%あたりですが、
年内の米国の利上げ期待度が上がってきているために円安にぶれてきたということで、
日本は当分の間の金利の上昇は見込めませんので市場が順応したのです。

あとは認識を変えなければいけないことは、日経225とドル円相場のように関連性が薄れてきた事実です。

以前の我々の常識では、株価が上昇すると債券は売られて
長期金利(債権利回り)は上昇する傾向が強かったのですが、
最近では株価が上昇しても債券が買われて
長期金利がなかなか上がらない状況が多々見られるようになったのです。

但し、政策金利や度重なる可能性のある長期金利予想時や
大きな相場の変換時には基本的なファンダメンタル要因は従来の認識が有効だと思います。

【FX入門】主要6通貨の基礎知識

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世界の為替市場では、数多くの通貨が取引されています。

しかし、これからご紹介する6通貨が、世界の主要6通貨と言っても間違いないでしょう。

我々は、日本で取引しているのでUSDJPYを主としたEURJPY、AUDJPYなどのクロス円取引です

メインでEUDUSDに代表されるドルクロス取引は、取引していても実態感が感じられない方も多いと思います。

例えば、ロンドン市場ではクロス円よりも
EURUSD,EURGBP,GBPUSD,EURCHFなどをメインに取引するトレーダーが多かったように思います。

そこで個人投資家の皆様もFXをやる以上は、
スキャルピングやデイトレード、スイングトレード、中長期トレードに関わらずに
取引する通貨ペアを選択する時にファンダメンタル分析の基礎の一部として
その通貨のある程度の歴史や詳細を知っておいて頂きたいと思います。

 

USD(米国ドル)

ご存知のように世界の外国為替市場の主軸通貨という観点からでは、何といっても米ドルです。

現実的に世界の国々が外貨準備する時には米ドルを中心に行います。

他の通貨が米ドルと連動しているわけで米ドルの動向にリンクしてレートが決められています。

世界のFX取引の中で米ドルに関係した取引が確か80%近い数字と認識しています。

実際に米ドルの価値は世界経済に多大なる影響を与えています。

サブプライムショックで失われた米ドルに対しての信頼度は回復してきています。

というのは、9.11やサブプライムで中東各国や中国、ロシアなどが
ユーロへシフトしてよく言われた有事のドル買いという説も明確ではない。

しかしながら、米国経済への注目度は絶対的なものであって
米国の金融政策は世界の通貨価値にもインパクトを与えています。

市場関係者は、毎晩のごとく発表される米経済指標に注視しており、
特に雇用統計やFRB(連邦準備制度理事会)で取りきめられる金融政策である
FOMC(連邦公開市場委員会)をはじめとした経済指標は
世界経済や他の主要国の通貨価値にも多大なる影響を与えます。

ここで日本での個人投資家向けのFX取引が認可される前からの
ドル円相場の推移を下記のシンプルな年次チャートで示しました。

 

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2000年以降のドル円の最安値は2011年の75.54円
最高値は2002年の135.15円である。

 

EUR(ユーロ)

ユーロは明らかに米ドルに次ぐ第二の基軸通貨となり、
現在ではヨーロッパ23カ国で使用されていて流通量ではドルと同じかそれ以上と言われています。

ユーロの歴史を簡単に見てみましょう。

ユーロはEU統合に伴い1999年に誕生し、2000年1月より紙幣、貨幣としての流通が始まりました。

導入以降にユーロドルは1.15近辺から急降下して
2000年10月には0.8225(史上最安値)。高値は2008年7月の1.6034であったと記憶しています。

ユーロはドルと反対の動きをすることが多くて基本的に欧米の金利差が変動要因である。

いったんトレンドが出るとデータでもわかりますが、ワンウエイで長い間動きやすい通貨である。

ECB(欧州中央銀行)が金融政策の指揮をとり、ドラギ総裁のコメントは市場で常に注目の的である。

ここでユーロの動向の推移を流通量から言ってもユーロ円ではなく、
ユーロドルがわかりやすいので下記の年次表にしました。

▶︎1999年-2015年 年間為替レート 始値・高値・安値・終値・変動幅・変動率

西暦 始値 高値 安値 終値 変動幅 変動率
1999年 1.174 1.1906 0.9986 1.007 0.192 16.35%
2000年 1.005 1.0414 0.8225 0.9422 0.2189 21.78%
2001年 0.9423 0.9595 0.8344 0.8904 0.1251 13.28%
2002年 0.8892 1.0503 0.856 1.0496 0.1943 21.85%
2003年 1.0491 1.2647 1.0332 1.2586 0.2315 22.07%
2004年 1.2592 1.3644 1.1759 1.3567 0.1905 15.13%
2005年 1.3544 1.3579 1.1638 1.1843 0.1941 14.33%
2006年 1.1819 1.3366 1.181 1.3193 0.1556 13.17%
2007年 1.3205 1.4963 1.2863 1.4675 0.21 15.90%
2008年 1.459 1.6034 1.2327 1.395 0.3707 25.41%
2009年 1.3997 1.5142 1.2456 1.4323 0.2686 19.19%
2010年 1.4302 1.4578 1.1875 1.3391 0.2703 18.90%
2011年 1.3341 1.4935 1.2689 1.2939 0.2066 15.49%
2012年 1.2935 1.3485 1.2042 1.3193 0.1443 11.16%
2013年 1.3199 1.3893 1.2744 1.3741 0.1149 8.71%
2014年 1.3749 1.3993 1.2096 1.2098 0.1897 13.80%
2015年 1.2101 1.2107 1.0462 1.0854 0.1645 13.59%

動きだした時の流動性は非常に高く、経験上では、特に落ちるときのスピードは非常に速い。
尚、ドイツの経済指標もEURの動向に影響を与えるので発表時には注意が必要です。

2016年は1.06-1.16の間で推移していますが、8月末現在1.1130台。

東京時間には、ドル円と連動しやすいので特にデイトレードで取引する個人投資家も多い。
ユーロのイメージを認識する上で重要なので対円、ユーロ円の推移の年次チャートを下記に載せてみました。

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ユーロ円はユーロが導入以降に2000年初期より103円前後からスタートして
2000年10月に88.87(最安値)、2008年7月に169.83(最高値)を記録していました。

その背景としては、EU加入各国の不均衡によって導入時から落ちっぱなしで安値を付けてから、
日・米・欧の協調介入などを経てECBの金融引き締めで金利を上げて
円キャリー取引のピーク時に170円近い高値をつけたと記憶しています。

記憶に新しいのは、2011年には10年ぶりに100円を割って2年後は97円台まで突っ込みました。

恐らく、ユーロ円はここ十数年でそんなに値幅があったのと驚かれる投資家の方々もいらっしゃることでしょう。

その動向の要因や金利状況を確認してみても面白いでしょう。

 

英ポンド(GBP)

私自身、肝を冷やす想いは何回も経験しましたが、決して良い思いをしたことがない通貨です。

ポンド円、ポンドドルの通貨ペアどちらでも
動きが速すぎて流動性が半端ではなく大きいのでリスクが高い。

特に欧州時間にはポンドを取引する市場参加者はやたら多くて
投機的な波乱相場になるケースも多々ありました(裏で何が原因で動いているかわからない)。

つい先ごろにEU離脱を決定した英国ですが、
EU加盟国でありながら、ユーロを導入しなかった国の一つですね。

なんとなく、誇り高き英国人を思えば理解できるのですが、
導入しなかった主な理由がエリザベス女王の肖像が紙幣から無くなるとか、
金融大国であった英国が独自の金融政策を取りにくいなど
国民の同意が得られなかったことが上げられると言います。

歴史的にもロンドン市場は主要大国の中では最古で
戦前にポンドは基軸通貨で戦後しばらくも米ドル同様に国債決済通貨として機能していましたが、
長い間の英国経済の低迷で主役の座をアメリカに渡した感じでしょうか。

結構以前から、金利も高かったこともあり、
巨額なオイルマネーの運用先であったらしく、
今でもその筋からの投機的な動きがあるという。

基本的には米ドルとは反対の動きをし易く、ユーロと連動する兆候がある。

しかしながら、欧州時間ではユーロポンドやポンドスイスなども
裏でどれだけの資金が動いているか不明だが、荒っぽく原因不明の動きをします。

まあ、日本人の我々にはピンときませんが・・・

BOE(イングランド銀行)が、主要な金融政策に関する決定をして
個人消費やインフレ関連指標で動きやすい個性がある。

余談ですが、ポンドは女性で例えたら大柄なのに動きが俊敏で暴れだしたら、手に負えないって感じに思えます。

下記のチャートは、あえてユーロと同じ期間の設定での年次チャートですが、
新しくFXを始めた方々は、(ポンドってこんなに高かったの?)と驚かれたのではでしょうか。

尚、日本人にはイメージが湧くのでポンドドルではなく、ポンド円を主役にしました。

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史上最安値:116.81円(2011年7月)
最近の高値(2000年以降):251.07円(2007年未明)
年間平均変動幅/率:33.69円/19.23%(1995年-2015年)
政策金利:0.50%(2016年3現在)

 

スイスフラン(CHF)

スイスと言えば、最近は一時的な避難通貨と言われて久しいですが、有事でも買われる特徴があります。

ユーロがFX市場にデビューする前にドイツマルクとともに
東京のインターバンクではスイス円のトレーダーが結構いた記憶があって懐かしいです。

現在、日本ではスイスフラン円取引は人気薄のようです。

スイスは昔から永世中立国としての存在感があります。

FXを取引しなければ、ただのスキーと雄大な山々の観光国の一つというイメージしか湧きませんが、
金融界ではスイスフランは国際通貨としての立場を高めて金より堅いとも言われたものです。

ポンド同様にユーロを導入せずに独自通貨を貫いています。

スイスフラン円は1990年には110円台に乗り、
2000年9月に国内景気の相当な落ち込みで史上最安値58.75を記録して
9.11同時多発テロ、2003年のイラク戦争などの有事において、リスクオフに伴い、
スイスフランに多額な資金が集まったといいます。

高値は2015年の138.84.

一方、円同様に低金利通貨であった為に高金利通貨を買って運用するという
キャリートレードとしても人気を博しました。

尚、貿易対象国は90%以上ユーロ圏の国であり、ユーロと対ドルで連動することも多い。

尚、スイス中央銀行は大胆に為替介入することもあり、
2011年9月にスイス高抑制のため、無制限介入を宣言し、
2015年以来、2016年7月にも英国のEU離脱時に為替介入を実施しています。

ロンドン市場では、EURGBPと並んでEURCHFはメジャー通貨ペアの一つになっています。
NY市場ではUSDCHFもメジャー通貨ペアです。

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オーストラリアドル(AUD)

一時は、高金利通貨の代表でFX取引でもオージー円は、大人気の通貨ペアでありました。

尚、金利が高いときにはNZDJPYと並んでキャリートレードとして多くの資金を集めました。

但し、相場の動向が激しくてブレ幅が大きいのでリスクもあるが、
特徴として豪州は石炭や鉄鉱石などの鉱物資源、非鉄金属が豊富で
コモデティ相場が堅調な時、豪ドルは資源国でもあり、連動する。

常連の経常赤字であったためにその赤字幅が判断基準の一つともなった。

現実的に2000年以降、2007年107.81(最高値)、2008年54.99(最安値)と激しい動きをする。
しかしながら、全世界的な低金利時代で2000年の7.0%から2016年1.5%と政策金利は低下している。

RBA(豪州準備銀行)が政策金利等を発表するが、そのコメントには注意が必要です。
経済指標には素直に反応するのも特徴の一つです。

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ニュージーランドドル(NZD)

RBNZ(ニュージーランド準備銀行)が政策金利等を1ヶ月半に1回政策金利を発表するが、
雇用統計や消費者物価指数などの経済指標にも注視が必要です。

豪ドル円同様に2008年には8.25%もの政策金利でしたが、2016年は僅か2.0%となっています。
NZは農産物(主に羊)が主要資源で天候のコンデッションがNZドルに与える影響も少なくありません。

しかしながら、日本ではキャリートレードでNZDJPYは有名でしたが、
世界的な為替市場から見れば、市場参加者は少ないです。

しばらくは隣国の豪州ドルと連動していたデータもありましたが、
2008年あたりから、その動きは乖離する時もあり、独自の分析が必要でしょう。
AUDNZDの通貨ペアもマニアックですが、面白いかもしれません。

1995年からのNZDJPYの安値は41.94、高値は2007年の97.76で確かに豪ドル円との動向に乖離が見られます。

 

以上、ここまで世界のFX市場でメジャーな主要6通貨についての
簡単な事項や2000年以降の高値、安値や金利動向を紹介してまいりました。

どのようなバックボーンでその通貨ペアはそのような動向を経てきたかなど再認識する上で
ファンダメンタルズ分析には重要な事も多かったと存じます。

また、その通貨ペアに対して少しでも親しみを感じていただければ光栄です。

遠く離れた外国、行ったことのない国の経済状況やイメージが沸かないかもしれませんが、
最低限の知識として把握しておきましょう。

この6通貨以外にもカナダドルや南アランド、中国人民元、トルコリラなど、
対円では取引できる証券会社やFX会社が多くなりました。

ただ、それなりのリスクもありメジャー通貨に比べて
情報も入りにくいのでトレードする際はお気をつけください。

デイトレードで重要なファンダメンタルズ分析とは?

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FXの相場が動く要因には下記の2種類があります。

  • ファンダメンタルズ要因
  • テクニカル要因

テクニカル分析とは、過去のデータを根拠に未来の値動きを予測することです。

チャート上で多種多様なテクニカル指標を用いて行われますが、
ファンダメンタルズ分析は、その国の経済や財務の状況に応じて
値動きの予測を比較的に中長期的に予測する分析方法と言われています。

 

ファンダメンタルズ分析とは?もっと分かりやすく解説します

例えば株式の取引を行う場合、投資家はトヨタやソニーなどの株の売買をする際に

  • 過去の株価の推移
  • その会社のバランスシート
  • 財務諸表

などを調査して財務状況などを確認や分析をします。

同じようにFXの場合では

  • 取引する通貨の金利水準や経済状況
  • 政治情勢

などを調べます。これがファンダメンタルズ分析です。

つまり、投資対象の通貨の現状の価値と過去の経済データを見ながら
どのような推移をたどってきたかを分析するのです。

 

ファンダメンタルズを判断する上での経済の基本的条件とは?

これらを理解するためには「経済指標」をベースにします。

▼経済指標の例

  • 金利(アメリカのFOMCなどで発表される各国の政策金利)
  • 経済成長率(GDPなど)
  • 物価(消費者物価指数など)
  • 失業率(米雇用統計など)
  • 国際収支(経常収支、貿易収支など)
  • 財政収支
  • 地政学的リスク
  • 選挙結果

そのほかにも多々ありますが、上記に挙げたものが大きな意味で
その国の置かれている現状を判断するうえで代表的なものとされる経済指標です。

発表される経済指標の結果が予想より良ければその国の通貨の価値が上がって買われますが、
悪化すれば価値が下がって売られるわけです。

これらの経済指標の詳細や推移は、FX取引会社の情報、
サービス画面で確認できますので早いうちに勉強しておきましょう。

 

ファンダメンタル分析の具体的な例

長期間における有効な運用先への資本移動

オーストラリアの政策金利の推移(2000年〜2009年)

1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2009年 4.25 3.25 3.25 3 3 3 3 3 3 3.25 3.5 3.75
2008年 6.75 7 7.25 7.25 7.25 7.25 7.25 7.25 7 6 5.25 4.25
2007年 6.25 6.25 6.25 6.25 6.25 6.25 6.25  6.5 6.5 6.5 6.75 6.75
2006年 5.5 5.5 5.5 5.5 5.75 5.75 5.75 6 6 6 6.25 6.25
2005年 5.25 5.25 5.5 5.5 5.5 5.5 5.5 5.5 5.5 5.5 5.5 5.5
2004年 5.25 5.25 5.25 5.25 5.25 5.25 5.25 5.25 5.25 5.25 5.25 5.25
2003年 4.75 4.75 4.75 4.75 4.75 4.75 4.75 4.75 4.75 4.75 5 5.25
2002年 4.25 4.25 4.25 4.25 4.5 4.75 4.75 4.75 4.75 4.75 4.75 4.75
2001年 6.25 5.75 5.5 5 5 5 5 5 4.75 4.5 4.5 4.25
2000年 5 5.5 5.5 5.75 6 6 6 6.25 6.25 6.25 6.25 6.25

上記は、AUDJPYの長期取引の成功例ですが、
その期間の政策金利と為替動向の推移のデータを拾って載せてみました。

その期間にドル円相場は100-130円、日本の金利は2001年9月の同時多発テロで金融不安が高まり、
0.1%として2007年は0.75%と言うバックボーンでした。

 

▶︎2000年-2009年 年間為替レート 始値・高値・安値・終値・変動幅・変動率

西暦 始値 高値 安値 終値 変動幅 変動率
2000年 67.02円 70.96円 55.4円 63.98円 15.56円 23.22%
2001年 63.95円 67.28円 55.98円 67.21円 11.3円 17.67%
2002年 66.92円 71.83円 62.25円 66.6円 9.58円 14.32%
2003年 66.67円 81.13円 66.58円 80.67円 14.55円 21.82%
2004年 80.72円 85.27円 74.26円 80.09円 11.01円 13.64%
2005年 80.14円 91.34円 76.96円 86.25円 14.38円 17.94%
2006年 86.46円 94.19円 82.08円 93.88円 12.11円 14.01%
2007年 93.92円 107.81円 86円 97,71円 21.81円 23.22%
2008年 97.97円 104.44円 55.02円 64.42円 49.42円 50.44%
2009年 64.05円 85.3円 55,52円 83.59円 29.78円 46.49%

上記はAUDJPYに長期に渡って円から豪ドルに移動
→将来の金利の上昇を見込んで2000年1月に67円台ロウで買い
→2007年の高値104円台で決済 出来たという素晴らしい成功例です。

その期間の政策金利は、買ったとき5%で、
決済した時がこの期間のピークで6.75%であったという事実です。

当時に低金利で不安のあった日本円を売ってリスクを避けて
国として安定期に突入した豪ドルを買った事で
為替差益(4,000ピップス)+金利収入まで取得できたという内容です。

現実的に豪州では、2008年には4回の利下げで3%も金利を下げ、
為替もわずか1年で40円近く下落しました。

以上の例は、基本的に両国の金利差を基準にしたファンダメンタルズ分析の一例です。

 

巨額な資本移動が大きな相場を形成する

さらにEURUSDは、2002年―2008年までの期間になんと7,300ポイント(ピップス)の上昇がありました。

背景には2001.9.11の同時多発テロ以降に米国への不安、不信感が広まり、
主要国がドルからユーロへ資本を避難させたのです。

特に中東、中国、ロシアが巨額の資金-外貨準備をユーロにシフトさせたのを記憶しています。

それ以降、ユーロ―加盟国の金融危機、財務情勢悪化で世界中の資金がドルへと移動しました。

このように避難的に負の資本移動するときのほうが、
為替市場に大きな影響を与えるケースが多いのです。

但し、どのような大きなトレンドも終幕を迎え、ターニングポイントがあるのです。

従ってワンウエイ相場では見逃してしまいそうですが、
相場環境の変化にはファンダメンタル要因を常に勉強(過去のデータからでもよい)して、
常に早急な判断が出来るようにしておきたいものです。

 

参考:瞬時で要人発言を判断する理解力

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(ジャクソンホールで講演時のイエレン氏)

下記のチャートは、8月26日の日本時間深夜に
ジャクソンホールにおいての連邦準備理事会(FRB)のイエレン議長の講演で
「米雇用が改善し、追加利上げの条件は整ってきた」と述べた時の相場の変化を示したものです。

昨年12月に続き、利上げに意欲を表明しました。

また、その直後のFRB副議長のTVインタビューでの年2回の利上げも可能と言った
強気の発言もより一層のインパクトを市場に与えました。

市場関係者の間では「イエレンさんがそれほどタカ派的な発言はしないだろう」との意見が多かったので、
後乗りでもいいから、その状況を理解して行動できる知識を身につけることです。

100.80近辺で買ったとしても短期で利益が出るはずです。

内容は(具体的な時期に言及しないものの、9月の次回会合で利上げする可能性も出てきた。
米経済は成長率の鈍化も懸念されるが「緩やかな拡大が続く」と評価する)。

ついてはロイター通信も以下のように伝えています。

フェデラル・ファンド(FF)金利を引き上げる論拠が過去数カ月間で強まったと確信。(ロイター)

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上記のように主要各国の要人が金利政策や重要経済指標後のコメントなどを
イベントでアナウンスする時も事前の情報を仕入れ、その発言に備えることが重要です。

尚、つい前日に100円割れも見せていたトレンドの変化に付いていける可能性を増やすためにも、
経済的にも積極的に知識を増やし、前日のマーケットレビュー等も良く読んで
どのような原因で相場が動いたのかを確認するのも大切な勉強法の一つです。

世界中では突発的に何が起きるかわかりません。

テロ、戦争、宗教、天候等でも為替市場は反応します。

政策金利や経済指標直後のコメントや前月数値の訂正などにも留意しましょう!

テクニカル分析では突発的なニュースやサプライズは
瞬時に予想できません(その結果がチャートに表現される)ので
ファンダメンタルズ分析には磨きをかけて準備をすると
トレンドの早期確認や絶好の中長期ポジション構築のチャンスに成り得ます。