通貨ペア徹底解析

【FX入門】主要6通貨の基礎知識

uni16040516img_0017_tp_v

世界の為替市場では、数多くの通貨が取引されています。

しかし、これからご紹介する6通貨が、世界の主要6通貨と言っても間違いないでしょう。

我々は、日本で取引しているのでUSDJPYを主としたEURJPY、AUDJPYなどのクロス円取引です

メインでEUDUSDに代表されるドルクロス取引は、取引していても実態感が感じられない方も多いと思います。

例えば、ロンドン市場ではクロス円よりも
EURUSD,EURGBP,GBPUSD,EURCHFなどをメインに取引するトレーダーが多かったように思います。

そこで個人投資家の皆様もFXをやる以上は、
スキャルピングやデイトレード、スイングトレード、中長期トレードに関わらずに
取引する通貨ペアを選択する時にファンダメンタル分析の基礎の一部として
その通貨のある程度の歴史や詳細を知っておいて頂きたいと思います。

 

USD(米国ドル)

ご存知のように世界の外国為替市場の主軸通貨という観点からでは、何といっても米ドルです。

現実的に世界の国々が外貨準備する時には米ドルを中心に行います。

他の通貨が米ドルと連動しているわけで米ドルの動向にリンクしてレートが決められています。

世界のFX取引の中で米ドルに関係した取引が確か80%近い数字と認識しています。

実際に米ドルの価値は世界経済に多大なる影響を与えています。

サブプライムショックで失われた米ドルに対しての信頼度は回復してきています。

というのは、9.11やサブプライムで中東各国や中国、ロシアなどが
ユーロへシフトしてよく言われた有事のドル買いという説も明確ではない。

しかしながら、米国経済への注目度は絶対的なものであって
米国の金融政策は世界の通貨価値にもインパクトを与えています。

市場関係者は、毎晩のごとく発表される米経済指標に注視しており、
特に雇用統計やFRB(連邦準備制度理事会)で取りきめられる金融政策である
FOMC(連邦公開市場委員会)をはじめとした経済指標は
世界経済や他の主要国の通貨価値にも多大なる影響を与えます。

ここで日本での個人投資家向けのFX取引が認可される前からの
ドル円相場の推移を下記のシンプルな年次チャートで示しました。

 

usdrate

2000年以降のドル円の最安値は2011年の75.54円
最高値は2002年の135.15円である。

 

EUR(ユーロ)

ユーロは明らかに米ドルに次ぐ第二の基軸通貨となり、
現在ではヨーロッパ23カ国で使用されていて流通量ではドルと同じかそれ以上と言われています。

ユーロの歴史を簡単に見てみましょう。

ユーロはEU統合に伴い1999年に誕生し、2000年1月より紙幣、貨幣としての流通が始まりました。

導入以降にユーロドルは1.15近辺から急降下して
2000年10月には0.8225(史上最安値)。高値は2008年7月の1.6034であったと記憶しています。

ユーロはドルと反対の動きをすることが多くて基本的に欧米の金利差が変動要因である。

いったんトレンドが出るとデータでもわかりますが、ワンウエイで長い間動きやすい通貨である。

ECB(欧州中央銀行)が金融政策の指揮をとり、ドラギ総裁のコメントは市場で常に注目の的である。

ここでユーロの動向の推移を流通量から言ってもユーロ円ではなく、
ユーロドルがわかりやすいので下記の年次表にしました。

▶︎1999年-2015年 年間為替レート 始値・高値・安値・終値・変動幅・変動率

西暦 始値 高値 安値 終値 変動幅 変動率
1999年 1.174 1.1906 0.9986 1.007 0.192 16.35%
2000年 1.005 1.0414 0.8225 0.9422 0.2189 21.78%
2001年 0.9423 0.9595 0.8344 0.8904 0.1251 13.28%
2002年 0.8892 1.0503 0.856 1.0496 0.1943 21.85%
2003年 1.0491 1.2647 1.0332 1.2586 0.2315 22.07%
2004年 1.2592 1.3644 1.1759 1.3567 0.1905 15.13%
2005年 1.3544 1.3579 1.1638 1.1843 0.1941 14.33%
2006年 1.1819 1.3366 1.181 1.3193 0.1556 13.17%
2007年 1.3205 1.4963 1.2863 1.4675 0.21 15.90%
2008年 1.459 1.6034 1.2327 1.395 0.3707 25.41%
2009年 1.3997 1.5142 1.2456 1.4323 0.2686 19.19%
2010年 1.4302 1.4578 1.1875 1.3391 0.2703 18.90%
2011年 1.3341 1.4935 1.2689 1.2939 0.2066 15.49%
2012年 1.2935 1.3485 1.2042 1.3193 0.1443 11.16%
2013年 1.3199 1.3893 1.2744 1.3741 0.1149 8.71%
2014年 1.3749 1.3993 1.2096 1.2098 0.1897 13.80%
2015年 1.2101 1.2107 1.0462 1.0854 0.1645 13.59%

動きだした時の流動性は非常に高く、経験上では、特に落ちるときのスピードは非常に速い。
尚、ドイツの経済指標もEURの動向に影響を与えるので発表時には注意が必要です。

2016年は1.06-1.16の間で推移していますが、8月末現在1.1130台。

東京時間には、ドル円と連動しやすいので特にデイトレードで取引する個人投資家も多い。
ユーロのイメージを認識する上で重要なので対円、ユーロ円の推移の年次チャートを下記に載せてみました。

eurorate

ユーロ円はユーロが導入以降に2000年初期より103円前後からスタートして
2000年10月に88.87(最安値)、2008年7月に169.83(最高値)を記録していました。

その背景としては、EU加入各国の不均衡によって導入時から落ちっぱなしで安値を付けてから、
日・米・欧の協調介入などを経てECBの金融引き締めで金利を上げて
円キャリー取引のピーク時に170円近い高値をつけたと記憶しています。

記憶に新しいのは、2011年には10年ぶりに100円を割って2年後は97円台まで突っ込みました。

恐らく、ユーロ円はここ十数年でそんなに値幅があったのと驚かれる投資家の方々もいらっしゃることでしょう。

その動向の要因や金利状況を確認してみても面白いでしょう。

 

英ポンド(GBP)

私自身、肝を冷やす想いは何回も経験しましたが、決して良い思いをしたことがない通貨です。

ポンド円、ポンドドルの通貨ペアどちらでも
動きが速すぎて流動性が半端ではなく大きいのでリスクが高い。

特に欧州時間にはポンドを取引する市場参加者はやたら多くて
投機的な波乱相場になるケースも多々ありました(裏で何が原因で動いているかわからない)。

つい先ごろにEU離脱を決定した英国ですが、
EU加盟国でありながら、ユーロを導入しなかった国の一つですね。

なんとなく、誇り高き英国人を思えば理解できるのですが、
導入しなかった主な理由がエリザベス女王の肖像が紙幣から無くなるとか、
金融大国であった英国が独自の金融政策を取りにくいなど
国民の同意が得られなかったことが上げられると言います。

歴史的にもロンドン市場は主要大国の中では最古で
戦前にポンドは基軸通貨で戦後しばらくも米ドル同様に国債決済通貨として機能していましたが、
長い間の英国経済の低迷で主役の座をアメリカに渡した感じでしょうか。

結構以前から、金利も高かったこともあり、
巨額なオイルマネーの運用先であったらしく、
今でもその筋からの投機的な動きがあるという。

基本的には米ドルとは反対の動きをし易く、ユーロと連動する兆候がある。

しかしながら、欧州時間ではユーロポンドやポンドスイスなども
裏でどれだけの資金が動いているか不明だが、荒っぽく原因不明の動きをします。

まあ、日本人の我々にはピンときませんが・・・

BOE(イングランド銀行)が、主要な金融政策に関する決定をして
個人消費やインフレ関連指標で動きやすい個性がある。

余談ですが、ポンドは女性で例えたら大柄なのに動きが俊敏で暴れだしたら、手に負えないって感じに思えます。

下記のチャートは、あえてユーロと同じ期間の設定での年次チャートですが、
新しくFXを始めた方々は、(ポンドってこんなに高かったの?)と驚かれたのではでしょうか。

尚、日本人にはイメージが湧くのでポンドドルではなく、ポンド円を主役にしました。

gbprate

史上最安値:116.81円(2011年7月)
最近の高値(2000年以降):251.07円(2007年未明)
年間平均変動幅/率:33.69円/19.23%(1995年-2015年)
政策金利:0.50%(2016年3現在)

 

スイスフラン(CHF)

スイスと言えば、最近は一時的な避難通貨と言われて久しいですが、有事でも買われる特徴があります。

ユーロがFX市場にデビューする前にドイツマルクとともに
東京のインターバンクではスイス円のトレーダーが結構いた記憶があって懐かしいです。

現在、日本ではスイスフラン円取引は人気薄のようです。

スイスは昔から永世中立国としての存在感があります。

FXを取引しなければ、ただのスキーと雄大な山々の観光国の一つというイメージしか湧きませんが、
金融界ではスイスフランは国際通貨としての立場を高めて金より堅いとも言われたものです。

ポンド同様にユーロを導入せずに独自通貨を貫いています。

スイスフラン円は1990年には110円台に乗り、
2000年9月に国内景気の相当な落ち込みで史上最安値58.75を記録して
9.11同時多発テロ、2003年のイラク戦争などの有事において、リスクオフに伴い、
スイスフランに多額な資金が集まったといいます。

高値は2015年の138.84.

一方、円同様に低金利通貨であった為に高金利通貨を買って運用するという
キャリートレードとしても人気を博しました。

尚、貿易対象国は90%以上ユーロ圏の国であり、ユーロと対ドルで連動することも多い。

尚、スイス中央銀行は大胆に為替介入することもあり、
2011年9月にスイス高抑制のため、無制限介入を宣言し、
2015年以来、2016年7月にも英国のEU離脱時に為替介入を実施しています。

ロンドン市場では、EURGBPと並んでEURCHFはメジャー通貨ペアの一つになっています。
NY市場ではUSDCHFもメジャー通貨ペアです。

chfrate

 

オーストラリアドル(AUD)

一時は、高金利通貨の代表でFX取引でもオージー円は、大人気の通貨ペアでありました。

尚、金利が高いときにはNZDJPYと並んでキャリートレードとして多くの資金を集めました。

但し、相場の動向が激しくてブレ幅が大きいのでリスクもあるが、
特徴として豪州は石炭や鉄鉱石などの鉱物資源、非鉄金属が豊富で
コモデティ相場が堅調な時、豪ドルは資源国でもあり、連動する。

常連の経常赤字であったためにその赤字幅が判断基準の一つともなった。

現実的に2000年以降、2007年107.81(最高値)、2008年54.99(最安値)と激しい動きをする。
しかしながら、全世界的な低金利時代で2000年の7.0%から2016年1.5%と政策金利は低下している。

RBA(豪州準備銀行)が政策金利等を発表するが、そのコメントには注意が必要です。
経済指標には素直に反応するのも特徴の一つです。

nzdrate

 

ニュージーランドドル(NZD)

RBNZ(ニュージーランド準備銀行)が政策金利等を1ヶ月半に1回政策金利を発表するが、
雇用統計や消費者物価指数などの経済指標にも注視が必要です。

豪ドル円同様に2008年には8.25%もの政策金利でしたが、2016年は僅か2.0%となっています。
NZは農産物(主に羊)が主要資源で天候のコンデッションがNZドルに与える影響も少なくありません。

しかしながら、日本ではキャリートレードでNZDJPYは有名でしたが、
世界的な為替市場から見れば、市場参加者は少ないです。

しばらくは隣国の豪州ドルと連動していたデータもありましたが、
2008年あたりから、その動きは乖離する時もあり、独自の分析が必要でしょう。
AUDNZDの通貨ペアもマニアックですが、面白いかもしれません。

1995年からのNZDJPYの安値は41.94、高値は2007年の97.76で確かに豪ドル円との動向に乖離が見られます。

 

以上、ここまで世界のFX市場でメジャーな主要6通貨についての
簡単な事項や2000年以降の高値、安値や金利動向を紹介してまいりました。

どのようなバックボーンでその通貨ペアはそのような動向を経てきたかなど再認識する上で
ファンダメンタルズ分析には重要な事も多かったと存じます。

また、その通貨ペアに対して少しでも親しみを感じていただければ光栄です。

遠く離れた外国、行ったことのない国の経済状況やイメージが沸かないかもしれませんが、
最低限の知識として把握しておきましょう。

この6通貨以外にもカナダドルや南アランド、中国人民元、トルコリラなど、
対円では取引できる証券会社やFX会社が多くなりました。

ただ、それなりのリスクもありメジャー通貨に比べて
情報も入りにくいのでトレードする際はお気をつけください。

【FX入門】デイトレードの収益ターゲットと主要金利国の推移

n811_chirabattakokkicard_tp_v

デイトレードの収益ターゲットと収益管理帳作成

デイトレードでお勧めしたいのは、月単位の収益目標を自分で設定して取引することです。

というのは、短期取引のデイトレードではやはり勝率は悪く、
精神衛生上、悪影響を及ぼしかねないからです。

尚、一日のレンジが狭く、思うような収益がとれないこともあるでしょう。

けれど最初の内は、負けてもいいのです。

取れるポイントが大きければ月間でこのぐらい稼げれば良いと
達成しやすいターゲットからスタートしましょう。

日々のデイトレードの記録を、トレード日記のように取引詳細を文章で残しておくと、
以降の反省材料も見つけやすいのでお勧めします。

普通の大学ノートでもワードに残していっても宜しいです。

リズムが悪い日やフィーリングが出ないので取引しない日があっても大いに結構です。

プロの著名なデイトレーダーの中でも毎日の取引の最後に必ずノートをつけていた方も何人かいました。

 

FXと株取引におけるデイトレードの相違点とは?

よく疑問として上がる株取引デイトレードとFXデイトレードの違いをまとめておきます。

株取引デイトレード FXデイトレード
  • 基本的に取引時間が制限されている
  • ストップ高、ストップ安で取引ができなくなる
  • 取引手数料がかかる
  • 大暴落時などの際、買い値が出ないで取引が困難
  • 24時間取引が可能
  • 手数料が無料
  • 有事において多少ワイドになるがプライスは提供

FXデイトレードは株取引デイトレードに比べ制限が少なく、
また手数料がかからずにデイトレード取引を行うことができます。

結果、世間で言われるような「FXはリスクが高いので怖い」という見解には疑問が残ります。

テクニカル分析的には、特に短期トレードにおいて利用しているチャートは同様なものが多いです。

 

デイトレード主要国金利の推移

ここで最近のFX取引に重要な主要国の政策金利の確認をしておきましょう。

一時は高金利通貨として取引通貨ペアーとして人気絶大であったAUD,NZDですが、
今や1.50,2.00と先日に下げてきました。

この辺の情報は、最低でも頭にインプットしておきましょう!

 

▶︎各国政策金利推移一覧

年/月 USD EUR GBP AUD CHF CAD NZD ZAR JPY TRY
2016/08 0.25 1.50 2.00
2016/07 0.50 0.00 0.50 1.75 -1.25 0.50 2.25 7.00 0.10 7.50
2016/06 0.50 0.00 0.50  2.00 -1.25 0.50 2.25  7.00  0.10  7.50
2016/05 0.50 0.00 0.50  2.00 -1.25 0.50 2.25  7.00  0.10  7.50
2016/04 0.50 0.00 0.50  2.00 -1.25 0.50 2.25  7.00  0.10  7.50
2016/03 0.50 0.00 0.50  2.00 -1.25 0.50 2.25  7.00  0.10  7.50
2016/02 0.50  0.05 0.50  2.00 -1.25 0.50  2.50  6.75  0.10  7.50
2016/01 0.50  0.05 0.50  2.00 -1.25 0.50  2.50  6.75  0.10  7.50
2015/12 0.50  0.05 0.50  2.00 -1.25 0.50  2.50  6.25  0.10  7.50
2015/11  0.25  0.05 0.50  2.00 -1.25 0.50  2.75  6.25  0.10  7.50
2015/10  0.25  0.05 0.50  2.00 -1.25 0.50  2.75  6.00  0.10  7.50
2015/09  0.25  0.05 0.50  2.00  -1.25 0.50  2.75  6,00  0.10  7.50

 

主要国の重要経済指標

デイトレードでもスイングトレードなどの中長期トレードでも、
前期の政策金利の把握同様に「主要各国経済指標」を認識することは
ファンダメンタル分析の中でも必要不可欠で、
経済指標の発達にその詳細等でも分かり易くなるのではないでしょうか?

結果によっては市場がどのように反応するかがわかりやすい説明がされていると思います。

特にアメリカの経済指標の結果はドル円相場やEURUSDなどの対ドル相場に影響を与える。

ついては、米経済指標の詳細を中心にご紹介していきます。

 

▶アメリカの重要な経済指標

%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%95%e3%82%9a%e3%83%81%e3%83%a31-1

▶ユーロ圏の重要な経済指標

%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%95%e3%82%9a%e3%83%81%e3%83%a31-2

▶ドイツの重要な経済指標

%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%95%e3%82%9a%e3%83%81%e3%83%a31-3

▶日本の重要な経済指標

%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%95%e3%82%9a%e3%83%81%e3%83%a31-4

▶英国の重要な経済指標

%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%95%e3%82%9a%e3%83%81%e3%83%a31-5

▶オーストラリアの重要な経済指標

%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%95%e3%82%9a%e3%83%81%e3%83%a31-6

▶ニュージーランドの重要な経済指標

政策金利発表、消費者物価指数、生産者物価指数、
GDP、完全失業率、貿易収支などの経済指標に対して、
NZJPY,NZDUSDは他の通貨ペアーに比べて順応しやすく読みやすいのが利点だと思います。

ほとんどの指標が、東京時間の早朝に発表されます。

▶中国の重要な経済指標

%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%95%e3%82%9a%e3%83%81%e3%83%a31-7

米経済指標の詳細認識

各国の経済指標の中で少なくとも米経済指標の詳細は把握しておきましょう!

アメリカの経済指標は毎晩のように市場にインパクトを与えており、
デイトレード取引ではとても重要な指標となります。

▶︎FRB議長議会証言

FRB議長は半年に一度、米上下両院で経済見通しと金融政策に関する証言を行う。
米国の今後の金利を探る重要で注目度も高い。
物価の安定化などを目的に1978年に制定されたハンフリーホーキンス法で定められた。
1999年にこの法は失効するも議会証言はいまだに慣例となっている。

▶︎新規失業保険申請件数

毎週木曜日に発表されるが、アメリカ全土中、
1週間で新規に申請された失業保険の数。雇用統計の先行指標としても使われている。

▶︎中古住宅販売指数

毎月25日に発表される。
所有権の移転が完了した中古住宅の販売件数、景気動向に対し先行性が高いと言われている。
中古住宅販売保留はこの指標の先行指標とされ、これも注目されている。

▶︎ミシガン大学消費者信頼感指数

毎月10日前後の金曜日に速報値が発表され、最終金曜日に確定値が発表される。
1964年12月の値を100として算出するらしい。
アンケート対象は速報値が300人、確報値が500人と差がある。
そのため、速報値と確報値には結果にブレがある。

▶︎新築住宅販売件数

米財務省が毎月末に発表する指標で前月28日から当月4日まで販売された新築住宅件数、
中古住宅販売件数が所有権の移転が完了した件数を扱うのに対して
こちらは契約書ベースの件数となります。景気の変動に対して最も先行性の高い指標の一つである。

▶︎NY連銀製造業景気指数
▶︎フィラデルフィア連銀製造業景気指数

ISM製造業景況指数を占うための先行指数として見られる。
カバーしている地区がNY連銀の管轄地域のみと狭いが市場のインパクトは小さくなく重要度は高い。

▶︎フィラデルフィア連銀指数

ペンシルバニア州、Νジャージ州、デラウエア州をカバーしている。
毎月第3木曜日に発表される。指標就業者数、失業率、在庫、平均賃金、個人所得など
11項目について1か月前と比較した現状と6カ月後の期待を
良い、同じ、悪いと選択させインデックス化したものである。0が景況感の広大と縮小の分かれ目。

▶︎S&P,ケープシラ―住宅指数

全米の主要都市圏における一戸建て住宅の再販価格をもとに
ファイサーブ社が算出しスタンダードアンドプアーズ社が公表している。
アメリカ国内の住宅価格動 向を示す最も一般的な指数の一つであり、
住宅価格は個人消費に大きな影響を与えるためアメリカ国内の景気指数としても重視されている。

▶︎消費者信頼感指数

民間の調査機関コンファレンスボードが毎月末ごろに当月分を発表する
消費者マインドを指数化した経済指標。
約5000人の消費者にアンケート調査を行い、
今現在と半年後の景況感や雇用情勢などの項目を楽観、非観で回答してもらうことで算出する。
消費者の思いをアンケートという形で集計していることから、
個人消費との連動性が高いと言われ個人消費がGDPの約7割を占めるアメリカにおいて
景況感を判断するうえで重視されている

▶︎耐久財受注

商務省センサス局が発表。新規受注、出荷、在庫、受注残高等が含まれる。
なかでも新規受注の注目が高い。毎年7月に過去5年分がさかのぼって改訂される。

▶︎地区連銀経済報告(ベージュブック)

12地区連銀の景気動向をまとめた報告書。
この報告書の表紙の色がベージュなので一般にベージュブックと呼ばれている。
このべージュブックは年8回作成さ れ、その都度、年8回開かれるFRBの金融政策決定会合である
FOMCでの討議資料となることからしても金融政策を決定するうえで重要な判断材料となって いる。

▶︎コア・PCE/PCE:Personal consumption expenditures

GDPの一項目であり重要な個人消費関連のインフレ指標。
季節的要因で変動の多い食品とエネルギー関連を除いた物価の変動率。

▶︎シカゴ購買部協会景気指数

シカゴ地区の製造業の購買担当者に直接インタビューを実施し、
景況感を指数化した経済指標。50を景気の拡大と後退の分岐点としている。

▶︎ISM製造業景況指数

ISM製造業景況指数は全米をカバー。毎月第一営業日に発表される。
一般的に景況指数とフィラデルフィア連銀製造業景気指数と
NY連銀製造業景気指数の相関関係は高いとされている。

▶︎建設支出

住宅建設、商業施設建設、公共施設建設の3区分に分けて集計。
建設支出は米GDPの約2割を占めると言われている

▶︎個人所得

社会保険料を控除した後、実際に受け取れる額を集計したもの。

▶︎個人支出

1か月前に米国民が消費支出した金額についての集計。
内訳には、自動車や家電製品などの耐久財、
全体の6割を占める外食や旅行などのサービス支出、食糧や衣料なその非耐久財がある。

▶︎PCEコア・デフレーター

GDPを構成する一項目。季節的要因で変動の多い
食品とエネルギー関連を除いた物価の変動率。個人消費関連のインフレデータ。

▶︎PCEデフレータ

変動の多い食品とエネルギー関連を除いていない物価の変動率。

▶︎中古住宅販売保留

所有権の移転を完了していない物件件数を指数化した指標。
ちなみに(中古住宅販売件数)は所有権の移転が完了―引き渡しを完了したもの。
この販売保留のう ちおよそ8割が数カ月以内に中古住宅販売件数になると言われている。
そのため、中古住宅販売件数の先行指標として注目をあびることになる。

▶︎チャレンジャー人員削減数

リクルートコンサルの米チャレンジャー・グレイ&クリスマスが発表している人員削減者数のことである。

▶︎ADP雇用統計

米国の給与計算アウトソーシング会社であるADP(Automatic Data Processing)社が発表する
民間発表の雇用調査レポート。公式の雇用統計とは違い、こちらは政府関連の雇用が含まれていない。

▶︎ISM非製造業景況指数

製造業300社以上の購買担当役員にアンケート調査を実施して作成。
50を上回ると景気拡大、下回ると景気後退をイメージさせる。増加、同じ、減少の回答をもとに算出。
過去、FRBはこの指標が50を下回った状況下で一度も利上げを行った事実がない。

▶︎非農業部門雇用者数変化

米国の雇用情勢をみるための最重要指標。農業部門を除いた雇用者数の変化のこと。
同じ日、同じ時間に発表される(失業率)とは
就業者に対する定義が異なるために必ずしも連動しない。(公表機関―労働省)

▶︎FOMC(連邦公開市場委員会)政策金利

Federal Open market Committee/米国金融政策の最高意思決定機関。
年に8回(正確には6週間毎の火曜日)に開催され、その3週間後にFOMC議事録が公表される。
FRBの理事7名、NY連銀総裁1名、地区連銀総裁4名 (各地区の持ち回り)の合計12名となっており、FOMC(連邦公開市場委員会)の議長はFRB議長が担当し、副議長はNY連銀総裁が担当する。

▶︎ネット長期TICフロー

米財務省が発表する。海外から米国証券に投資された金額。
(公表機関-米財務省)

▶︎NAHB(National Association of Home Builders)住宅市場指数

全米住宅建設業者協会に加盟する不動産業者に
今後6カ月の住宅販売の商況を予測いてもらい数値化した指標。良い悪いで返答してもらい、
良い回答率から悪い回答率を引いて出す。

* 景気先行指数総合指標P500指数、実質マネーサプライ、ミシガン大学消費者信頼感指数、
10年国債FFレート、週平均労働時間(製造業)、週平均失業保 険申請件数、消費財新規受注額、
入荷遅延比率DI,設備財新規受注、新規住宅着工許可件数。
この指標が3カ月連続でプラスもしくはマイナスで推移した場 合、そこが景気の転換期と言われている。
(公表機関―コンファレンスボード)

 

 まとめ

各国の経済指標を押さえることにより、
よりデイトレード取引を有利に運ぶことができるようになります。

初心者の内は何が何だか分からなくても、取引を行っていく内に段々と理解していけるようになります。

全体をなんとなく把握するところからのスタートで大丈夫ですので、
世の情勢にも目を向けながらデイトレード取引を行っていきましょう。

第7回 カナダドルの特徴

KD

カナダ

カナダは面積およそ1000万平方キロメートル(日本の27倍)と、
ロシアに次ぎ、世界で2番目に広い国土をもつ非常に大きな国です。

大きな地図で見る

政策金利は、数年前は高金利通貨国でしたが、
リーマン・ショック移行は1%~0.5%と低金利となっています。

以前からFXをやっている人は高金利通貨というイメージをもつ方もいるかもしれません。

 

資源国通貨

カナダは広大な国土ゆえに、金や農畜産物、天然ガス、石炭原油等、
オーストラリアやロシアと並ぶエネルギー資源が豊富な国です。

カナダドルは金属資源の豊富な豪ドル同様、代表的な資源国通貨の一つとみなされています。

ですから、コモディティ市場(先物で取引される農産物、工業材料、エネルギー物質等の市場)の値上がり時、
カナダドルが高くなる傾向があります。

 

米国との関係

カナダは米国の隣国です。
それ故、経済的にも密接に関係しています。

輸出先の殆どが米国を占めており、カナダの景気は米国の影響を強く受けています。
金利政策も、米国同調の傾向が見られます。

また、相場はカナダの経済指標より、米国の経済指標の発表で、値動きを見せたりもします。

しかしリーマンショックで経済的ダメージを受けた事から、
最近では米国頼りを止め、中国などの輸入先に手を広げています。

 

安定した経済

カナダはかつて財政赤字に苦しんでいました。

しかし政府の努力などで、現在は黒字に転換。
その後も黒字を続けています。

 

カナダドル変動の原因

カナダには原油や金が採出される事から、原油価格、金の価格等でも変動が見られます。
また先に挙げた、コモディティ市場の値動きからも影響を受けます。

しかし米国との深い結びつきから、
米国経済の動向が最もカナダドルに影響を与えると言っていいでしょう。

時にはカナダが米国より先行指標を示す事があり、
米国が下降トレンドに入る時、カナダ円などが一時的下落を見せたりもします。

また米ドルとカナダドルが同じ方向に動きやすくなる為
、値動きはそれ程無く、米国のトレンドと同様のトレンドを形成する動きが特徴として多く見られます。

アジア市場ではカナダドルの取引量が少ないので、大きく値動きする事は希です。
主な取引時間はニューヨーク市場の時間帯となります。

カナダドルの売買戦略

まだまだ米国の金融緩和政策が続く事を見越し、
一時的に上昇した時売りで入り、下落で決算する手法が比較的安全でしょう。

 

カナダ円の売買戦略は?

円安トレンドが続くのを見越して、買いを仕込む方法がお勧めです。

もしくは、90円前後まで下がるのを待ち(2013年現在の記事)、
下落が落ち着いたら買いを仕込むのもよいでしょう。

いずれにしましても、円と比較すると金利差がありますので、買いが有利な通貨と言えます。

 

第6回 スイスフランの特徴

money-1704039_960_720

スイス

スイスはベルンに首都を置く、
国土4万平方キロメートルと日本の九州ほどの面積の国です。

人口は800万人ほどです。

大きな地図で見る
政策金利は0%ですので、低金利国と言えます。

 

スイスフランの特徴

スイスフラン(CHF)はスイスと、
スイスの東にあるリヒテンシュタイン公国で使われている通貨です。

小さい国ですが、ユーロ、イギリスポンドに次いで取引量の多い通貨です。

資源国では無いので、資源の値動きに影響を受けにくく、また金融管理の高い信頼性、永世中立国である事。

国民生活が安定している事などの理由で、有事の際避難通貨として買われています。

近年の欧州の債務問題、またアメリカの金融不安や緩和政策等で、
ますますスイスフランが買われ、諸問題が解決しない限りこの傾向は続くものと思われます。

低金利通貨

スイスフランは日本同様の、低金利通貨です。
その為日本ではあまり人気がありません。
円同様、高い金利の通貨と組み合わせ、キャリートレードとして使われています。
キャリートレードとは、低金利の通貨で高金利の通貨を買い、金利差で儲けを出す手法です。

スイスフランの売買戦略

欧州の債務問題等により、スイスフランはこれ迄以上に買われている為、
時にはスイス中央銀行(SNB)による「売り」介入が入ります。

しかし一時的なもので、結局は元の流れに戻る為、大
きな変化が起こるのは、アメリカの金融緩和政策の解除。

欧州債務問題の解決等、政治的な不安が取り除かれた時と言えます。

しかし一時的とはいえ、介入時には値動きが起こるので、
スイス中央銀行等の発表等にアンテナを張って、
介入時の情報を出来るだけ仕入れておく事が肝心です。

また、ドルスイスはドル円とよく似た動きをし、長期トレンドが出来やすい傾向に有ります。

けれど日本同様貿易が主流の国ですから、
スイスフランの高騰時にはスイス中央銀行の介入が入ると思っていいでしょう。

高騰時を狙い、「売り」で入るのも一つの方法ですが、
対ドルで、有事のキャリートレードの流れに乗るのが一番やりやすいと思います。

経済リスクが高まると、円・フランは買われるというのを頭に入れておきましょう。

第5回 ニュージーランドドルの特徴

NZD-ok

ニュージランド

ニュージランドは面積27万平方キロメートルの
日本の3/4ほどの国土の人口430万人の比較的小さな国です。

大きな地図で見る

地図の通り、オーストラリアに非常に近く、オーストラリアからの影響を強く受ける国です。

ニュージランドドルの事をNZドルや、
ニュージランドの国鳥のキウイからとってキウイドルなどと呼んだりもします。

2010年〜2011年にニュージランドのカンタベリー地方で起きた
「カンタベリー地震」も記憶に新しいかもしれません。

政策金利は3.50%(2016年現在は2.00%に低下)で、高金利通貨国と言えるでしょう。

 

オーストラリアとの深い繋がり

オーストラリアと比較すると資源自体は乏しく資源国としては小規模ですが、
430万人の人口より羊の数が20倍とも言われるほど酪農が盛んな国です。

その他には観光地としても有名で、オーストラリアから多くの観光客が訪れます。

また、オーストラリアとは貿易も盛んな為、
オーストラリアの経済政策などの影響を受けやすいのが特徴です。

実際、キウイと豪ドルの動きは連動していて、とてもよく似ています。
オーストラリア同様、原油価格に影響を受けやすい点も、似通っています。

 

二度の地震による影響

2010年9月4日、現地時間4時35分にカンタベリー地方で発生。マグニチュード7.0。
2011年2月22日、現地時間12時51分にカンタベリー地方で発生。マグニチュード6.3。

この地震の影響の為、ニュージーランド経済は打撃を受け、以前は豪ドルを上回る高金利でしたが、
原油価格の高騰や米狂牛病によるオージービーフの需要が増えたオーストラリアは経済発展し、完全に逆転。

現在では両国の金利差を狙い投資する人も増えてきました。

但しニュージーランドの経済復興はめざましく、再び高金利に転ずる期待も高まってきています。

ニュージーランドドルの売買戦略

流動性が小さい為、大きな買いや売りが入ると、途端相場に影響が出ます。
その為、値動きしやすく、リスクの大きい相場と言えます。
また高金利の為、売りから入る事は得策ではありません。

 

キウイの売買戦略とは?

やはり高金利通貨の特徴を活かし、FX取引の中でもスワップ狙いが妥当と言えます。
また、2013年現在、1NZDが70円台ですので、
低予算から始められ、損失額も少なくて済みます。

円キャリートレードの流れに上手く乗ることで利益率を高めることができます。

円キャリートレード
市場リスクが高まると安定性、安全面で信用のある円が買われ、
市場が安定すると投資目的で高金利通貨等が買われる動きのことを円キャリートレードといいます。

相場に影響を与える要人発言、
失業率や消費者物価上昇率などに注目しておくと、
相場の流れが予測しやすくなります。

目安として、キウイドルとドル円とキウイ円が
同時に上昇する動きが見られる時が円キャリートレードの始まりです。

 

まとめ

オーストラリアドルに引き続き、高金利通貨国のニュージーランドについて取り上げました。
高金利通貨はスワップもあるので買いエントリーの場合は明らかに有利ですし、
比較的安定した収支が期待出来ます。

しかし、下落の際は大幅に下落することもありますので、リスク管理は適切に行うようにしましょう。

 

第4回 豪ドル円の特徴と戦略

goudllのコピー

オーストラリア

オーストラリアはキャンベラに首都を置き、
面積770万平方キロメートル(日本の20倍)ほどの広大な国土を持つ大きな国です。

反面、人口は2200万人程で、日本の首都東京の1.5倍程です。

広大な土地を生かした、農畜産業が盛んで、
レアメタル等の地下資源も豊富な有数な資源国でもあります。

先進国では珍しく、高金利通貨国でもあるのが特徴です。

 

高金利通貨としての豪ドル

一般的な高金利通貨の特徴として、
長期間のなだらかな上昇の後上昇角度が大きくなりピークを迎え、
その後一気に下落すると言うパターンが多く見られます。

高金利通貨は金利目当てで長期保有の前提で買われることが多いので流動性が少なく、
特に市場が安定しているときは、一方的に買われる傾向があります。
しかし長期の上昇後、その国の大きな不安材料等が出ると、一気に売られるという動きになります。
この動きはパニック売りとも呼ばれ大きな下落が発生します。

ある程度下落すると、再び投資家の購買意欲が高まり緩やかな上昇が始まります。

高金利通貨ですので、スワップ等も考慮するとやはり買いの方が有利です。

ですので、緩やかな上昇トレンドの時は波に乗り、
下落が始まったら速やかに決済するのが望ましいでしょう。

下落が落ち着いた時に、樣子をみて再度買い直すのが効率的と言えます。

更に効率的に取引するには、常にアンテナを張っておく必要があります。
政策金利の発表等の金融政策に関する指標は特に注視するようにしましょう。

 

資源国通貨としての豪ドル

オーストラリアは、石油や石炭などのエネルギー、
金や銀などの貴金属、鉄鉱石やニッケルなどの鉱物等、豊富な資源を持つ国です。

天然資源は国際的に価格が決まり、世界で値が同一であるという特徴があり、
原油を始めとした天然資源の価格変動の動きは、資源国通貨の値動きと酷似しています。

ここ数年新興国の発展と共に、中国への資源の輸出が増えている事から、
中国経済の動きには大きな影響を受けます。

そのため、中国の政策指標にも注意を払う必要があります。

例えば中国がより多くの資源を輸入するような場合は、
天然資源の価値が上がり、豪ドルの価値が釣られて上昇すると予想出来ますし、
逆に輸入を制限するような動きが出ると、豪ドルの価値が下がると予想出来ます。

 

豪ドル、円の売買戦略

豪ドル/円とNZドル/円等の高金利通貨は、
先述した通り、緩やかな上昇と急落を繰り返すような動きをします。

ですからデイトレードのような短期売買には向かない通貨と言えます。

上昇中は中長期での保有前提で買い、下落が発生したタイミングで売る、
その後下落が収まるタイミングで再度買いという手法が効率的でしょう。

豪ドル円は、ドル円の影響を強く受けるという特徴が見られ
豪ドル円が本格的に上昇を見せるのはドル円が下落の底から上昇に転ずる時です。

しかし2013年現在では、アメリカの景気回復の遅れ、欧州問題等投資家が二の足踏む状況の中
豪ドルの人気は上がっているにも関わらず、積極的な上値買いの動きは、目立つ程には見られません。

 

豪ドルの注意点

基軸通貨の米ドルの影響力が大きいというのは豪ドルも同様です。

米国の金融政策等で価格が上下するということは十分考えられます。

米国の金融政策には注意が必要です。

 

まとめ

さて、代表的な高金利通貨国のオーストラリアについてレポートさせて頂きました。
高金利通貨は、金利(スワップ)目当ての長期的視野で売買している人が多いですので、同じ流れに乗るのがコツです。

緩やかな上昇が続く間は波に乗り、下落が発生したら無理せず売るようにしましょう。
政策金利の発表は非常に影響力がありますし、発表内容もわかりやすいですので、必ず確認するようにして下さい。

次回はもうひとつの代表的な高金利通貨国のニュージーランドについてレポートする予定です。

これからも応援よろしくお願いします。

第3回 ポンドドル・ポンド円の特徴

money-164032_960_720

イギリス

イギリスは国土24万平方キロメートルと日本の約2/3の国土で
人口も6000万人程と(意外と?)日本より小さな国です。

首都はロンドンで、FX市場としては大きなマーケットの1つです。

EU加盟国であるため、EUの影響力が大きいのも特徴です。

 

ポンドの歴史

かつてのポンドは世界の基軸通貨でしたが、
第二次世界大戦以後国力の衰退によりドルにその座を明け渡しました。

現在、イギリスは欧州連合に参加しているものの
ユーロには参加せず、自国のポンドを保っています。
また中東のオイルマネー等も集まり、
市場の流通は世界4位と、取引の多い市場となっています。

ポンドはかつて豪ドルに並ぶ程の高金利通貨でしたが
現在は見る影も無く、0.5%と低金利の通貨となってしまいました。

しかしイギリスは経済状況に応じて、
短期間に金融政策の方針を変更する、ストップアンドゴー政策を採用しており、今
後の政策次第では高金利になる事は十分考えられます。

一概には言えませんが、インフレリスクが高まる時、ポンドが高金利になる可能性があるという事です。

 

ポンドの変動要因

ポンドが上昇する要因と考えられるのは、
政策金利の引き上げや、北海油田価格の上昇等です。

また、下落の要因と考えられるのは、国内総生産量指標の悪化やテロ。

そして中東のオイルマネーが集まる市場故に、中東情勢の悪化などが上げられます。

更にアイルランドに非常に多額な投資を行っている為、
アイルランド問題が悪化すると、ポンド売りに繋がります。

中央銀行、BOE政策決定会合等の議事録や北海油田の値動き、
また中東、アイルランド情勢などに注目すべきでしょう。

ポンドドルの売買戦略とは?

ポンドドルはスプレッド幅も狭く、価格の上下が激しい為、
スキャルピングやデイトレードなど、短期の売買を行う場合は比較的扱いやすい通貨ペアです。

但し、上下幅が非常に大きいので大きな含み損になり得るので注意が必要です。
トレンドには逆らって逆張りしたらそのまま莫大な含み損になるということも十分考えられます。
大きなトレンドには逆らわないように、注意するようにしましょう。

市場の動く時間帯としては、東京市場の終わった午後4時前後と、
NY市場の始まる午後9時前後が狙い目でしょう。

ポンド円の売買戦略は?

ポンドドルが、経済指標など好材料によって上昇した際、
ポンド円はそれに釣られて大きく上昇する傾向が見られます。

例えば、ポンドの金利引き上げなどの上昇要因が出た時、
ポンド円はポンドドルより余程速いスピードで、大きく上昇します。

そのようなチャンスを掴まえられれば、短時間で大きく利益が出せる相場となるでしょう。

 

まとめ

ポンドのあれこれ如何でしたでしょうか。

ポンドは、値動きが大きい為初心者にとっては難しい相場ですが、
日頃値の動き方を研究し、上昇要因や下落要因が出た時には、
素早くトレンドに従ってポジションを持つ事で、短時間で大きな利益産み出す魅力的な通貨と言えます。

但し、変動幅が大きいので、適切なレバレッジでリスク管理を怠らないようにして下さい。

次回はオーストラリアについてレポートします。

第2回 ユーロドル・ユーロ円の特徴

bills-496229_960_720

EU(欧州連合)

EUは27の加盟国からなる国家の総合体です。

拠点をブリュッセルに置き、EU全体では面積400万平方km以上(日本の11倍)、
人口は5億人と連合でみると非常に大きな国です。

EU加盟国の共通通貨としてユーロが生まれましたが、
EU加盟国全てがユーロを採用しているわけではなく、
イギリスやデンマークなど10カ国は独自の自国通貨を採用しています。

ユーロの政策金利は0.05%と現在では1%未満の低金利通貨です。

国家の総合体ということから、1加盟国のトラブルがユーロ全体の価格に影響を及ぼすなど
国家の連合の特性が顕著に現れるのが特徴です。

 

ユーロの歴史

ユーロは先述したとおり、1999年に誕生したヨーロッパの統一通貨です。
(現在はEU加盟国のうち17カ国がユーロを採用しています。)

ユーロが誕生したときは1ユーロ=1.17ドルとドルよりも高値でしたが、
どんどん下落し2000年には1ユーロ=0.83ドルを下回り、
その後2008年には1ユーロ=1.6ドルの高値を境に今では1ユーロ=1.2〜1.4ドルの値幅で推移しています。

統一通貨ということから流通量も多く、ドルに次ぐ、世界第二の基準軸通貨とも呼ばれています。

しかし近年、ギリシャ、スペインなどの金融不安からその信用は失墜し、存在意義すら問われています。

 

ユーロとドルの関係

2008年のリーマンショックではユーロ売り、ドル買いの動きが強まり、
2009年3月のQE1(米国量的緩和政策)ではドル売り、ユーロ買いに転換、
同年10月にはEU加盟国のギリシャの財政危機の影響で再びユーロ売りドル買い、
その後も米国の何かあるたびにユーロとドルは売りと買いを交互に繰り返されてきました。

理由として挙げられるのは、アメリカに金融危機が訪れた際、
ほぼ一貫してドル安で経済の復興を目指し、
ユーロの場合も同様で、ユーロ参加国に経済危機が訪れるとやはり、
ユーロ安で持ち直そうとする傾向があるということがあげられるでしょう。

ユーロが上がるとドルが下がり、ドルが上がるとユーロが下がるという事です。

もちろん一概に決め付けるのは危険ですが、
ユーロを扱う場合の判断材料の1つとして気に留めておくことと便利です。

 

ポンドや円との連動性

ユーロの欧州取引市場でポンドとの取引は多く、
近年はユーロ円の取引が増えたとはいえ、やはりポンドの影響も大きいと言えます。

リーマンショックの2008年8月頃のユーロドルとユーロ円の動き方は酷似していて、
同じ様に2009年10月のギリシャ問題の辺りでは、
ユーロドルとユーロポンドがやはり、酷似した動きを見せる等、この連動性は無視出来ません。

そして現在起こっている欧州問題が今後長引くとしたら、ポンドとの連動性は継続されると考えられます。

 

ユーロドルの変動要因は?

最も影響を及ぼすのは、米国の金利差でしょう。
けれど金融政策の変わり目にはトレンドも発生するので、利益を狙える大きなチャンスになります。

現在影響を及ぼしているのは、ギリシャの財務悪化。

周囲の同様財政不安を抱える国を巻き込み、
欧州全体に危機をもたらし、長期化する様相を呈しています。

更にFRB議長(アメリカの中央銀行に相当。

多くの人が、この議長を大統領に次ぐ権力者と考えている)や
ECB総裁(欧州中央銀行のトップ)やユーログループ(ユーロ加盟国の会合)の議長の、
要人発言もまた、影響を及ぼしています。

 

ユーロドルの売買戦略とは?

最も多くの決済通貨として使われている為、
ユーロドルは長期トレンドが出来やすい傾向にあり、
中期のテクニカル分析がしやすいペアと言えます。

分析傾向に沿って動く事が多いので、デイトレ、ポジショントレード等に向いています。

 

では、ユーロ円は?

世界的リスクが高まった時、ユーロ円は売りに繋がります。
リスクオン時に円が買われる動きが影響しています。

ですが現在起こっている欧州問題で大きな上昇は見込めず、
その期間も短いだろうと考えられています。

ですからユーロ円は投資の対象と考えるより、売買通貨として取引すべきでしょう。

価格変動の激しい現在、ユーロ円は短期トレンドと捉えて
デイトレ、スイングトレードの通貨対象として適しています。

 

まとめ

さて、前回のドル円に引き続き、
流動性の多いユーロに注目してレポート致しましたが如何でしたでしょうか。

ユーロ・ドル・円は三大通貨ですので、
少なくともこの3つの通貨については特徴を抑えておくと
今の相場がなぜこのような動きになっているのかの理由がわかりますし、
チャートをみているだけでも面白い発見があると思います。

第1回 ドル円の特徴

dollar-1164990_960_720

今回から7回に渡って主な通貨ペアの特徴を紹介していきます。

記念すべき第1回は、世界の基軸通貨のアメリカ合衆国の通貨『ドル』と
日本人の自国通貨の『円』の通貨ペアのドル円です!

それでは早速見て行きましょう。

 

アメリカ合衆国

アメリカ合衆国は人口3億人以上、面積は日本の25倍の960万平方kmと2非常に大きな国です。
政策金利は0.5%と低金利です。

2011年8月S&Pは、アメリカの長期格付けを史上初の、トリプルAからAA+に引き下げ、
超大国アメリカの地位に陰りが見えたものの、その発言力、政治力は圧倒的に日本を上回ります。

また、2012年6月に開催されたメキシコG20で、オ
バマ大統領の「通貨を過小評価させるための市場介入をすべきではないとG20が合意した」という発言で、
日本政府(日銀)は円高を是正するための為替介入が出来なくなり、歴史的な円高局面に突入しました。

このように、日本への影響力は非常に強く、
世界的にももっとも注目を集めているのがアメリカ合衆国です。

 

ドル円の歴史

戦後のドル円は1ドル360円からスタートしています。
しかしこの後一貫して、アメリカの経済や政治的圧力によりドル安傾向が続いています。
1985年のプラザ合意ではドル安を誘発する為市場初めての協調介入が行われ、
その後も引き続きドル安をアメリカが容認した為、1995年には1ドルが79円まで下落しています。

かつての円高の要因として、アメリカの方が日本より金利が高い、金利差があげられます。
金利差は一時的なドル上昇を引き起こすものの、結局通貨の価値が下落。
同時にドル円も下落を続けました。

またプラザ合意以降、日本の輸出が黒字続きなのも円高要因の一つです。

しかしリーマンショック以降、日米両国がゼロに近い金利に陥り、金利差が無くなった事。
近年日本の貿易先がアメリカより中国、新興国へ移りつつある事。
更に東日本大震災で一時的に貿易赤字に陥った事により、ドル円下落要は減少していると言えます。

ただしアメリカの政治力はまだ圧倒的に強い為、
アメリカがドル安容認の動きを見せれば、再びドル円は下落するでしょう。

 

ドル円に影響を与える要因

他通貨とのクロス円の取引の動きが、ドル円にも非常に大きな影響を及ぼします。

例えば、ギリシャ問題等のヨーロッパの危機でリスクが高まると
ユーロ円の売りが始まり、結果ドル円の売りも加速します。

日本円は世界市場では安全通貨として捉えられていて、
市場にリスクがあると考えると投資家達がドルやユーロを売り、円を買うという傾向があります。

逆に世界市場が安定してくると、円を売り、
豪ドルやニュージーランドドル等の高金利通貨を買うという
俗にいう円キャリートレードが行われ、
円の価値が下がり相対的にドルの価値があがるので、ドル円は上昇する傾向が見られます。

 

もう一つの要因は、アメリカの金融政策です。

アメリカの経済政策は、一度決定すると継続する傾向にあります。

現在アメリカは緩和政策をとっていますが、
これがいつまで続き、いつ引き締めに転ずるかが、ドル円上昇の時期を見極める鍵となるでしょう。

 

ドル円はこう攻めよう!

アメリカの緩和政策がとられている間は、ドル円の上昇はあまり期待できません。

ただ、世界的な景気減速の不安が高まる時、一時的ではあるものの、ドル円の上昇が期待できます。

それはまだドルが、世界で最も信頼出来る通貨として認識されている為です。

 

2007年から行われているアメリカの金融緩和により、アメリカはドル安を容認しています。

しかしこれが解除されない限りは、
ドル円の上昇は一時的なもので結局は下落に転ずるという事を、頭に入れておきましょう。

また起こり得るドル円が上昇する状況は、
ドルだけで無く債券や株も同時に下がった時アメリカが下落を止める為、ドル高誘発に動く時です。

日銀が大規模な緩和策を打ち出した時も、上昇する要因の一つと言えるでしょう。

そして市場不安が消え、世界的な景気回復、
そしてアメリカの景気回復が起こる時も同様、ドル円は上昇すると言えます。

これらの時期を、常にニュース等でアンテナを張り、
相場を見ながら予測する事で、トレードを有利に導くことが出来るようになります。

逆に言えば、そういった大きなニュースが無い限りは
ドル円は売りの方が有利という見方が強いのが現状です。

 

まとめ

さて、第1回という事でもっともメジャーなドル円についてレポートしてみました。

ただ、この情報は普遍的なものではなく、
今後の世界情勢の変化によってトレンドが転換する可能性は大いにあります。

ですので、ぜひ世界の動きにアンテナを立てて、
常に情報をアップデートしながらご自身のトレードを行っていくようにしましょう。

次はユーロに関してレポートさせて頂きます。

 

取引する通貨ペアを増やしてトレード効率アップ

mixture-69523_960_720

 

色々な人の意見を聞いていると、特定の通貨ペアだけしか取引しないという人は意外と多いのですが、
FXでは様々な通貨ペアが存在するのに特定の通貨ペアに限定するのは効率がよくありません

もちろんそれぞれのトレードスタイルに合った通貨ペアというものがありますので、
自分にあった通貨ペアが取引の中心になるということはあると思いますが、
ドル円以外の通貨ペアはよくわからないという理由で他の通貨ペアを敬遠してしまうと、
取引チャンスも限られてしまいますし、資産の運用効率も下がってしまいます。

とはいえ、存在する全ての通貨ペアの特徴を全て抑えて全部監視するのも現実的ではありません。

例えば私が取引をするときは流動性やスプレッド等を考慮して選んだ
7通貨ペアの値動きを見ながら、トレードをしています。

もちろんこれ以上の通貨ペアを同時に監視できるという方は
多いに越したことはないかもしれませんが、7通貨でも手一杯ですし、十分かなと考えています。

いきなり7通貨ペアを同時に見るというのも慣れが必要なので難しいと思いますが、
少しづつ扱える通貨ペアを増やして同時にみる通貨ペアを少しづつ増やして行きましょう。

 

なんだかんだでメジャーな通貨ペアが勝ちやすい

扱える通貨ペアが多いに越したことはないのですが、
メジャーな通貨ペアが流動性が高く、スプレッド面でも優遇されていますし勝ちやすいのは事実です。

主なグラフを見てみると、ユーロドル・ドル円・ポンドドルだけで
市場全体の取引量の50%以上を占めています。

ですので、やはりドル・ユーロ・円・ポンドが取引の中心になると思います。

また、スワップ面でメリットのある豪ドル・ニュージーランドドル等も
取引をしている人が多いのではないでしょうか。

 

その時一番勝ちやすい通貨ペアを選ぼう

その時、一番勝ちやすい(=値動きを予想しやすい)通貨ペアを選んで取引することで、
トレード効率がグンとあがります。

例えば明確なトレンドが出ている通貨ペアや経済指標などの判断材料が揃っている通貨ペアは
値動きが予想しやすくトレードに適していると言えます。

普段は取引しない通貨ペアでも、何か大きな発表があるとき見てみると
大型のトレンドが発生しているなんてこともあると思います。

同時に監視するのは無理でもメジャーな通貨ペアは時々チェックしてみるといいでしょう。

 

通貨ペアの特徴を抑える

複数の通貨ペアの方が効率がいいからといって闇雲に色んな通貨ペアで取引するのは当然NGです。

通貨ペアにはそれぞれの特徴があるので、最低限扱う通貨ペアの特徴は抑えておく必要があります。

例えばユーロが上がればドルが下がるといった相関関係がありますし、
豪ドルやニュージーランドドルのような高金利通貨は
金融政策の発表に非常に敏感に反応するといった特徴があります。

 

まとめ

今回は主に、複数の通貨ペアを扱えることによるメリットについて
説明させて頂きましたが、如何だったでしょうか。

次回から定期連載コラムとして、それぞれの通貨ペアの特徴を細かく解説していこうと思います。