ヘッジファンド

ヘッジファンドとは

最近、経済や為替情報の記事もしくはTVのニュースで
ヘッジファンドのことを耳にした投資家の方々は数多いと思います。

HEAGE FUNDとは、富裕層や機関投資家、大手民間企業の代替投資の投資対象のことを言います。

市場環境には関係なくして、ある一定期間中に絶対的な運用実績を上げる
プロ集団の私募ファンドの総称のことである。

彼らの投資先は、債権、株式、為替、商品、不動産など多種多様で運用実績を上げるのです。

彼らのターゲットは富裕層がメインですが、
機関投資家などが基本的には1億以上の投資金額を彼らに託していますが、
最近では個人相手に日本円で500万ぐらいの小額からのファンドもあるそうです。

下げ相場に強いヘッジファンド

ヘッジファンドは元来下げ相場に強いといわれていて、
株なら空売り、為替なら売りからという手法で収益と運用を上げています。

たとえばFXの相場でポンド円が下落トレンドに突入したときに
巨額の金額を挿入して市場に強力なインパクトを与えて更なる下落相場へと導き、
相当額の収益を上げたといえば、わかりやすいでしょう。

マクロ系ヘッジファンド

呼んで字のごとく、簡単に言えばマクロ分析で相場分析をしながら巨額投資をするファンドです。

ファンダメンタル分析によって近い将来の相場を予測して投資をするのです。

以前、高金利通過が多かったときには、高金利を買って円を売りながら、
相場の上昇を待ち、なおかつスワップ金利もふくめてごっそり収益を上げていた事実もあります。

モデル系ヘッジファンド

こちらはチャートなどのテクニカル分析をもとに、
金融工学やコンピューターの専門家を雇用して市場心理や投資傾向を分析して
アルゴリズムトレード手法においてシステム的なトレードを得意として収益を上げているファンドです。

運用期間としては、マクロ系と比較して短期間が圧倒的に多く、
短期集中型で決済も早いのが得意なファンドです。

ここで言うアルゴリズムトレードとは、
コンピューターにあらゆるデータを分析させて自動売買をさせることと考えてください。

市場ではモデル系はすばしっこいトレードをするので
決済なのかポジションメイクなのかわからないことも多いのです。

逆にマクロ系のデカ玉が入ったとかわかったときには、後追いでも乗っかって儲けることもあります。

しかしながら、依然とは株式市場、債券市場を中心に市場環境も変貌して
この低金利時代にファンドの運用実績も軒並みダウンして、ヘッジファンドとの契約を解約が多くなってきました。

当然ながら、運用総額は減ってくるわけですが、
減ったといっても世界中のヘッジファンド運用資産額は巨額で
なんと2015年には310兆円（ちなみに2013年は263兆円）にも達していて
資産へのレバレッジを考慮すると大変な金額で市場に影響力があるということです。

尚、日本の投資家のファンドへの投資総額の比率は世界中の10％前後といわれています。

現在、国会でも問題視されている世界一の公的資金運用法人のGPIFの資産総額が140兆円といえば、
現在も尚、やはりすごい金額を運用しているのです
（もちろん、退職金や公的年金運用もヘッジファンドの客の一部である）。

日本人の投資家が、ヘッジファンドを購入する手段

• 投資助言会社などのサポートを受けて直接に海外のヘッジファンドに投資。
• プライベートバンクを通じて投資。
• 海外ファンドをわが国の投資形式に仕立てた商品を日本の証券会社を通じて購入。

最近の運用総額トップ10ヘッジファンド

1. ブリッジウォーター・アソシエイツ／1695億ドル／米国／グローバル・マクロ
2. AQRキャピタル・マネジメント／649億ドル／米国／グローバル・マクロ
3. マン・インベストメンツ／500億ドル／英国／CTA
4. オクジフ・キャピタル／472億ドル／米国／マルチ・ストラテジー
5. スタンダード・ライフ・インベストメンツ／353億ドル／英国／マルチ・ストラテジー
6. ブラックロック・オルタナティブ・インベスターズ／318億ドル／米国／マルチ・ストラテジー
7. ウィントン・キャピタル・マネージメント／311億ドル／英国／CTA
8. バイキング・グローバル・インベスターズ／303億ドル／米国／グローバル・マクロ
9. ミレニアム・マネージメント／292億ドル／米国／マルチ・ストラテジー
10. ローン・パイン・キャピタル／290億ドル／米国／株式ロング・ショート

参考資料：https://zuuonline.com/archives/106813

しかしながら、年金資金を中心にヘッジファンド離れが進んでいるといいます。

オランダの年金運用大手PPZWやアメリカのカルバース（カリフォルニア州職員退職年金）などが
ヘッジファンド運用を取りやめ、AIGグループもHFへの投資額を前年度の50％に減額しているといいます。

やはり、その原因はパーフォーマンス悪化（運用利回りの低下）によるものらしい。

その中でCTA（主力戦力・運用手法の名前で今ではHF全体シェアの10％以上）は堅調な収益を上げているらしく、
上記のランキングでも3位と7位を記録している。

かつての英雄でBOEを苦しめたジョージソロスファンドは、
どちらかというとシステムトレード手法でグローバルマクログループの代表者とも言えます。

商品アドバイザーみたいな名前ですが
金融工学理論でコンピューターを駆使してロボットが24時間中、商品だけではなく、
株や債権、ＦＸにおいて世界中の市場で自動売買をしているといいます。

特に先日までのOILの下落で巨額の実績を上げたということである。

普通、HFの運用フィーは2％前後と高く、
ターゲットを超えた場合のインセンティブ報酬は20％前後が相場らしい。

そのために当然な話だが、運用実績が好調なファンドに多額な資金が集まるが、
最近のように相場環境が深刻で実績が芳しくないファンドは資金流出が目立ち、
消えてしまうところも少なくないという。

インターバンクでのファンドの出現の確認

インターバンクにおいて一般の投資家は、
FX市場においてヘッジファンドのオーダーなどの情報はわかりません。

しかしながら、結果的にトレーダー仲間の情報で
あのポイントで巨額な買いが某筋から出ていたらしいというような話は聞けることはあります。

アマントが半端でないから、オプション玉かファンド玉かと思うことは多々あります。

最近のHFのおかれている厳しい現状がわかる記事を紹介します

まるで狙い撃ちか、嫌がらせのような記事の嵐だけど、
それだけ存在感の大きかったHFの退潮傾向が激しいということなのでしょう。

▶︎ヘッジファンド資金流出、著名ファンド狙い撃ち－機関投資家心変わり
大規模で知名度の高いヘッジファンドが顧客資金の流出に見舞われている。

28年前にヘッジファンドを設立したリチャード・ペリー氏のペリー・キャピタルの運用資産は
40億ドル（約4100億円）と、昨年９月の100億ドルから急減した。

▶︎資産が流出しているのはペリー氏ばかりではない。

ジョン・ポールソン氏のファンドの運用資産も2011年から減少傾向にあるが、今年はさらに15％減った。
ダン・オク氏のオクジフ・キャピタル・マネジメント・グループの資産は392億ドルと年初の446億ドルを下回っている。

▶︎ヘッジファンド・リサーチのデータによれば、ヘッジファンド投資家は今年１－６月に233億ドルを引き揚げた。

これは金融危機以降で最大。
２兆9000億ドル規模の業界全体にとっては１％に満たないが、資金流出は大規模ファンドに集中した。

▶︎過去10年、ヘッジファンドに資金を配分した年金基金などの機関投資家は
著名ファンドを選んで投資したが、リターン低迷を受けてこの資産クラスを敬遠しつつある。

▶︎ペリー氏は08年まで通年成績がマイナスになったことがなかったが、同年は旗艦ファンドで28％の損失を出し、
その後は通年でのプラス成績が４回しかない。

▶︎オクジフの運用資産は今年12％減少。

アフリカでの贈賄疑惑があるほか、主要ファンドでの年初からの運用成績もわずか0.4％のプラスとさえない。
５年前のピーク時の380億ドルから運用資産が３分の１以下になり、今年に入ってからは22億ドル減少した。

▶︎それにしても60%の資金流出というのは深刻です。

システムインフラから人的資源に至るまで相当のコストカットをしないと追いつかないでしょう。

▶︎狩られる側に回った日本国債の利回りハンター、超長期債は９％の損失

日本銀行による前例のない金融緩和策の「総括的な検証」まで、あと１週間余り。
国債市場では検証結果を想定して超長期債の利回り上昇に拍車が掛かり、
わずかな利回りの争奪戦を繰り広げていた投資家は苦境に陥っている。

▶︎新発20年債利回りは12日に0.475％と３月16日以来の水準に上昇。

財務省はこの日、20年利付国債の入札を実施する。
ブルームバーグのデータによると、残存期間20年以上の日本国債の７－９月期収益率はマイナス8.7％。
国債利回りは７月までに全ての年限で0.1％未満に下げて過去最低を更新したが、
同月末からは金融緩和の先行き不透明感から上昇傾向に転じている。

▶︎ＪＰモルガン証券の山脇貴史チーフ債券ストラテジストは「マイナス金利の深掘りはあり得るが、
超長期債の利回りがあまり下がるのは望ましくないという日銀のメッセージを素直にイールドカーブに反映する動きだ」と指摘。

ただ、「日銀にとって心地良い水準がどの辺りなのかは分からないので、疑心暗鬼な状態だ。
20年債入札を控え、警戒感が高まっている」と言う。

▶︎黒田東彦総裁によるマイナス金利政策の導入で、
今年前半は国内外の金利低下と利回り曲線の平たん化を先導した日本の国債市場。

しかし、足元では世界的な債券売りの震源地になるのではないかとの懸念が浮上している。
（参照　ブルームバーグ）