覚えておきたい為替の先物取引

 

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FX取引をすでに何年もやっている投資家の方も
キャリアの短い方も結構ご存知ない方々が多いと思いますが、
為替には直物取引と先物取引の2種類があります。

直物も先物も値段が取引日に決まるのは同じですが、
簡単にいえば直物の決済は今日、先物は将来ということです。

そうです、決済日が異なるのです!

日本の投資家がFX会社や証券会社で取引しているのは、直物といいますが、
例えば、旅行で米国に行くときに銀行に行って円を売ってドルを買う、これが直物取引なのです。

実際の銀行間取引での直物取引の決済は2日後となります
(FXで取引した直物取引は、FX会社、証券会社が銀行と2日後に決済取引を行っているのです)。

ここから、先物取引の実際をお話ししたいと思います。

 

先物市場の原理

例えば、米国ではHONDAのバイクが結構人気がありますが、
来年の10 月末にアメリカの大手バイクチェーン店会社より
バイク代金1億ドルが入金される予定だと仮定します。

そして本日が10月末でドル円相場が100.00ちょうどだとします。

そして1年後(来年10 月末)においても同じレートで100.00だとすれば100億円になりますが、
これらのバイクにかかった製造コストは85億円とします。

100億円が米国から入金されるまえに何もしないで入金を待っていたら、
来年の10 月末に急激な円高になってドル円は80円まで下落してしまいました。

5億円の大損となってしまいました。

そのような事態にならないために先物市場が大切になってくるのです。

 

先物市場の決済は将来(来年10月末)でも値段を今日決まります。

値段さえ決めてしまえばHONDAの国際部財務課の担当者は
来年の10月末まで採算割れのリスクもなしに安心して他の仕事に没頭できるのです。

そこでHONDAの担当者は10月末決済分の値段を決めておこうと
みずほ銀行に来年の10月末のドル先物の売りレート(みずほの買い)を聞くのです。

ここで来年10 月末のレートを同じ100.00円でドルを売れるかというと売れません。

将来のドル円相場は基本的に直物相場より安くなるのです。

なぜならば、米国の金利のほうが円金利より高いのが理由です。

これをディスカウントレートといい、逆はプレミアムレートと市場では呼んでいます。

 

そこでその時の1年物ドル金利が2%、1年物円金利が1%と仮定します。

ここでの1年物ドル金利とは、銀行からドルを借りる時、預金する時の金利をいいます。

仮に100万円を持っていて上記の条件で1年先のドルの直物はいくらになるでしょうか?

円で持っていたら(預金)、金利は1%なので101万になりますが、
ドルで預金したら1万ドルが1万200ドルになる計算です(手数料含まず)。

 

シンプルにどちらで預金したら得かわかりますよね。

しかし、1年後のドル円相場がどうなっているか、
いくらでこの1万200ドルを円に換えられるかわからないということです。

1年後の先物が100円でしたら、102万もらえることになります。

円預金の場合は101万ですから、誰しもドル預金に走ります。

 

ということは、

 

ドル円直物   ドル1年物金利2%
1ドル100円   円1年物金利 1%   保有金額100万

円預金の場合  100万×1.01=101万
ドル預金の場合 1万ドル×1.02=102万

100万×1.01=1万ドル×1.02×X
      X=99.02

上記のように両国の金利差で先物価格は計算されます。

 

そこでHONDAの場合は、1年先に1億ドル入金予定でしたが、
ドル円相場に変動が無くて100円でいたら100億円はいることになりますが、
95円でしたら、95億円しか入らないことになります。

みずほ銀行に金利計算をして1年後のレートをだしてもらい、
そこで為替ヘッジを99円02銭で1年の先物予約をしてリスク回避をするのです。

 

期間が長ければ、リスクも大きくなり大変なことになります。

ここにもインターバンクで先物レートが
短期期間から10年物まで各通貨ペアーごとに常にプライスがたっています。

実際の輸出予約、輸入予約などの期日は商品や取引形態によって様々で年換算で計算します。

 

大手輸出企業の多くは為替変動によるリスク回避のために対銀行で輸出予約をしています。

輸入企業は逆に輸入予約で上記の例でいえば、1年後の買い予約をするのです。

その期日や決済通貨と円との金利差によっても変わってくるが、
メーカーや商社は銀行との間では実需のカバーということで
常に為替予約が行われていることを頭に入れておきましょう。

以前(個人のFX取引が認可される前)は実需原則といって
外為法によって管理されていてそれ以外の目的での外貨の売買は禁止されていた時代もありました。

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