スイングトレード

ボラティリティで価格変動の大きさをチェックしよう

ボラティリティ

ボラティリティとは何か?

FXをすでに取引されている投資家の皆様は、
このボラティリティという言葉を情報画面や金融関連のニュースで読んだことがあると思います。

このボラティリティとは、簡単には
「価格変動の大きさを示す指標の事」で
「各通貨ペアのある一定期間の変動率」を言います

市場関係者の間では通常
ボラが高い(大きい)、低い(小さい)というような表現をします。

例えば、ご存知のように通貨ペアの中ではGBPJPYはボラが高く、
僅か1週間の間に1000ポイント以上もの動向を見せるときも多々あります。

FX取引において取引する通貨ペアは好みがありますが、
その通貨ペアの変動率が高いということは、
収益チャンスが多いということが言えます

個人投資家の方々が、FX取引を始めるとき選択する通貨ペアは
USDJPY(ドル円)と言われていますが、
その理由は一番動いている理由の情報量も多く、
取引していて臨場感・安心感を保てるからです。

少し慣れてきて少額ながら収益を上げられるようになってきたら、
ボラが高めの異なる通貨ペアの取引にも挑戦してみましょう。

その際の注事項は以下のとおりです。

ボラが高めの通貨ペア取引における注意点

  • その通貨ペアの国の詳細や経済指標の確認(過去データも含む)
  • 政策金利の推移
  • 中央銀行および金融政策発表日の確認
  • 過去の有事における相場動向の勉強
  • その通貨の他の通貨やコモデテイ相場との相関性の確認

上記の詳細を頭に入れて
その通貨・通貨ペアに対するイメージを明確化して

出来れば、デモトレードで一定期間のシュミレ―ション取引を実施しましょう!

ドル円(USDJPY)でさえも稼ぐのは難しいのだから、
ボラの高い通貨ペアはリスクも高くて取引はそう簡単ではありません。

あくまで謙虚にアマント(取引量)を押さえて
自分に適した取引からスタートしましょう。

特に自国通貨を含まない通貨ペア
=外貨&外貨の通貨ペアは実態感が無く、
動いている理由が難解なので我々日本人はそう簡単には稼げません

 

通貨ペア別ボラティリティ表

通貨ペア別ボラティリティ表

通貨ペア別ボラティリティ表

参考:http://autofx-now.com/forex-tools/volatiliy

上記のように2016年になってからは
英国のEU離脱問題があったせいもあって
ポンドが対円、対ドルでも断トツにボラが高いのがわかります。

ドル円も米国大統領選挙後に結構動いているので
円がらみではGBPJPYに次ぐボラの高さを見せています。

このようにイベントや選挙、政策金利の変更等で
高ボラの通貨を選択するのもいいでしょう。

もちろん、ベテランの方はユーロクロスやポンドクロスなどは
元来ボラが高いので波に乗れれば大きな収益が取れることもあります。

注意しなければいけないのは、
ボラが高い通貨ペアのハイリスク・ハイリターンはもちろんのことなので
エントリー後のストップは浅目でセットアップするのが基本です。

収益が取れるときはその何倍も取れる時が必ずあります。

(より徹底したリスク管理の実施をいたしましょう。)

 

合わせてみてみたいテクニカルチャートは、
基本ローソク足+移動平均+アルファでボリンジャーバンドやMACD,あたりがいいでしょう。

ここにはあえて載せていませんが、
GBPAUD,GBPCHF,EURGBP(ロンドンではメジャー通貨ペア)とか
日本人ではあまりなじみのない外貨&外貨の通貨ペアは
もっと高いボラを見せていましたが、
最初のうちはクロス円とドルストレートの中で選択しても充分に収益チャンスはあります。

ポンドクロスやユーロクロスをあまり推奨しない理由は、
われわれ日本人にはサプライズ等で急に動きだしたときに
どちらの通貨に関わる要因なのかそのニュースを把握しにくいからです。

 

ボラを表す指数の中にVIX(ボラティリティ・インデックス)があります

その指数が25を超えてくるようだと
相場に不安定要素が増して大きな動きになるケースが多いと言われています。

ちなみにリーマンのときに80前後だったそうで
この数値が高まると急激に下落する相場には
指数を見ながらエントリータイミングを計るのに有効かもしれません。

為替レートの考え方

為替レート

FX、および為替レートは毎日のニュースで頻繁に報道されていますが、
実社会では僅か1円の上下動向が企業の利益や損失に
密接に関係していることを把握している方は多くはないのではないでしょうか。

2016年11月にはいって米大統領選挙を終えてから、
ドル円相場は徐々に円安方面上昇をみせてから、
市場心理もあるのか、FX人気に拍車がかかってきているようです。

そこで今回は、基本的な
「円安」「円高」といった為替動向について触れていきましょう。

 

円高と円安

為替レートが日本経済に多大な影響を与えるようになって幾久しいが、
円高進行があまりに進行すると自動車業界を中心とする輸出産業には痛手となります。

円安が進行し過ぎると食料品や油などの価格が上昇してきます。

石油等の資源のほとんどを海外依存している我が国にとっても、とても苦しい状況になります。

果たして適当な水準はあるのでしょうか?

歴史を振り返ってみると、日本経済の為には、
ある程度円安のほうが経済・景気は旨く回っていたのですが、
為替は多様な要因で変動していく為、
いつでも日本の都合のいいように動くものでもありません。

BOJ(日本銀行)も当局も為替動向には非常に敏感です。

そのため円高局面になると介入をちらつかせるなど、
先進国に比べて遅れ気味のマイナス金利まで導入した金融緩和策も行いますが、
目に見える杭材効果を発していないのが現状と言えます。

2016年11月現在は1$=111円前後と約半年ぶりに急激にドル高円安になりましたが、
これは主にドル要因で全面ドル高にいたった結果です。

 

為替動向は誰もわからない

忘れてはいけない東北大震災2011年3月11日。

あの時の為替の動向は良く覚えています。

瞬時にはドル買い円安にブレたのですが、
株価の急落とともにドル円相場は円高に進行しました。

色々な説があるのですが、
大きな惨事により日本が立て直しのために巨額な円を・調達する必要性が生まれるとか、
生命保険会社、損害保険会社が多額の保険料支払いの為に円が必要になる、
といった要因で円買いが進んだという説もありますが、どれも信憑性はありません。

ただ、市場の教訓として、
過去の阪神淡路大震災時に円高にぶれた事実を参照に
海外の大手ファンドを中心にドル売り・円買いを仕掛けたのだそうです。

このように、為替の変動には
1)円要因で動くケースと
2)基軸通貨のドル要因で動くケースがあることを覚えておきましょう。

ギリシャを中心とする欧州危機の場合は、円高にブレました。

しばらく100円前後で推移していたドル円が110円を超えると円安と人は騒ぎ出し、
90円を切ってくれば円高局面と世間は騒ぎ出します。

目先のレートだけではなく、中長期の動向の想定をすることが大切です。

 

固定レート・為替管理は可能か否か?

残念ながら、経済界の大物からは
「もっと国際的に徹底した為替レートの管理は出来ないのか」といった言動が聞かれるが、
アジア通貨危機や欧州のEUR導入で見られるように、そう簡単にはいかないものです。

アジア通貨危機の場合は、
199年代後半までタイバーツや韓国ウオンは
ドルペック制というドルに対してタイ政府や韓国政府は固定しようとしていました。

為替レート固定によって投資や貿易が長年の間安定的に推移して
国家にも好結果が出るのではないかという判断でした。

そこを大手ファンドが通貨価値を釣り上げて一気に売り落とすというターゲットにしたのでした。

金融界には、トリレンマという言葉がありますが、
これは石油危機時に石油価格高騰によってインフレを引き起こして
景気が後退して国債収支が赤字になるという事態になったことになる、
いわゆる「三重苦」という意味を意味するとのことです。

為替世界では、3つの操縦不可能な三重苦は以下のようです。

  • 為替レートの固定化
  • 金融政策の自立化
  • 投資や貿易の自由化

欧州が独自の金融政策を実施するためにユーロを導入、
欧州での為替を統一する事で為替レートの一本化(固定)を実現したのだが、
そもそもドイツとギリシャの経済レベルに雲泥の差があるように
通貨統合で同じ金融政策化で行動するのは無理があります。

欧州では加盟国各自に自由な貿易や金融政策の自立は無理なのです。

特に新興国や発展途上国にとっては、
金融政策は特に政治の介入や圧力で変更を強いられたり、
経済ルールも徹底されていないので為替レートを固定化する事でインフレ抑制効果も高まります。

それにより、途上国の多くはいまだに
世界的基軸通貨のドルに対して固定レート制を採用しています。

ですが、先進国のほとんどは変動相場制下に置かれています。

というのは、国債収支や貿易において自由な政策を設定したりするためには
経済状況に応じた為替レートの変動を容認するしかないのです。

ここで問題なのは、中央銀行や政府による介入で
自国に都合の良いように為替レートにインパクトを与える国があることです。

例えば、ユーロには欧州での共通通貨で究極の固定レート制であるのですが、
他の通貨に対しては自由に経済原則によって変動する変動相場制なのである。

 

香港ドル

先進国の中で7%前後のGDPを誇っている中国の1行政地区であり、
東京同様のアジアでの金融センターで有名な香港の通貨ですが、
これには固定レートが用いられています。

香港ドルは「カレンシーホールド制度」という
特別な制度でドルとの為替レートを固定しています。

その為に香港では、通常のところは中央銀行だけが発行する紙幣を、
3つの銀行を使い、それぞれに違った種類の紙幣を発行するように取り計らわれています。

  • HSBC
  • 中国銀行
  • スタンダードチャータード銀行

以上は発行額順で、各行の外貨準備高に基づいています。

香港が1997年まで英国の植民地であったことは周知の事実ではありますが、
1983年より、米ドルとのペック制で1米ドル=7.8香港ドルと固定されていました。

2005年から1=7.75-7.85香港ドルまでの変動が認められましたが、
小幅なため、香港ドル・日本円の通貨ペアの動向はほぼドル円の動向と同様になるのです。

もちろん、中国の人民元と今のところ連動して動く傾向が強いです。

米ドルと連動するのと中国元に連動する要素二つから、対円の価値が構成されているのである。

 

ドル基軸通貨時代

第二次世界大戦後、世界経済はドルを世界の基軸通貨として経済成長を遂げてきました。

1971年の金本位制廃止までで見られるように
主要国の通貨価値は全て対ドルで固定されていましたが、
先進国の通貨から変動相場制への移行をしてきました。

欧州の期待を胸にスタートしたユーロも惨憺たる状況下で
英国のEU決定もあってその価値を下げてきています。

結局いまだにUSDは強いのであって、基軸通貨としての地位にあり、
外貨準備等で各国が米ドルを保有しています。

中国通貨の人民元も所詮ドルにリンクしていて国債通貨としての評価は低い。

ならば、ユーロはギリシャやスペイン、
イタリアなどの経済状況の悪い国の脱却も起こりうる可能性も否定できません。

ユーロが制度の改革なので、欧州経済の統合を試みた大プロジェクトの効果はまだまだ先が長そうである。

中国が国際的金融市場において本当の意味での変動相場制に移行して、
アメリカが指摘しているようにオープンに自由化すれば、
今後基軸通貨の一角になりえるかもしれません。

円の場合、以前言われていた黒字円高論は2000年にはその相関性が問われています。

「貿易黒字によりその国の価値が必ずしも高くなる」という構造は崩れてきているのです。

そこで名目為替レートではなく、実質実効為替レートで見なくてはいけなくなります。

他の主要国との為替レートの平均値などで表す実質実効為替レートを
各国当局が公表している情報で確認する事が非常に大切になってくるのです。

もはや、外国為替市場の大きさは
一国や主要国だけでの規制や金融政策だけでは制御できなくなってきています。

これからは、世界レベルでの金融ルールの改築や提案が必要になってくるんでしょう。

FXの注文手法の種類

デイトレード

FX取引には色々な手法がありますが、
取り組む際には効果的にその方法を選択して収益を増やすように心がけましょう。

今回の記事は、特にFXをこれから始める方々には必見です。

 

初心者も必見!FX取引における注文手法

FX市場は24時間稼働しているので、「買い」でも「売り」でも好きな方を
新しいポジションをその時の通貨ペアのプライス(値段)でいつでも取引する事が出来ます。

始めて取引をされる方々は、
取引する通貨ペアを選んだり、スワップ金利を確認したりと
まずは「デモ取引(仮想取引)」で練習してから始めた方がいいでしょう。 

それでは、FXにおいてどのような取引手法があるのかをご紹介いたしましょう。

 

成行

現在の値段において買ったり、売ったりする方法です。

取引通貨ペア―ドル円でご説明しましょう。

現在のドル円相場が111.05-111.06と表示されているとしましょう。

  • 111.05が買いレート、111.06が売りレートとなります。
  • ドル円を買でポジションを作る場合は、111.06で買うことができます。
  • ドル円を売りでポジションを作りたい場合は、111.05で売ることができます。
  • そこでアマント(取引する量)を選択して売りか買いを選びます。

最初は証拠金も考慮して、小さめのアマントで取引した方が良いでしょう。

ポジションを作った時は後で説明しますが、
必ずストップオーダー(逆指値)を入れておくことが鉄則となります。

ポジションを成行で売買する時は、ただやみくもにフィーリングで売買するのではなく、
チャートを参考に買いのタイミングや売りのタイミングを慎重に見極めて取引すことが大切です。

取引前に最初に取引する通貨の国、経済状況や政治的問題などの「ファンダメンタル分析」と
チャートを読んで相場を考える「テクニカル分析」をある程度勉強しておきましょう。

 

指値

今のレベルではなく、
買いたいレートや売りたいレートを指定して注文を入れておく方法です。

例えば、今のドル円レートが111.05-06としましょう。

  • もう少し低い110.75に下がったところでドルを買いたいときに
    指値・110.75で買いオーダーを入れておく。
  • もう少しドル円が111.35に上がったところでドルを売りたいときに
    指値・111.35で売りオーダーを入れておく。

成行や指値で持ったポジションの利益確定の為の決済注文を入れるときにも、
この指値で売りや買いを入れて方法を使います。

 

逆指値

逆指値というのは、FX取引をする上で非常に大切な
「オーダー注文」を入れる方法です。

例えばドル円・111.06でドル円を10万ドルを買ってポジションを保有したとします。
(円貨で¥11,106,000)

しかし、買ったドル円は残念ながら、110.86まで20ポイント下がってしまいました。
(円貨で¥11,086,000円)

その結果、差し引き¥20000の損失が出ています。

 

・そこでこれ以上の損失を最大で¥50,000と決めて110.56で逆指値の売り注文(損失確定の決済注文)を入れてそれ以上下がっても損失の確定を約¥50,000

と決めておくのです。(買いでも売りでも今のレートより悪い条件での注文)

  • 初心者の多くは折角ドルを買っても、値が下がると狼狽えてしまい、
    損切りのタイミングを決めることが出来ず、
    もっと大きい損失を出してしまうことがよくあります。
    (→損の拡大を決定する事によって大損を防ぐ)
  • 成行や指値でポジションを持った時には、
    リスク管理の上で最重要なのは、この逆指値を入れておくことなのです。
    相場はいつ何時に急降下、急高騰するか誰もわかりません。
  • 逆指値のポイントは各自それぞれですが、
    勉強を重ねて自己管理ができるようにしておきましょう。

 

IFD(イフダン)-新しくポジションを持つ時

IFDとは、新たに指値注文を出す際、
その注文がエントリー(約定)した時に
利益確定注文の指値を出せる注文のことを言います。

例えば、現状に111.05-06のときに110.75の買い指値を入れて約定した時、
同時に111.65の指値の利益確定売り注文を出せる方法です

 

OCO-ポジションを持った後の注文

オー・シ―・オ―(ONE CANCEL ONE OTHER)の略で、
ポジションを持った後に
リスク管理の為にストップオーダーと利益確定オーダーを
同時に注文できる方法を言います。

例えば、成行・111.06でドル円買って保有した時に、
111.56で利益確定の売り、110.56で損失確定の売りを入れ置く方法で
どちらかのオーダーが約定した時にもう片方のオーダーは自動的にキャンセルになり、
保有ポジションはスクエアになるというものである。

 

IFO(IFD+OCO)

IFOとOCOを組み合わせた方法ですが、
新規注文と同時に注文が約定した時に
利益確定と損失確定の注文を同時に入れられる注文です。

最初から、利益確定ポイントと損失ポイントを考えての方法なので
相場をこまめに確認しなくてもリスク管理は行われており、
情報画面に張り付いている必要がありません。

 

トレール注文(ポジション保有時の決済手法)

トレール注文

トレール注文

参考:http://www.lfx.jp/trail.html

上記のように1$=100円で買ったドル円のポジションに
99円のストップオーダーを入れておいて
ロスカット幅の1円をトレール幅として設定します。

そこで順調にドル円が上昇して102円になった時には
トレール幅1円の設定した損切り注文も101円に上がります。

この時点で、1ドル100円=で買ったドル円は
101円で売っても100ポイントの利益を出せるのです。

いわゆる、利益確定の決済注文の方法です。

 

リバース注文

リバース注文

リバース注文

参考:http://zai.diamond.jp/list/fxchart/detail?pair=USDJPY&time=5m

 上記のように110.95で保有したドル円のポジションを保有したが、
111.20あたりがチャート的にも重く、
売りが厚そうだと判断して111.15で利益決定の利益確定の売りと同じレートで売り、
注文を約定して今度は売り注文を保有する方法を言います。

(ポジションは110.95買い持ちから、
20ポイントの利益確定をして新たに111.15の売りポジションをキープ)

上記のような成行、指値、OCO、IFO、IFDは
どこの会社でも標準装備しているとは思いますが、
リバースやトレールは装備されていない会社も多いので確認が必要です。

大切なことは、ポジションを持った時点で
即刻にストップだけは入れることを徹底いたしましょう。

利益確定取引はいつでもできます。

相場バランスと将来の動向を読み取る!「一目均衡」

一目均衡表

「一目均衡表」と聞くと懐かしい響きを感じる方がいるかもしれません。

私がこの世界に身を投じた80年代前半ごろ(多分、昭和55年ごろ)に、
先輩が方眼紙にローソク足でドル円のチャートを書いていたときに
株屋筋から「一目均衡表といういい相場分析表があるから」という情報をもらいました。

それを聞いて、調べてみてドル円の動向を探ろうということで、
神田・神保町の古本屋に行って7巻ぐらいの分厚い専門書を
買いに行かされたのを、懐かしい気持ちで思い出しております。

確かそれは「一目山人」という著者で
昭和40年代半ばに出版された分厚くて高額な、難解な書籍だったと覚えています。

そこで解説されていた「一目均衡表」は、
株式分析で使われ、歴史の浅い外国為替の世界でも採用された分析方法です。

時代こそ経過しましたが、一目均衡表は
いまだに現役のトレーダーも愛用している方も多くいます。

時間をベースとした変化で相場のバランスや将来の動向を読むチャートです。

 

一目均衡表の変遷

一目均衡表とは、1936年に細田悟一氏が
約2000人の業界人の7年もかけて完成させたテクニカル指標です。

ロンドンやニューヨークのディ―ラ―たち(債券や商品分野も)にも広く知られていて、
通常はローソク足のチャートと組み合わせて相場確認時にチェックできるよう、
デスクの前にあるスクリーンの中に組み込まれています。

一目均衡表

参考:http://www.tetujin-vinegar.com/cat19/post_116.html

一目均衡表は上記のチャートのようにローソク足と組み合わせて
基準線転換線先行スパン1先行スパン2遅行スパン」の
5つの線と1つの雲で構成されており、それぞれに緻密な計算式が盛り込まれています。

ローソク足が雲を上に抜けると上昇トレンド突入となり、
ローソク足が雲を下に抜けると下降トレンドへ移行するというシグナルになります。

なお、大切なのはローソク足が
雲の薄いところを抜けてしまうとトレンドの変わり目となることです。(雲の厚いところは簡単にはブレイクしないポイントとなります)

 

初心者でも分かる一目均衡表の簡単なポイント

今回は入門編ということで簡単なポイントを勉強しておきましょう!

基本となる5つのライン解説

▶︎基準線・・・過去の26日間の最高値と最安値の平均の値

▶︎転換線・・・過去9日間の最高値と最安値の平均の値

▶︎先行スパン1・・・基準線と転換線のちょうど中間値を26日先に記入したもの

▶︎先行スパン2・・・52日間の最高値と最安値を26日先に記入したもの。

▶︎雲・・・先行スパン1と先行スパン2の間の面積を表したもの。

 

一目均衡表は取引されているFX会社や証券会社の
情報画面で確認することができますが、
中には一目が見られないものもあるようです。

その場合は、他の会社の無料情報サイトでも確認ができるので、
ぜひ1度チェックしてみてください。

 

USDJPYの上抜けパターン

USDJPYの上抜けパターン

USDJPYの上抜けパターン

参考:http://www.forexchannel.net/tech/ichimoku_kinkouhyou/usdjpy.htm

 

上記のチャートは26日間の短期間の先行スパン1と
52日間の長期間の先行スパン2の関係により、
ローソク足が雲の上では強気相場になっています。

雲の上限が先行スパン1、下限が先行スパン2となりますが、
102.40アンダーに髭が見えるのは、
2016年秋の大統領選におけるトランプ氏勝利に伴った
短い間の失望売りの影響によるものです。

上記ではローソク足がクリアーに雲を上抜けており、
上昇トレンドに入ってきたことが良くわかります。

逆に2016年9月のようにローソク足が雲の下のときは弱気相場であり、
雲の上限が先行スパン2、下限が先行スパン1になっていることを表しています。

 

チャートのポイント

  • ローソク足がこの雲より上にいる間はポジションを保有してもまだ大丈夫です。
    下にあるときはまだ下がる可能性が大きいことを表しています。
  • ローソク足が雲に入り込んだ場合はトレンドの転換点であることが多いです。
    雲を下から上に突破したら上昇トレンド突入サインで、
    雲を上から下に突き抜けたら下落トレンド突入サインとなる訳です。
  • シンプルに目で見た時、抵抗線である雲を
    ローソク足が突き抜けるには力強い動向が絶対条件ですが、
    上や下に抜けたときにはトレンドの転換点(ターニングポイント)になるケースが多くあります。

 

※重要なポイント

  • 転換線が明確に基準線を下抜けしてローソク足が薄い雲を下へブレイクし、尚且つ、遅行線がローソク足を下回るようなケースを
    三役逆転」と呼びます。
    この三役逆転により、売りサインがはっきり出たと判断する事が出来ます。
  • その逆に2016年11月のUSDJPYのように、転換線が明確に基準線を上抜け、ローソク足が薄い雲を上へブレイクし、尚且つ遅行線がローソク足を上回るようなケースを「三役好天」と呼びます。
    三役好天は、買いサインがはっきり出たと判断できることを表します。

 

参考:明らかな売りサインが継続中のEURUSD

売りサインが継続されるEURUSD

参考:http://www.forexchannel.net/tech/ic

ストップオーダーとリミットオーダー

ストップオーダーとリミットオーダー

「ストップオーダー」と「リミットオーダー」

この2つの言葉を聞いたことがありますか?

この2つはFX取引をするうえで基本中の基本の物事です。

中でも、ストップオーダーはリスク管理をする上でとても大切になりますので、
今回の記事ではこの2つを改めて解説していきます。

相場を張るには、当然ながら売買差額の収益を得るために
ある一定のポイントで買ったり売ったりして、新たな建ち玉を構築します。

建ち玉をする場合は、通常、
その日見た時の現状相場で売買する方法(成り行き売買)と
このレベルなら買いたいとか、売りたいとかの
個人の希望レベルでの予約を入れておく手法のリミットオーダー(指値注文)があります。

尚、不思議に思うかもしれませんが、
現状のレートより、ある一定のレベルを下回ったら売りとか、
現状のレベルのある一定のレベルを超えたところで買いたいとかの
逆指値による建ち玉の仕方もあります。

 

ストップオーダー(逆指値注文)

FX取引において一般的な定義では、
冒頭でも述べたように新たに作ったポジションが思いのほかに逆方向に動いてしまった場合、
アゲインストに進行している状況で、自分自身が決めた損失を
リスク管理を考慮して損失決定する決済取引を言います。

 

NZDYENの場合の簡単な例)

ストップロスオーダー

ストップロスオーダー

参考:http://www.marocha.jp/order2.html

 

簡単にいえば、上記の例のように
NZ円が円安に進行すると判断した投資家が
NZ円を成り行き買いで
1NZ=77 .00円のときに100万ドル買ったと仮定しましょう。

しかし、相場は自分の読みと逆に急激にNZが売られて
結果的に75.50 円まで下落ししてしまいました。

ポジションを放置していれば、単純計算で150万円の損益が出てしまいます。

そこでチャートを確認して、
現状は76.60円(本来はポジションを持った時に入れておくのが基本)のときに
自分の判断において76.00円で逆指値売りを入れておくのです。

そうすることで、損失額はスリッページなしで100万円の損失で抑えられるわけです。

 

ストップオーダーのよくある話

よくある話ですが、個人投資家の方で
損をして決済をするのをためらってさらに大きな損失を計上したり、
マージンカットになってしまったりする方は、いまだにたくさんいると聞いています。

基本的には建ち玉をしたとき(新たにポジションを作った時)に、
個人差はありますし、証拠金に対しての影響力によっても相違はありますが、
個人で決めたポイントでストップ注文を入れて損失額を結果的に軽減する事が出来るのです。

この絶対条件を実行していないトレーダーは必ず大きな損を出してしまう時があるのが実情です。

 

ここで重要になるのが、
例えば月間22日FXを取引できる営業日があって
ディトレードで決済する条件としても
同じ55%の勝率でストップオーダーを入れるか入れないか、
自己管理・リスク管理を徹底する事です。

そうすることで、必然的に年間の収益差は大きな額になってきます。
(24時間、相場を見れません)

 

ストップエントリーでNEW POSITIONを作る

また、逆指値注文によってNEW POSITIONを作る手法もあります。

ストップエントリーとも言いますが、
チャート上重要なあるレベル(レジスタンスやサポート)を抜けたところで
あえて高値を買ったり、安値を売ったりする手法です。

これは、相場の転換期(ターニングポイント)時に非常に有効な手法になります。

もちろん、割高感や、割安感で危険は感じますし、リスクも小さくありません。

ここでも重要な点は、逆指値が約定して新しいポジションを持った場合も、
新たにストップオーダーを早急に注文しておくことを基本とします。

インターバンクのロンドンやニューヨークなどの主要市場(銀行間取引)においては
逆指値注文をSTOP BUY  ,STOP SELLと表現します。

 

しかし、長く保有していているポジションが十分な利益が出ていて、
その結果ストップセル注文で決済するのもストップオーダーです。

 

リミットオーダー(指値注文)

リミットオーダーとは、
現状レベルの価格から下がってこのレベルなら買いたい・
このレベルから上がって売りたいという
現状のレートから剥離した上下のポイントで売買の注文を出すことを言います。

簡単にいえば、今、野菜が高くてキャベツが200円で販売されているとします。

その時に「100円に下がったら買いますよ」
という注文を八百屋さんにしておく、ということです。

今持っている金の価格(現状1270ドルで買い値が1150ドル))がもっと上がって
1300ドルにきたら、売りますよという注文を
取引所に注文すると言えばわかりやすいでしょうか?

 

リミット(指値注文)は利益確定注文ではない

ここで間違えてはいけないのが、
リミット(指値注文)は、決して利益確定注文ではないということです。

簡単に説明します。

まず、ドル円を105円で10万ドルを買っておいたとしましょう。

しかし、思惑と逆に104円まで下落してしまいました。

そこで103.50円にストップを置いて
相場の上値が重そうに感じたので104.50売りの指値売りを入れておきます。

104.50円の指値が約定したとしたら、50銭×10万ドルの損失となります。

そのため、リミット=利益確定注文&ストップ=損切り確定注文とは言い切れないのです。

 

指値の置き方の違い

指値の置き方は、現状より低いレベルの買い注文や
現状より高いいレベルでの売り注文で、こちらも個人差・温度差があります。

ディトレード短期取引など、
スイングとレートやトレンド狙いの中長期取引によっても違ってきます。

しかしながら、通常ではトレーダーはテクニカル指標・チャートを参考にしながら、
あるターゲットのレベルで注文を出す指値注文(新たなポジションの構築)と
ポジションを持った後の利益確定の指値注文(利益を伴う決済注文)に大別されます。

上記で述べたような損益確定の指値注文(リミットオーダー)も指値注文です。

(たとえば、プロのトレーダーが買いポジションを持っていて、
ここまで戻れば損はするけど損失額は小さく、この前に儲かったから、
このアゲインストのポジションは少額なのでここで切れれば上々だという感じです)。

FX取引で重要な世界各国の指標発表

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経済指標とは?

各国の経済状況に影響を受けて動くFXにとって、
ファンダメンタル分析(経済の基礎条件のようなもの)は非常に重要で
その通貨価値を判断する上での大切な物差しとなります。

FX取引に置いて世界中の市場関係者、個人投資家が注視し、利用しているのが
雇用統計や政策金利などに代表される経済指標です。

 

経済指標が与える影響の例

例えば、世界の主軸通貨であるアメリカのドル価値を例に挙げてみます。

月に一度発表される雇用統計が
それまでの数値に比べ改善された結果が発表されると、
他の通貨に対して米ドルの価値が上がってドルが買われやすくなります。

反対に、結果が悪くなるとドルが売られやすくなります。

各国の経済指標は、その国の当局担当省庁や民間部門調査会社などから発表され、
短期の為替予想のジャッジメントに有効利用することができると言えます。

中長期では、その国の四半期ごとや年間の経済指標の結果の総計や流れで、
統計学的見地から為替動向判断・予測を行うことができます。

経済指標は発表された内容が良いか悪いかを見ることになりますが、
見るべきポイントは前回比に対してではなく、
厳密にリサーチされた今回の予想値と比較しての判断となります。

経済指標の情報(予想値、前回値、結果、コメント等)は
取引会社(FX.・証券会社)のホームページやブルムバーグやロイターなどの
情報画面で確認できるので、事前に調べておきましょう!

 

参考となる情報画面リンク

情報画面の代表的なものが上記となります。

各FX・証券会社で契約している情報会社が違うのですが、
大手取引会社は比較的に情報画面も充実してインフォの情報も早いです。

口座開設有無(タダか有料か?)で見られないケースもあるので、
各自で調べてみるといいでしょう!

経済指標カレンダーを記した予定表をつくり、
発表予定(日時、予想、結果、前回値など)を経済発表前に注視して
指標発表に備えておきましょう。

個人的には、出された経済指標に対して
どのように反応・判断したか?という市場関係者のレビューが
素早くコメントされているところが最良な情報画面だと思います。

その指標の重要度なども記載している会社も、わかりやすく好感が持てます。

 

経済指標を見る際のポイント

経済指標の値には、今回の結果、予想値、前回値の3つが存在します。

見るところは予想値と結果の差であり、
その結果に上下の剥離がみられると市場は大きく反応することが多いです。

前回の修正値などもすぐ後にアナウンスされる事もあるので、
瞬時の判断と、そのトータルの結果を見てから
市場が判断を覆すことも多々あるので注意してください。

大きな剥離でトレンド転換のターニングポイントに変化する事もあります。

下記にFXにおいての主要各国の重要な経済指標を載せてみましたので、
どのような経済指標なのか参照のうえ、
情報画面での経済発表カレンダーなどでお役立て下さい。

※2016年度、11月7日より冬時間に移行しますので
メインの米経済指標の発表時間は一時間遅れの東京時間22:30となります。

 

アメリカの重要な経済指標

指標名 発表日時 内容
ISM景況感指数(サプライ管理協会景気総合指数) 製造業:毎月第1営業日
非製造業:第3営業日、日本時間24時(夏時間23時)
全米供給管理協会(ISM)が製造業約350社の仕入れ担当役員にアンケート調査を実施して作成された景気指標。景気判断分岐点とされる50ポイントを上回ると景気拡大、下回ると景気後退とみることができる。
経常収支 四半期ごと、3・6・9・12月中旬 経常収支とは、一定期間の国際収支のうち、モノやサービスの形状取引による収支のこと。経常収支は、貿易収支、サービス収支、所得収支、経常移転収支のつで構成される
小売売上高 毎月第2週 小売業の売り上げの中の三ぷり調査を基にして推計、耐久財・非耐久財の各項目についても分類されている。米国においては個人消費がGDPの6割を占めることから、個人消費のトレンドを把握する指標とされている。
シカゴ購買部協会指数 毎月最終営業日 シカゴ地区の購買担当者への聞き取り調査に基づいて作成される景況感を表す指標。景況感の分かれ目を50ポイントとしている。ISM製造業景気指数と連動する。
実質GDP(国内総生産) そ半期ごと、速報値が1・4・7・10月、暫定値が2・5・8・11月、確定値が3・6・9・12月の月末25日前後。日本時間22時30分(夏時間21時30分)公表 国内総生産の総合指標。国によって様々だが、米国では一定期間中に国内で生産されるあらゆる財やサービスの合計金額。名目成長率からインフレ率を差し引いて計算する。
GDP成長率 四半期ごと、速報値が1・4・7・10月、暫定値が2・5・8・11月、確定値が3・6・9・12月の月末25日前後。日本時間22時30分(夏時間21時31分)公表 実質国内総生産の対前年増加率。
住宅着工件数 毎月第3週 該当月に黔地区が開始された新築住宅戸数を示す統計。
消費者物価指数 毎月15日前後 全国の一般消費者世帯が購入する商品とサービスの総合的な価格の動きをわかりやすくした数値でCPIとも呼ばれる。景気を見る上で一般的な指標となり、インフレなど景気判断の目安となる。
新規失業保険申請件数(イニシャルクレイム) 毎週、日本時間22時30分(夏時間21時30分) 労働省が毎週発表する失業給付を申請した失業者の数。失業給付に関する事務・財務を取り扱う州事務所から労働省に報告され、季節調査を行った上で発表されます。
生産者物価指数 毎月15日前後の木・金曜日 米国労働省が米国製造業社の販売価格の動向を測定・算出した物価指数。米国における物価水準を表す指標を生産者物価指数という。日本の卸売物価指数に近い指標。
耐久財受注 毎月25日頃、日本時間22時30分(夏時間21時30分) 輸送機器や航空機など耐久年数3年以上の財への受注額で、製造業受注のうち、先立って発表されるこの耐久財受注に市場の注目は集まっています。設備投資計画の先行指数とされる。
対米証券投資 毎月15日前後、日本時間23時(夏時間22時) 海外から米国の証券(国際・社債等を含む)へ流入した金額を表します。TICS(Treasury International Capital System)データとも呼ばれる。
非農業部門雇用者数(雇用統計) 毎月第1金曜日、日本時間22時30分(夏時間21時30分) 米国経済の最重要指標。非農業部門に属する事業者の給与支払い帳簿をもとに集計された就業者数の増減を表す。失業率の発表とあわせて雇用統計と呼び、景気見通しを推し量る上で非常に重要な指標。失業率と共に市場注目度が非常に高い。
ベージュブック FOMCの2週間前の水曜日 全国の12地区連銀から、経済情勢(雇用・生産・販売・出荷・在庫・貿易・物価)の概況が報告される。その後の金融政策のたたき台となる。
貿易収支 毎月10日前後、日本時間22時30分(夏時間21時30分) 雇用統計につぐ重要指標の一つ。経常収支の中でもっとも注目されている。市場では、前月比の増減に注目されることが多い。
ニューヨーク連銀景気指数 毎月15日前後、日本時間22時30分(夏時間21時30分) ニューヨーク州の製造業の景況感を総合指数化したものでインフレ指標として注目されている。指数がプラスになれば製造業の景況がよく、マイナスの場合は逆に悪化していることを示していることになる。
フィラデルフィア連銀景気指数 毎月第3木曜日、日本時間25時(夏時間24時) ペンシルベニア・ニュージャージー・デラウエア州の製造業における経済活動の現状を調査し示したもので、雇用・所得・賃金など11項目から構成され、仕入れ価格指数や販売価格指数などもインフレ指標として重要な総合指数。
ミシガン大消費者信頼感指数 毎月第2もしくは第3金曜日、日本じかん23時45分(夏時間22時45分) ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが実施している。消費者の景気先行きに対するセンチメント調査し数値化したマインド指数の代表的な指標。1966年の調査開始当初を100として、前月比での増減が注目される。振り幅が大きいこの指標により相場が左右されることもあります。
連邦公開市場委員会(FOMC) 約6週間ごとの火曜日、年8会開催。公表時刻は、日本時間午前4時15分(夏時間3時15分) 米国の連邦準備制度理事会(FRB)が定期的に開く金融政策の最高意思決定会合のこと。年間8回開催されるほか、必要があれば随時開催される。FFレートの誘導目標や公定歩合を決定する。市場関係者は非常に注目している。

 

欧州の重要な経済指標

指標名 発表日時 内容
ECB政策理事会 原則毎月、結果発表は日本時間21時45分(夏時間は20時45分) ECB(欧州中央銀行)理事会とは、ユーロ圏の金融政策を決定する会合のことです。毎月1回目の会合ではその時のユーロ圏における経済情勢を評価して、金融政策を決定・発表いたします。それに対して毎月2回目の会合は主に金融政策以外のことについて話し合われます。
OECD景気先行指数 毎月第2金曜日 経済協力開発機構(OECD)が発表する経済見通しレポート
経常収支 毎月25日前後、日本時間18時(夏時間は17時) 経常収支は、貿易収支、サービス収支、所得収支、経常移転収支の合計。ユーロ圏への資金流出入の度合いを示す指標として注目される。
鉱工業生産指数 翌々月下旬 鉱業と製造業が生産をしている量をまとめた指数のことを言います。景気判断をするための指数のひとつで、生産動向を測る上で最も重要な指標です。
GFK消費者信頼感調査 毎月、当月下旬 消費者マインド指数。家電屋IT関連を中心としたパネル調査で、ドイツ人2000人を対象にした調査を基に算出。ゼロを上回ると前年比で改善、下回ると悪化を示す。
GDP 四半期ごとの翌月(1・4・7・10月)15日前後、日本時間19時(夏時間は18時) ひとつの国の統計ではないので構成要素が異なりますが、独・伊の経済成長率が注目される。
失業率 毎月第1週目、日本時間19時(夏時間は18時) EU加盟27カ国の総合指数。
生産者物価指数 毎月上旬 物価水準の基準となる指数の代表格で、生産者の出荷時点での物価水準の変動を見ながら、経済動向を推し量る指標。国産鉱工業生産物のうち、約2+400品目を対象としている。PPIはProducer Price Indexの略。ユーロ圏ではこのPPIがインフレ指標として注目される。

 

英国の重要経済指標

指標名 発表日時 内容
景気先行指数 毎月第2週 景気の拡大と鈍化の転換点(景気のピークと底)の早期シグナルを示すものです。定量的指標ではなく、短期の景気動向に関する定性的情報を提供するもので、幅広い主要短期経済指標から選択されたもので構成されています。
小売売上高 翌月中旬 個人消費の動向を見る基本的な指標。小売は個人消費の約4割を占めており、英国の景気動向を占う基礎的なデータ。大手から中小まで5000の事業所が対象とされている。
鉱工業生産指数 毎月月初 鉱工業の生産・出荷の推移から経済動向を推し量る、注目度の高い経済指標。前月比の増減が注目される。詳細の製造業生産高も同時に発表される。
雇用統計 毎月15日前後、日本時間18時30分(夏時間は17時30分) 失業率と雇用者数増減が注目される。
消費者物価指数 毎月 小売物価指数、実勢インフレ率も同時に発表される。
GDP 四半期(3・6・9・12月上旬)ごと、速報値発表後、月次で2回改定値を発表 中長期の経済全体の動きを見る上で重要な経済指標。英国の景気動向は米国に先行する傾向が見られるため、世界経済の先行きを見る上で注目される。
CIPS製造業指数 毎月月初 英購買部協会(CIPS)が公表する製造業の景気見通しを指数化した指標。英中銀もインフレ指標として注目しており、試乗中も奥戸は高い。毎月月初に公表され、景気拡大・後退の分かれ目となる50が目安。
 BOEインフレレポート 四半期(2・5・8・11月上旬)ごと インフレレポートには、経済成長見通しや賃金の伸び率・住宅価格の動向などを総合的に吟味し、経済見通しを公表する。先のBOE議事録もこのインフレレポートに掲載され、市場注目度も高い。
BOE政策金利 毎月上旬、水・木2日間、議事録公表は2週間後日本時間21時(夏時間は20時) 委員会のメンバーは計8名で、金利決定は1人1票多数決で決定される。BOE議事録にて金融政策委員会メンバーの投票結果が発表される。この投票結果による金融政策の方向性が非常に注目される。
貿易収支 毎月15日前後、日本時間18時30分 対EU域外のみ翌月、全体は翌々月に発表される。
ライトムーブ住宅指数 毎月中旬、日本じかん20時 英大手不動産会社ライトムーブが、毎月中旬に発表する英住宅価格平均。不動産市場から見たインフレ指標で、市場参加者は前月比に注目する。この指数の上昇はインフレ懸念から利上げ圧力が強まるとみられており、当局者も注目する。
RICS住宅価格指数 毎月中旬ごろ 3ヶ月間での住宅価格の値上がり、値下がりのアンケートサーベイ。地域ごとに住宅価格のばらつきが生じるため、判断が難しい。

 

豪州の重要経済指標

指標名 発表日時 内容
Westpac消費者信頼感指数 毎月初旬 景況感調査は大手民間銀行が受け持つことが多く、このウェストパック消費者信頼感指数は、ウェストパック銀行とメルボルン研究所が月次で公表する消費者マインド指数。指数のめどは100-110で良好レンジとされる。
金融政策決定会合 毎月第1火・水曜日、会見は会合後、日本時間午前8時30分(夏時間は7時30分) 豪中央銀行(RBA)が行う会合で、政策金利に該当するオフィシャルキャッシュレートをはじめとする金融政策を決定する。政策金利の変更がない場合は公式な記者会見は開かれない。
 経常収支 四半期(2・5・8・11月)ごと 経常収支とは、一定期間の国際収支のうち、モノやサービスの経常取引による収支のこと。経常収支は、貿易収支、サービス収支、所得収支、経常移転収支の4つで構成される。
小売売上高指数 毎月上旬、日本時間10時30分 食品・服飾・家庭用品など細分化され、各カテゴリーごとの売上高を算出して前月比を割り出す。豪経済指標の数少ないインフレ指標のひとつで、市場注目度が高い。
雇用統計 毎月5日頃、日本時間10時30分(夏時間は9時30分) 市場では失業率・新規雇用者数・労働参加率を含めて雇用統計と呼ぶ。
失業率 毎月、翌月上旬 失業者+労働力人口×100で表す。各国共通に注目される労働需給面から見た景気動向の基本統計。(労働人口=15歳以上)
消費者物価指数 四半期(1・4・7・10月下旬)ごと 小売売上高指数と並び注目度の高いインフレ指標。1989年の100を基準に数値化、前四半期と対比される。
新規雇用者数 毎月、翌月下旬 雇用統計の一部として注目されている。内訳として、常用雇用者とパートタイム労働者に区分けされ、公表数値はこのネット値とされる。
貿易収支 毎月初旬、日本時間10時30分 財、サービスにおける貿易収支。

 

ニュージーランド(NZ)の重要経済指標

指標名 発表日時 内容
金融政策決定会合 年8回、公表は日本時間6時 NZ中央銀行(RBNZ)が行う会合で、外部識者からの政策評価(Monetary Policy Review)も受け、政策金利(オフィシャルキャッシュレート)の決定を行う。
経常収支 四半期(3・6・9・12月)ごと 経常収支とは、一定期間の国際収支のうち、モノやサービスの経常取引による収支のこと。経常収支は、貿易収支、サービス収支、所得収支、経常移転収支の4つで構成される。
小売売上高指数 毎月15日前後、インフレ調査値は四半期ごと、日本時間6時45分 個人消費を占う上で市場注目度は高く、対前月比で注目される。
実質GDP成長率 四半期(3・6・9・12月)ごと 名目GDPから物価変動を加味したもので物価、生産量の変化が表れ、経済活動が活発化どうかを見るのに適している。近年で、OECDが公表する財政赤字対GDP比「Economic Outlook」というレポートが材料視されている。
住宅着工件数 毎月最終営業日の前日 その月に建設された新設住宅の戸数で月次に発表される。インフレ・ターゲット政策を採用している国であるため、金融政策の変更の指標になることから注目される。
失業率 翌四半期 失業者÷労働力人口×100で表す。各国共通に注目される労働需給面から見た景気動向の基本統計。(労働人口=15歳以上)
消費者物価指数 四半期(1・4・7・10月)ごと、日本時間7時45分 NZ準備銀行がインフレ指標として注目する重要な指標。試乗注目度も非常に高い。ニュージーランドはインフレターゲットを最初に導入した国で、政府の目標取り決めは1〜3%に設定されている。
貿易収支 毎月、日本時間7時45分 経済成長に伴う輸入増加を背景とした貿易赤字の拡大が懸念されており、年々赤字幅は増加傾向にある。前月比での増減が注目される。

 

南アフリカの重要経済指標

指標名 発表日時 内容
ZARB政策金利 8週間ごとに 公定歩合に相当するレポ・レポートを決定する。高金利が魅力の南アフリカランドなので注目が集まります。
GDP 月次 国内総生産の総合指標。市場ではおもに前期比もしくは前期比年率が注目されます。
消費者物価指数 月次 個人消費の面から経済を推し量る指標として重要となる指標。一般的に消費者物価指数(CPI)は上昇率を示しており、市場予想と結果の乖離率および対前月比での伸び率の増減が評価される。
CPIX 月次 抵当金利を除いた消費者物価指数

 

日本の重要経済指標

指標名 発表日時 内容
失業率 毎月月末、日本時間8時30分 失業者÷労働力人口×100で表す。各国共通に注目される労働需給面から見た景気動向の基本統計。(労働人口=15歳以上)
機械受注統計 毎月10日前後、日本時間14時 機械受注統計とは、内閣府が毎月発表する指標。主要機械等の製造業者を対象とし、各産業から1ヶ月間にどれだけの受注をしたかを集計した統計。先行指標として代表的なものです。
景気動向指数(先行・一致・遅行) 毎月月初 景気動向指数とは、景気の動きを見るために、いくつかの指標を組み合わせたものをいいます。複数の指標を組み合わせることで、総合的に景気局面の判断・予測を行います。内閣府経済社会総合研究所が作成して、毎月公表しています。採用された指標を3ヶ月前の数値と比較して、改善(プラス)、変化なし(横ばい状態)、悪化(マイナス)に分類します。改善(プラス)を1、変化なし(横ばい状態)を0.5としてそれぞれ合計して採用指標数で割ると、指数を計算できます。
鉱工業生産指数 毎月月末、速報値:日本時間8時50分、確報値:13時30分 鉱工業生産指数とは、鉱工業部門の生産動向を指数化したものです。GDPと比較されるが、鉱工業生産指数に関しては毎月発表されるので、その伸び率に市場では注目がされる。
国際収支(経常収支・貿易収支) 毎月10日前後、日本時間8時50分 国際収支とは、1年間の国際取引の受け取りと支払いの勘定の記録のこと。モノやサービスの取引の流れをあらわす「経常収支」と外国への投資・外国からの借入による資産と負債の変化をあらわす「資本収支」に分けられる。
消費者物価指数(全国および東京都) 原則、毎月26日を含む週の金曜日、日本時間8時30分 消費者物価指数とは、一般消費者世帯が呼応乳する商品とサービスの総合的な価格の動きを指数化したものです。金融当局の政策を見るのに適している指標です。
GDP(国内総生産) 四半期ごと、日本時間8時50分 国内総生産の総合指標。市場ではおもに前期比もしくは前期比年率が注目されます。
GDP成長率 四半期ごと、日本時間8時51分 実質国内総生産の対前年増加率。
日銀金融政策決定会合 毎月2回程度、総裁会見は2日目15時30分 金融政策の運営を討議・決定する会合。2日間にわたり開かれ、2日目の会合終了後に行われる日銀総裁の定例記者会見は注目度が非常に高く、金融市場に大きな影響を与えることが多々ある。
日銀短観(全国企業短期経済観測調査) 四半期ごと、4・7・10月の初旬、12月の中旬 四半期に一度発表される。日本の景況判断では最も重要視され、大企業業況判断DI(Diffusion Index・ディフュージョンインデックス)に注目が集まり、全国の民間企業約1満車に現状の景況感と先行き景気をヒアリングし、その構成比率から産出される。信頼性も高い指標です。

参考:http://min-fx.jp/market/

 

中国の重要経済指標

指標 重要度 発表時期
CPI・消費者物価指数 ★★★★ 毎月10日頃
PPI・生産者物価指数 ★★★ 毎月10日頃
IIP・鉱工業指数 ★★★ 毎月10日頃
小売売上高 ★★★ 毎月10日頃
固定資産投資 ★★★ 毎月10日頃
GDP・国内総生産 ★★★★ 4・7・10・1月中旬
貿易収支 ★★★ 毎月10日頃

参考:http://www.fxciao.com/fx-fundamental/sihyo/3631/

 

スイスの重要経済指標

指標名 発表日時 内容
SVMEPMI 毎月月初、日本時間17時30分(夏時間は16時30分) 数少ない経済指標として市場注目度は高い。
KOF先行指数 毎月、日本時間18時30分(夏時間は17時30分) KOF(チューリッヒ工大経済観測所)が毎月発表する6ヶ月先の経済見通しを指数化したもの。市場注目度は非常に高い。
GDP成長率 各四半期最終月初 経済活動別の実質国内総生産の対前年増加率。経済活動は国際標準産業分類に準拠し、「鉱工業」には工業、採石業、製造業の外、電気・
失業率 毎月5日前後、日本時間15時45分(夏時間は14時45分) 失業者÷労働力人口×100で表す。各国共通に注目される労働需給面から見た景気動向の基本統計。(労働人口=16歳以上)
消費者物価指数 毎月初旬、日本時間15時45分(夏時間は14時45分) 前月・前年比で発表される。ユーロ圏の経済動向に影響されやすい。
貿易収支 毎月、日本時間16時45分(夏時間は15時45分) 月報にて公表する国際収支ベースでの数値。対前月比での伸び率が注目される。
LIBOR目標レート 四半期(3・6・9・12月)ごと スイスは公定歩合を廃止しており、中央銀行であるスイス国立銀行(SNB)が定めるLIBOR(銀行間貸出レート)を誘導目標値としている。諸外国の政策金利に相当する。

 

カナダの重要経済指標

指標名 発表日時 内容
Ivey購買部協会指数 毎月初旬、日本時間24時(夏時間23時) カナダ購買部協会(PMAC)とIvy.スクール・オブ・ビジネスと共同で発表される購入者指数。景気先行き指標として市場注目度は比較的高い。
カナダ銀行(BOC)定例会合・政策金利 年8回、会見は火曜日、日本時間23時(夏時間は22時) カナダ金融政策を司るカナダ中銀の定例会合。会合2日後にマネタリーポリシーレポートが公表される。金利動向は、市場参加者の関心が非常に高く、相場を動かす大きな材料となることが多い。
経常収支 四半期(2・5・8・11月)毎月末、日本時間22時30分(夏時間は21時30分) 経常収支とは、一定期間の国際収支のうちモノやサービスの経常取引による収支のこと。経常収支は貿易収支、サービス収支、所得収支、経常移転収支の4つで構成される。
GDP 毎月月末、日本時間22時30分(夏時間は21時30分) 個人消費支出や民間住宅投資など細かなカテゴリーごとに伸び率が公表され、カナダ中銀が金融政策を決定づける上で重要となるGDP伸び率に注目が集まっている。
消費者物価指数 月次、日本時間21時(夏時間は20時) 個人消費の面から経済を推し量る指標として重要となる指標。一般的に消費者物価指数(CPI)は上昇率を示しており、市場予想と結果の乖離率および対前月比での伸び率の増減が評価される。
貿易収支 月次、日本時間22時30分(夏時間は21時30分) 対前月比の増減が評価される。
失業率 毎月、翌月上旬 失業者÷労働力人口×100で表す。各国共通に注目される労働需給面から見た景気動向の基本統計。(労働人口=15歳以上)

参考:http://min-fx.jp/market/

トルコリラスワップ

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今回の記事では、トルコリラスワップについて解説します。

ですがその前に、簡単なトルコの知識を身につけておきましょう。

 

トルコという国

  • トルコの人口は約8000万人
    その数は、近い将来にはドイツを抜いてEU加盟国でも
    有数の人口を誇るようになる可能性が強いと言われるほどです。
  • VISTAの一員
    トルコはベトナム、南ア、インドネシア、アルゼンチンとともに
    BRICSに次ぐVISTAの一国です。
  • トルコの産業は武器サービス業が中心
    産業は地理的有利生を武器(欧州とアジアの中間)サービス業を中心に
    工業、観光、輸出(自動車)が主体。
  • インフレが起こりやすい
    いまだい経常赤字、対外債務が問題視されていてインフレが起こりやすい。
  • 経常赤字になりやすい
    経済成長していると内需が増え、
    それにより輸入が増える現象が起こり経常赤字となりやすい。
  • 新興国経済の典型をいっている
    経済成長しているとお金が必要になるため、
    外国から借金してでもインフラ整備と対外債務を増やしやすい。(新興国経済の典型)

 

通貨変動の背景

2005年1月1日、ハイパーインフレの為に
トルコはデノミを実施しIMF管理下となりましたが、翌年よりEU加盟を交渉。

リーマンショック後、リスク回避のためにトルコリラは下落トレンドに突入して
その後の円高圧力で下落は継続中です。

トルコリラは対米ドルでも売られていていますが、
更なるリスクオフになると、円買い意欲によりまた下落する可能性もあります。

但し、2016年7月のクーデター失敗事件で
37円近くから現在の水準の34円ミドルに至っています。

政情鎮圧は緩やかに進んでいるという情報もありながらも
継続的にテロのニュースが聞こえてきており、
しかしその状況下でも経済成長率は2009年以降プラスで成長継続、
2015年3.8%で2016年もIMF推定ではありますが、同水準との評価を受けています。

 

結論としては、世界経済が好転してトルコ国内の政情が安定してくれば
トルコリラ上昇の可能性もあるというところで、ジャッジは難しいところです。

※現在の政策金利は2016年10月現在で
7.50%となり2015年2月の下げからは据え置きとなっています。

今後は不透明ながら、対円でも7.50%というのは美味しいかと思います。

 

トルコリラのスワップ金利(スワップポイント)

問題はここです。

一日当たりのトルコリラのスワップ金利は、各社まちまちで大きな隔たりが実在します。

金利支払い金額が高額なので
売りからポジションを持つ投資家はいらっしゃらないはずで、
買いの場合の1リラあたり35円から115円と信じられないくらい差異が凄く大きくなっています。

そのため、取引会社はその会社の信用性や取引規模、知名度などを
慎重に探って厳選する必要があります。

 

トルコの政策金利推移

下記はトルコの政策金利の推移を表にまとめたものです。

1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2016年 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50
2015年 7.75 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50 7.50
2014年 10.00 10.00 10.00 10.00 9.50 8.75 8.25 8.25 8.25 8.25 8.25 8.25
2013年 5.50 5.50 5.50 5.00 4.50 4.50 4.50 4.50 4.50 4.50 4.50 4.50
2012年 5.75 5.75 5.75 5.75 5.75 5.75 5.75 5.75 5.75 5.75 5.75 5.50
2011年 6.25 6.25 6.25 6.25 6.25 6.25 6.25 5.75 5.75 5.75 5.75 5.75
2010年 6.50 6.50 6.50 6.50 7.00 7.00 7.00 7.00 7.00 7.00 7.00 6.50
2009年 13.00 11.50 10.50 9.75 9.25 8.75 8.25 7.75 7.25 6.75 6.50 6.50
2008年 15.50 15.25 15.25 15.75 15.75 16.25 16.75 16.75 16.75 16.75 16.25 15.00

参考:http://www.miyako-kankou.com/try.html

▶︎政策金利の変更の可能性

トルコリラ・対ドルで最安値更新をしているため
今後の政策金利の変更があり得るのではないか、ということが表から読み取れます。

▶︎トルコリラ円と政策金利の相関性

2013年からの4.50%から10.00%という金融引き締めを経て、
2014年からの10%-7.5%と大幅な緩和策で現状なNO CHANGEとなっています。
トルコリラ円と政策金利の相関性は
下に指し示したチャートのようにあまり感じられないのが妙なところです。

▶︎トルコリラ下落の原因は?

最近のトルコリラの下落の原因としては、
世界経済情勢の悪化やクーデター、国内テロが要因としては大きいはずです。

以上のことから、個人的にはどこが上昇転機になるか分からないので
もちろん浅いストップ売りは入れながら、

取引金額を押さえて超長期でキャリーする方法を推奨します。

参考のために、トルコリラの推移を日足と週足で載せてみました。

 

トルコリラ円日足

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参考:https://www.rakuten-sec.co.jp/web/market/data/try.html

トルコリラ円週足

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参考:http://zai.diamond.jp/list/fxchart/detail?pair=TRYJPY&time=1w#charttop

チャートを見てみると、クーデター前の37円あたりに大切なレジスタンスがあるが、
チャート的には39円、42円後半を超えてくるようだと
キャリートレードの妙味が出てきそうです。

ユーロ円の見通し

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ユーロ円はこの1年間で約20円以上の下落を継続中です。

短期、中長期の見通しを見てみると、
ECB理事会やドラギさんの発言でEURUSD,EURJPYも敏感に反応しています。

ですが、欧州連合(EU)から英国が離脱することによって
英国とユーロ圏加盟国の経済情勢が著しく悪化するとの懸念も消えていません。

 

ユーロ円週足チャートを見てみましょう。

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参考:http://zai.diamond.jp/list/fxchart/detail?pair=EURJPY&time=1w#charttop

%e3%82%b9%e3%82%af%e3%83%aa%e3%83%bc%e3%83%b3%e3%82%b7%e3%83%a7%e3%83%83%e3%83%88-2016-10-26-12-41-22
参考:http://zai.diamond.jp/list/fxchart/detail?pair=EURJPY&time=60m#charttop

上記チャートはユーロ円の時間足です。

これらは週足と時間足での移動平均線とローソク足のチャートですが、
超短期では113.90を明確に抜けて上昇してこなければ、
下落リスクの方が大きく見えます。

 

中長期でのレジスタンス

中長期でのレジスタンスは、114.40,114.90、116円が大きな壁に思えます。

 

政策金利変更の可能性

政策金利変更の可能性は12月にあるか否かで、取り巻く環境やニュース
(英国EU離脱問題やEU主要国のドイツやイタリアの政情不安)などにより
まだまだ欧州圏経済全体での懸念要因が払拭されていません。

そのため、将来的な追加緩和の可能性もあると思います。

 

欧州中銀(ECB)の動き

欧州中銀(ECB)は早期追加緩和には消極的とみられており、
原油価格の戻しを意識して欧州中銀(ECB)による追加緩和観測は後退しています。

それもあってリスク回避的なユーロ売りが
さらに広がる可能性は低いとみられがちですが、とにかく上昇要因が見つかりません。

尚、英国経済の先行き不安によるポンド売りは継続する可能性も強く、
EURJPYもGBPJPYに付き合うように下落の可能性もあります。

 

中国経済の減速懸念

その他にも、中国経済の減速懸念による
リスク回避の円買い意欲が強くなる可能性は否定できません。

というような背景があるため、
円に対してEURJPYが上昇する要因は今のところ感じられません。

 

影響を及ぼすであろう米大統領選

米大統領選の結果次第で(クリントン勝利はほぼ確実)
クリントン氏優勢との評価からドル高円安の流れになると
ユーロ円は上昇する可能性もありますが、
中長期的には2012年後半の108円前後
(2011年年末は99.55円―ヨーロッパ金融、主要国の株価急落)への
下落の可能性をイメージしてしまいます。

ユーロ円も心理的節目の112円50あたりを割ってくると
年内にも111円、109円あたりが意識されてくるでしょう。

 

テーパリング観測の否定

テーパリング観測の否定を背景に、
このところ高止まりしていた独10年債利回りは2週間ぶりにマイナス圏に落ち込み、
EURUSDは一時1.0916ドルと約4カ月ぶりの安値を付けています。

テクニカル的には、EURUSD自体も
重要なサポートの1.0815や1.0775を割ってくるようだと、
ストップを誘発し、下落スピードは速くなる可能性が大きいと思います。

ちなみに長期チャートを確認してみたら、
2000年に記録した1ユーロ=88.87円がユーロ発足以来の安値でした。

 

ユーロ円月足

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参考:http://zai.diamond.jp/list/fxchart/detail?pair=EURJPY&time=1mon#charttop

 

まとめ

あくまでも個人的な見解ですが、まとめといたしましては
短期では欧州、英国の置かれている状況下で
113.90、114.40、114.90あたりのレジスタンスを超えてこなければ、
112.50、111.90、111.15あたりのサポートを
ブレイクする可能性のほうが強いと感じております。

具体的には年内にクリントン勝利、
12月の米金利利上げを考慮しても110円割れの可能性も否定できないと思います。

英国EU離脱の具体化に向けて、英国のなだらかな景気減速が発生して
EUに対しての懐疑感も膨張し、ユーロ売りを誘発するであろうという理由から、
中長期的にもEURJPY、EURUSDのなだらかな下落を予想します。

スワップ金利とは?特徴と注意点

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FX取引を行っている投資家の方々は、もうすっかりご存知だと思いますが、
スワップ金利について説明いたします。

 

スワップ金利とは?

スワップ金利は、FXにおいて「スワップポイント」とも言われています。

元来、スワップという言葉は「交換」を意味していて、
外国為替市場では、SPOT(直物)とFORWARD(先物・スワップ)の売買という
二つの意味で取引されています。

日本でのFX取引の大半は、直物取引です(先物も取引できる会社もあるはず)。

簡単に言うと、日本では銀行に円を預金していても金利が低いために
金利(利息)が高い通貨を選択して外貨預金を選ぶ投資家もいますが、
これがFXになると、同様に円を売って金利の高い外貨を買うと
スワップポイントという金利収入を得ることが出来るのです。

スワップ金利とは取引通貨の日ごとに受け取れる1日当たりの金額を言います。

但し、取引する外貨が日本より金利が低い場合は、逆に利子を支払わなければいけません。

この時に基準となるのが、各国の政策金利になるのです。

ではここで、FXを取引される主要各国の政策金利をチェックしてみましょう!

 

現在の主要各国政策金利

年/月 USD EUR GBP AUD CHF CAD NZD ZAR JPY TRY
2016/10 1.50 0.50
2016/09 0.50 0.00 0.25 1.50 -1.25 0.50 2.00 7.00 0.10 7.50
2016/08 0.50 0.00 ↓0.25 1.50 -1.25 0.50 ↓2.00 7.00 0.10 7.50
2016/07 0.50 0.00 0.50 1.75 -1.25 0.50 2.25 7.00 0.10 7.50
2016/06 0.50 0.00 0.50 1.75 -1.25 0.50 2.25 7.00 0.10 7.50
2016/05 0.50 0.00 0.50 ↓1.75 -1.25 0.50 2.25 7.00 0.10 7.50
2016/04 0.50 0.00 0.50 2.00 -1.25 0.50 2.25 7.00 0.10 7.50
2016/03 0.50 ↓0.00 0.50 2.00 -1.25 0.50 ↓2.25 ↑7.00 0.10 7.50
2016/02 0.50 0.05 0.50 2.00 -1.25 0.50 2.50 6.75 0.10 7.50
2016/01 0.50 0.05 0.50 2.00 -1.25 0.50 2.50 ↑6.75 0.10 7.50
2015/12 ↑0.50 0.05 0.50 2.00 -1.25 0.50 ↓2.50 6.25 0.10 7.50
2015/11 0.50 0.05 0.50 2.00 -1.25 0.50 2.75 ↑6.25 0.10 7.50

※中国の政策金利は現在4.35%です。
※高金利が目立つのは、トルコリラ(7.5%)と南アランド(7.0%)。

 

投資家の心理と具体例

個人投資家の心理としては、例として1年間通貨の変動が無ければ、
当然ながら高金利通貨【政策金利の高い】の方が
より多い利息を受け取れるので魅力的になります。

しかし、そう簡単にいかないのがFX取引なのです。

 

下記はAUDJPYの推移(週足)チャートです。
参考:http://zai.diamond.jp/list/fxchart/detail?pair=AUDJPY&time=1w#charttop

これを見ながら解説していきます。

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例えば高金利通貨を対円で買ったとします。

2015年10月に85円で買った豪ドル円(10万豪ドルを円で買い、850円を支払う)が
1年後の2016年10月に80円(10万豪ドルの価値は800万円)になったとしましょう。

そして、豪ドル円のスワップポイントが1万豪ドルあたり30円とします。

10万ドルですから、1日につき300円金利をもらえて
年間109,500円を金利収入でもらえることになりますが、
豪ドルの価値が下がり(あるいは円高に進行して)為替差益では500,000円の損失になります。

そうなると、差し引き390,500円の損失という評価になってしまうのです。

逆に円安トレンドに乗っかれると、為替差益で儲けて
なおかつ金利収入も受け取れることになります。(キャリートレード)

 

また、トルコリラ円取引でトルコリラを買って円を売るとして、
単純な計算で解説をしてみます。

この時トルコの政策金利は現状7.5%、日本は0.1%だとすれば
年率で差し引き7.4%となるスワップポイントを受け取れることが出るのです。

但し、上記の例と同様に為替リスク(為替差益)が生じてくるのです。

 

高金利通貨のリスク

高金利通貨は、いわゆる新興国通貨でもあって、
世界的に見れば主要国通貨に対して
流通量も市場で取引する投資家数も少ないのが現状です。

なおかつ国債金融市場に置いて、
政治的にも経済的にも主要国に対して安定度が低く、
その国の安全性【債務不履行など】も低いため、
何かアクシデントが起きたら、ものすごい勢いで下落するリスクを高く持っています。

金融市場においてその国の経済ニュースを掴む事もまだまだ難しく、
投資するにはリスクが大きすぎるという理論です。

ファンドなどは、比較的安全な投資方法を選択して巨額の資金をつぎ込み、
確実に投資実績を確保していくのが、彼らの方法です。

また、金利は主要国の中で低く設定されていますが、
有事の緊急避難通貨として一時的に巨額の資金が流入する
CHF(スイスフラン)やJPY(日本円)などはリスク時における代表的な例です。

 

注意しておきたいこと

この件は意外と重要なのです、心に留め置いてください。

スワップ金利・ポイントの設定は各FX会社、証券会社によって大きな差異があります。

そこで中長期で運用する場合などは、
年間ベースでのスワップ金利収入や金利支払額はバカになりません。

FX・証券会社は顧客が取引した巨額な各通貨の決済を
毎日、取引銀行(外資系銀行、メガバンク)との間で決済業務をしておりますが、
その際の金利コストが各社とも異なるのです。

ですから、顧客に対するスワップポイントの提供が、良心的な取引会社を選びましょう!

ネットでスワップ金利比較サイトを
簡単にチェックすることが出来るので、是非調べてみましょう。

押さえておきたい日経225関連の基礎知識

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FX取引をするにあたって、ドル円相場と日経225が連動するケースが
非常に多いのはご存知だろうと思います。

通常、日経225が下がると円高に進行し、上がると円安に進行するケースが多いのです。

その相関性は以前ほど確かなものではありませんが、
ここ2005年以降の数年は、長期で見るとまだその動向には連動性がありますし、
デイリーでもそのような動きをする日が多いので覚えておきましょう。

基本的に為替の市場関係者は日経225の動向を、
アジア時間ではTOPICSなどに代表される他の株価指標よりも一番注視しているようです。

この相関性はNYダウとドル相場の動向にも
同様なケースが見られる日も多いので、NY時間には注視してみましょう。

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参考:http://www.777money.com/tameru/nikkei_dolyen.html

 

日経225とは何か?

日経225とは、日本経済新聞社が公表及び算出しているものであり、
日本の代表する東証第一部上場企業のうち「225社の株価の平均値」を加工した指数である。

この指数は、単なる株式市場のみならずに
日本経済の状況を表すTOPIXとともに大切な株式指数で、
日々の変化や敏感に相場状況を把握するために重要と認識されています。

日経225は株価の高い銘柄の動向で指数が左右される傾向があり、
歴史の長い企業が結構多いことから、
新しい産業の経済推移が反映されにくいという特徴があります。

 

日経225に関連する指数

▶︎TOPIX

TOPIXは東証一部に上場している全銘柄の時価総額を対象にした指数です。

古くも1968年1月4日を基準日【指数は100】としてその増減をポイント化した指数で、
時価総額が大きい銘柄の動向に影響を受けやすい特徴を持っています。

なぜそのような特徴を持っているのかというと、
TOPIXは時価総額(発行済み株式数×株価)を対象に算出している為です。

▶︎JASDAQ

JASDAQインデックスは、ジャスダック上場企業の時価総額から算出する指数で、
算出にはTOPIXと同様の方法が取られています。

▶︎JPX日経インデックス400

新しい株価指数で、市場の動向を感じる指数です。

東証、マザーズ、ジャズダックに上場している代表銘柄400者の銘柄を指数化しています。

 

尚、日経225とJPXは入れ替えもありますが、
日経225の場合は毎年10 月 第1営業日に見直しが公表されます。

これは、大手企業であっても経営統合があったり、新たに上場した優良企業も多々あるためである。

 

日経225先物

日経225で株価指数先物取引が対象。

取引単位は日経平均株価を1,000倍にした金額が1枚(最小取引単位)ですが、
弟分の日経225先物miniは、個人投資家向けに開発されたものとなるので
これの十分の一のスケールで取引が可能です。

取引は、上場証券取引所の大阪取引所、シンガポール証券取引所、シカゴ商業取引所(CME)。

日経225先物は、FXと同じように証拠金【担保】を積んでの方法で
CMEから取り入れた「SPAN」という証拠金の計算方法が用いられる、
いわゆる信用取引に似た取引形態です。

日経225先物は通常の株式の信用取引が約3倍の金額を取引するのに対して
証拠金に対して数十倍の取引が出来ます。

このように、レバレッジが大きい分だけ証拠金を上回る損失が発生するケースもあるため、
取引の際は慎重かつ注意が必要となります。

 

動向は日経225の動向と連動する

もちろん、その動向は日経225の動向と連動します。

例えば、NY市場の日経225先物のプライスが東京時間よりも100円高い終値でしたら、
東京市場の現物の日経225は、通常ではそのあたりでスタートします。

現物に比べて、先物は高くなるか安くなるかを取引します。

取引形態は、株式で言う銘柄にあたる限月取引で特別清算指数SQで決済、
各限月の満期日である第二金曜日(SQ)の一日前の営業日を最終取引日とします。

その日に決済されない場合は、SQ当日に自動決済されるのです。

日経225先物は取引できる期間が決まっていますが、その満期月を限月と呼んでいます。

これは株式の銘柄と考えてください。

3月、6月、9月、12月のうち13の限月が取引できるわけです。

1例として2016年3月時点の仮定ですと限月取引は以下のようになります。

2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
2016年
3月限SQ日〜
6月限取引最終日
3月限
6月限 6月限 6月限 6月限 6月限
9月限 9月限
12月限 12月限 12月限 12月限 12月限

 

日経225に関する最近の傾向と注意事項

日経225に関して、市場関係者によると以下の意見が確認されています。

日本株とドル円相場の相関性が強い

2005年以降、とくに2012年以降をみると
日本株とドル円相場においての相感性は強かったように確認できます。

これは、最近ではなかなか効果が出ず評判が少し落ち気味のアベノミクスへの期待感と
海外大手投資家やファンドの為替ヘッジが主要な理由と言われています。

このことから、安倍さんおよびBOJの金融政策期待感が継続されている内は、
日本株の動きがどうなるのか・・・特にアジアタイムはドル円相場に影響を与えそうである。

インパクト大!大きく仕掛ける投資家の手口

大手投資家やファンドの手口として、巨額の証拠金を投入して先物価格を買いから入り、
現物も大量に買って株式市場に大きなインパクトを与えるような手口があります。

もちろん、売りからの仕掛けもあって現物空売り、先物の本気売りといった方法で仕掛けたりもします。

最近では中国の重要指標の結果直後に日経と連動する事も多いので、
大きく仕掛けてくる輩もいると聞いております。

これは、シカゴの日経225先物終値を参照に、為替の短期テクニカルチャートをミックスして、
東京市場に向けての為替と株のポジションメイクも自分のやり方を見つけだせば、
かなり有効だと手段かと思われます。