原油取引の3大指標と原油価格変動

原油

原油取引の3大原油指標

原油取引の3大原油指標は以下の3つです。

  • WTI(高品質のテキサス産でニューヨークのマーカンタイルで取引)
  • 欧州産の北海ブレンド
  • 中東ドバイ

そのうち、代表格とも言えるのが1番目のWTIです。
通常、我々金融関係者がウオッチしているのは
WTINY原油)といっていいでしょう!

この記事では、そんな「原油」に関してまとめていきたいと思います。

 

2016年の年初から原油価格が急落

2016年の年初から原油価格が急落し始めました。

2月には1バレル=26ドル台までの安値をつけて120円台を割り込んでからの
円高進行を覚えている投資家の方々も多いと思います。

 

原油価格が下落は円高要因の一つ?

今年の口明けからの原油価格の下落は円高要因の一つであると市場関係者は認識しています。

その裏には、需要と供給の関係や、
シェールオイル生産国である米国と中東原油産出国の駆け引きなどの因果関係も絡まって、
リスクオフに伴って円高が進行したのですが、
アメリカの経済にとっての産業構造の中でも原油は大きな比重があります。

 

原油価格の下落は約20年ぶり

約20年ぶりの原油価格の下落によって、
利上げ構想が遠のいて景気が後退して円高に進んだともいえるところであります。

ドル円の推移をみても、原油価格が高いときには、ドルは対円でも堅調な動向を見せていました。

一時、最近では1998年以来の安値の26ドル台までに落ち込んだ原油価格は、
OPEC減産協議でその価格を取り戻し、50ドルアッパーまでの回復を見せましたが、
2016年11月初旬には45-47ドルあたりに緩んでいます。

原油価格

参考:http://www.garbagenews.net/archives/1876659.html

 

2016年11月以降の見通し

これからは、11月末の最終合意を決めたいOPEC総会での話し合いの結果に影響を受けそうです。

結論が何かの理由で合意に至らなかった場合は、
結論が持ち越しとなり新たな下落防御ともなりえる可能性も想定できます。

尚、先日のFOMCでも明確な12月の利上げに関する意思表示が示されなかったことから、
その先行きはいまだクレーなところがあります。

逆に利上げをしても原油価格の下落要因となって円高材料に陥る可能性も否定できません。

しかしながら、原油価格とドルの相関性については
時代・世界の経済情勢によって正相関になったり、
逆相関になったりと変化があり、簡単には理論では結論が出るものではありません。

 

原油価格のもたらす効果とは?

基本的な解釈としては、原油価格の上昇は、原油産出国にとってプラス効果を与えて
原油価格の下落は、産油国にとってマイナス効果になります。

OPEC非加盟国でありながら
有数の原油輸出国・産出国である産油国であるロシアにとっては
通貨としてのルーブルに対しての影響だけではなく、
一国の景気に原油価格の動向はおおきな影響を与えることになります。

FXの世界で一般的に原油価格が下落すれば
売られる通貨としては、豪ドル、カナダドル、NZドル、南アフリカランド、トルコリラなどの
資源国・新興国通貨が影響を受けやすいのも事実です。

 

安全通貨にはどう影響するか?

逆に安全通貨との認識がある円、ドル、スイスフランなどには、
原油価格の上昇はマイナス要因となり、売られやすくなるのです。

マクロ的な見地からは、米ドルと原油価格は、
基本的に逆相関の関係にある原油価格が上昇すれば、ドルは下落しやすく、
原油価格が下落すれば、ドルは上昇しやすいと考えられています。

第二の通貨であるユーロは、
ドルと対比して油が上がればドル売りユーロ買いになる傾向が強いということです。

 

原油安―円高の動向はなぜ起きたのか?

2016年に入っての原油価格の下落に伴う円高の要因は、
原油価格の下落の為に油の過剰供給に伴って需要が低下して経済活動も低下となり、
資源株からNYを中心にした株価低下・リスクオフとなり、
世界経済の先行き不透明感から、安全通貨である円買いが優勢だったという解釈になります。

尚、背景には急激な原油価格の下落に伴って
豪ドル円・カナダ円等に見られたように
資源国通貨売り・円買いのいきおいも非常に強かったことも見受けられました。

同時に世界の中で有数な車社会である米国も、
原油価格の低下に伴ってガソリン価格も低下して物価の下落を生んでしまい、
更なる利上げ期待も後退要因となってドルも売られてしまったことも言えます。

 

このように原油価格と通貨の価値の関係は多種多様な背景があって、
ドルと原油の相関関係が一時的に強くなる局面もあった事実も考慮しても、
米国の12月利上げの可能性も含めて、金利差を前提にしても簡単に判断することができません。

 

2016年11月に出た記事としては、

石油輸出国機構(OPEC)加盟国が原油相場の押し上げに向け、
減産割り当てなどを協議する高官会合が28日、
ウィーンのOPEC本部で22間の日程で開幕した。

29日にはロシアやブラジルなど非加盟の産油国を交え、
協力を模索する目的で行われたが、
明確な結論は11月のOPEC総会までとりあえず持ち越しとなったが、
バルキンドOPEC事務局長は会合の冒頭で
「OPEC加盟国も非加盟国も、共通の目的のために協調行動を取るべきだ」と訴えた。

(出元 ロイター社)

 

週明け31日のニューヨーク商業取引所(NYMEX)の原油先物相場は、
主要産油国による協調減産の実現性に懐疑的な見方が広がり、大幅に続落した。

米国産標準油種WTIの清算値(終値に相当)は
前週末比1.84ドル安の1バレル=46.86ドルと、約1カ月ぶりに47ドルを割り込んだ。

石油輸出国機構(OPEC)は29日、ロシアなど非加盟国との会合で、
原油相場の安定化に向けた生産調整について協議したが、具体的な進展は見られなかった。

(ブルームバーグ社) 

 

一方、世界銀行の声明は以下のとおりです。

OPECの減産合意により価格は上昇へ

2016年10月20日、ワシントン— 世界銀行は、
これまで長期にわたり生産量に上限を設けてこなかった
石油輸出国機構(OPEC)が事実上の減産に向け動き出そうとしている事を受け、
2017年の原油価格見通しを1バレル当たり53ドルから55ドルに引き上げた。

原油、天然ガス、石炭を含むエネルギー価格は来年、
7月の予測を上回り、ほぼ25%近く急騰すると見られる。

今回の上方修正は、世界銀行の「一次産品市場の見通し」最新版によるものである。

2016年の原油価格見通しは7月時点から変わらず、1バレル当たり平均43ドルと予測されている。

来年は原油に牽引されエネルギー価格が大きく上昇するだろう。

しかし、OPECの合意内容の詳細や実施の見通しがまだ不透明なため、
今回の予測はかなりの不確定要素を伴うものである。

ただ、今回の合意が実施されれば、原油市場に大きな影響をもたらすことは間違いない。

2017年、ほとんどの一次産品価格は需給が逼迫するため緩やかに回復するだろう。

http://www.worldbank.org/ja/news/press-release/2016/10/20/world-bank-raises-2017-oil-price-forecast

 

上記で紹介した記事のように、
2016年11月末でのOPEC総会後のコメントが当面の原油価格の動向のカギとなりそうです。

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